J-REITとは、不動産投資を専門とする日本の投資法人が発行する投資商品であり、株と同じく価格が変動する金融商品です。
よって、J-REITは、安いときに買って高いときに売れば儲かりますが、ガクンと値下がりすることがあり、慎重に吟味しつつ購入しなければ損をします。
J-REITをわかりやすく簡単にご紹介しましょう。
J-REITとは、不動産投資の側面を持つ金融商品
J-REITは「ジェイリート」と読み、REIT（リート）と呼ばれる投資商品の一種であり、株と同じく価格が変動する金融商品です。
株は株式会社が発行した「株券」を購入しますが、J-REITは不動産投資を専門とする投資法人が発行した「投資証券」と呼ばれる商品を購入することとなります。
J-REITは主に証券会社にて購入できますが、銀行や郵便局などでも購入でき、2022年1月の時点において61の銘柄のJ-REITが販売中です。
投資家がJ-REITを購入すれば、その代金を受け取った投資法人は、オフィスビルやマンション、商業施設、ホテル、物流施設、ヘルスケア施設などの賃貸用不動産を購入します。
そして、入居者を集いつつ賃貸し、得た家賃を分配金という名目で投資家に還元します。
投資法人が得る家賃収入が多いほど、投資家に還元される分配金は多くなり、分配金が多いJ-REITは値上がりします。
値上がりしたJ-REITを所有する投資家は、そのまま所有しつつ分配金を受け取り続けることもできますが、証券会社などでJ-REITを売却しつつ利益を得ることもできます。
ただし、J-REITを発行する投資法人は、賃貸用不動産を賃貸することにより得る家賃収入を投資家に還元するため、J-REITは不動産市場の影響を大きく受けるというデメリットがあります。
たとえば、2020年頃に新型コロナウイルスの影響によって不動産市場は大きく低迷しましたが、J-REITも大きく値下がりしました。
2022年8月の時点において、J-REITの価格はコロナ以前の水準程度まで回復しましたが、不動産市場の影響を受けることが、J-REITの大きなリスクです。
J-REITは、積立注文であれば1,000円程度から購入できる
J-REITそのものの購入を希望する場合は、10万円などのまとまった額が必要です。
しかし、J-REITが含まれる投資信託を購入すれば、月々1,000円程度などの積立注文でJ-REITを購入できます。
J-REITが含まれる投資信託とは、資産運用会社と呼ばれる会社が発行する、複数のJ-REITが含まれる金融商品であり、J-REITと同じく証券会社などで購入することが可能です。
ただし、J-REITが含まれる投資信託を月々1,000円など少額の積立注文で購入した場合は、残念ながらさほど儲かりません。
J-REITの詳細は、私が運営するサイト「誰でもわかる不動産売買」で公開するコンテンツ「REITとは？わかりやすく解説」にて詳しくご説明中です。
同コンテンツでは、J-REITの分配金は確実ではないなど、様々なJ-REITのリスクをわかりやすくご紹介しています。
J-REITにご興味のある方がいらっしゃいましたら、ぜひご覧ください。それではまた次回の更新でお会いしましょう。不動産のあいうえおでした。
