CD/DVD/書籍の販売事業についてはアマゾンに大きく水を開けられ、オンラインレンタル事業「TSUTAYA DISCAS」についてはライブドアぽすれんの後塵を拝している。
TSUTAYAのネット通販事業が伸びない理由は、単にアマゾン・ドットコムが強すぎたからという簡単なものではない。TSUTAYAオンラインの商品は値段が高すぎるし、ラインナップも揃っていない。在庫切れも多い。本当に売る気があるのかと思うくらいだ。
一方、オンラインレンタル事業については、サービス自体は良いのだが、如何せん認知度がぽすれんと比べて低すぎる。TSUTAYAの店舗でもっと告知をしたら良いと思うのは筆者だけではないはずだ。
では、なぜTSUTAYA、いや、カルチュア・コンビニエンス・クラブ（CCC）はインターネット事業に対するやる気を「見せない」のだろうか。
それは、TSUTAYAがフランチャイズのビジネスだからだ。
実際の店舗はCCCではなく各店舗の地元の有力企業が運営している。CCCは、店舗に対する商品の卸やコンサルティング、ブランディング的なところを管轄している。
つまりTSUTAYAの各店舗はCCCにとっての重要なお客様なのだ。そのお客様の売り上げを下げるような「インターネット直販」「インターネットのレンタル」は風当たりが強く、本気で取り組めないのである。
これはコンビニエンスストアのネット直販（セブンドリーム等）が本気で物を売れないのと同じである（コンビニ系ネットサービスについては後述したい）。
但し、CCCにもネット事業拡大のチャンスが訪れた。ライブドア事件の発生により、ぽすれん事業が売りに出され、その結果CCCが買収することも可能になったからだ。「ライブドアがこのような状態だからCCCが引き受ざるを得なかった」という言い訳にも聞こえない言い分は加盟店企業を納得させることができるのではないか。
なお、クリック＆モルタルで有名なTSUTAYA店舗への来店誘導型ケータイ向け販促は大成功している。TSUTAYA加盟店企業のためになるサービスであるから、CCCが「本気で」実施できたサービスだったのだろう。
このTSUTAYA現象は、リアル店舗を運営する会社のネット事業全般に対して言えるものである。
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