取引事例比較法とは、不動産鑑定士が不動産の試算価格を求める手法のひとつであり、類似する不動産の売買価格を参考に試算価格を求める手法です。
取引事例比較法をわかりやすく解説しましょう。
取引事例比較法とは、不動産鑑定士が不動産の試算価格を求める手法のひとつ
冒頭でご紹介したとおり取引事例比較法とは、不動産鑑定士が不動産の試算価格を求める手法のひとつであり、類似する不動産の売買価格を参考に試算価格を求める手法です。
不動産鑑定士とは、国家資格である「不動産鑑定士」の資格を有し、不動産の適正な価格を判定する職業に就く者を指します。
不動産鑑定士が判定した不動産の適正な価格は、不動産を売買する際の価格や、不動産を貸し借りする際の賃料、不動産を担保に入れつつ資金を借り入れる際の借入限度額の指標などとして活用されます。
不動産鑑定士が不動産の適正な価格を判定する際は、まずは、3つの手法を用いて試算価格を求め、つぎに、求めた試算価格を吟味しつつ最終的な価格を評価します。
そして、不動産鑑定士が不動産の試算価格を求める3つの手法のうちのひとつが、取引事例比較法です。
取引事例比較法とは、評価対象となる不動産と状況や条件が類似する不動産が売買された際の価格を参考に、評価対象となる不動産の試算価格を求める手法です。
たとえば、繁華街Aに位置するA駅から徒歩5分の場所に所在する50坪の土地（これ以降は「土地A」と呼びます）があったとしましょう。
不動産鑑定士が土地Aの試算価格を取引事例比較法で求める際は、その周辺や、同じく繁華街に所在する駅から徒歩圏内に位置する土地が売買された事例を収集します。
事例が見つかれば、売買された土地の条件や売買価格と、土地Aの条件や状況を比較しつつ土地Aの試算価格を求めます。
売買された土地の面積が土地Aより広く2,000万円で取引されたのであれば、土地Aの試算価格は2,000万円以下と評価するといった具合です。
反対に、売買された土地の面積が土地Aより狭く2,000万円で取引されたのであれば、土地Aの試算価格は2,000万円以上と評価します。
取引事例比較法の詳細は、私が運営するサイト「誰でもわかる不動産売買」で公開するコンテンツ「取引事例比較法とは？わかりやすく解説」にて詳しくご説明中です。
同コンテンツでは、不動産鑑定士が取引事例比較法を用いて不動産の試算価格を求める流れをわかりやすく解説し、試算価格を算定する具体的な方法などもご紹介しています。
取引事例比較法にご興味のある方がいらっしゃいましたら、ぜひご覧ください。それではまた次回の更新でお会いしましょう。「わかりやすく解説 | 不動産のあいうえお」でした。
