暦の作成をしてみましたが、そこで、「測局」のことが焦点になり、最近では珍しい世の中を占うという「測局」というものを試みようと思いました。
世の中のことを書く「測局」は、非常に難しいのですが、考えてみると、世の中、混迷の時代ですので、必要と思います。
そこで、改めて、占星術、特に太陽の及ぼす影響について、話題を展開してみたいと思います。
新しい自然災害？2025年ごろ活発になる「太陽フレア」の影響は？
太陽フレアという現象をご存じでしょうか？
太陽の表面に見える黒点周辺で起こる大規模な爆発を言います。
大きいものでは吹き上がる炎が地球の直径を超えるようなケースもあり、まさに「天文学的」な規模の現象と言えます。
黒点の磁場が変化する時、そのエネルギーが周囲のガスに伝わって発生すると考えられており、爆発に伴い、電波やＸ線のほかに、電子や陽子などの電気をおびた素粒子が飛び出し、そうしたエネルギーが「太陽嵐」となって地球に到達します。
磁気嵐の影響で故障し、約9時間にわたり停電が発生、約600万人に影響が出たという事例もあります。
太陽の活動は約11年周期で活発化を繰り返しており、次のピークは2025年ごろに到来すると見られています。
太陽の活動の影響は、絶大です。
とりわけ脆弱とされているのが、鉄道と金融の分野です。
現在でも金融機関の決済に多発するコンピュータの誤作動は、散見されますが、太陽風によるコンピュータの自動取引の誤作動も予想されます。
ここ数年の太陽黒点数と景気動向を振り返ると、現代でも景気循環と太陽黒点数との間には強い相関関係があるようにみえます。
過去30年間に起きた大きな金融危機に1987年のブラックマンデー、1997年のアジア通貨危機、2008年のリーマンショックがあるが、いずれも太陽黒点数が非常に少ない時期に起きています。
このサイクルでいくと、2019年は、投資の減少により、金融危機前にようやく減少を始めた公的債務比率も大半で反転するなど、政府債務が大幅に拡大した年ですが、次の2030年頃までには、危機も予想されます。
株価についていうならば、理論上は、米国の株価は半値以下といわれています。
もし、米国株式市場が合理的であれば、「株価評価」をするならば、米国株は今の半分以下で評価されなくてはいけない。
理論的には株価とは企業収益のキャッシュフローを長期の金利予測で割り引いた「割引現在価値」であるからです。
また、金融危機については、いまや、各国政府が色んな防止策を講じて、金融危機を必死に制度的に持ちこたえている状態？
新自由主義のような自分勝手な経済主義が、経済の不安定化をより助長し、最近まで持て囃されていたのが、幻想では？と、何の根拠も無いようにも思えるサイクルです。
新自由主義とは、政府などによる規制の最小化と、自由競争を重んじる考え方です。
規制や過度な社会保障・福祉・富の再分配は、政府の肥大化をまねき、企業や個人の自由な経済活動を妨げると批判しました。
市場での自由競争により、富が増大し、社会全体に行き渡るとするネオリベラリズム。→リバタリアニズムです。
ある意味、弱肉強食の強欲主義です。
リバタリアニズムは、個人的な自由、経済的な自由の双方を重視する、自由主義上の政治思想・政治哲学の立場です。
経済的な自由を重視する新自由主義と似ているが、リバタリアニズムでは個人的な自由をも重んじます。
他者の身体や正当に所有された物質的、私的財産を侵害しない限り、各人が望む全ての行動は基本的に自由であると主張します。
ある意味、自由放任主義です。
大企業や資産家などがより富裕化することを是認し、それらによる投資や消費により中間層・貧困層の所得も引き上げられ、富が再配分されるとします。
しかし、再配分よりも富の集中や蓄積・世襲化が進み、貧富の差を広げるという見方もあります。
皮肉なことに、過去の例を見ると大規模な富の再配分が行われたのは、戦争でした。
先の大戦から、米経済を救ったのもケインズ主義のルーズベルトのニューディール政策です。
もはや、ルーズベルトの「自由貿易」を原則とする「パクスアメリカーナ」の時代の終わりの時代が始まったようにも感じられます。
平和な時代が終わり、混迷の時代の幕開けとなりつつあります。
BRICKSのような新興国の経済成長と市場の拡大を取り込まない限り、この混乱は収まりません。
米国内の分断（「◯◯ファースト」、つまり保護主義）が、高みに昇りすぎた米国株の大暴落からの大恐慌を誘発する。
世界の主要国の分断が、米国発の大恐慌を世界に広げる。
そして、「保護主義」が世界大恐慌を「世界大戦」へと導く。
これまで人類が幾何級数的に加速してきた「地球の不足」が、世界戦争を長期化させ深刻なものにする。
今の「世界システム」は崩壊する。新しい世界システムの誕生と一応の完成には2050年までかかるだろう。
と、このような記事があります。
これは、予言ではありませんが、何と ! 恐ろしいことですが、現実になりつつあります。
□図2, 太陽黒点数
ホロスコープでは、惑星の配置が問題になりますが、太陽は惑星以前の問題ですので、その効果は絶大です。
また、景気にも周期があります。
伝統的には、景気循環には、3～4年周期の「キチンの波」、約10年周期の「ジュグラーの波」、20～30年周期の「クズネッツの波」、約50年周期の「コンドラチェフの波」の四種類があるとされ、それぞれ、在庫投資、設備投資、建設投資、技術革新が原因とされてきました。
太陽活動に無縁とは、いえないでしょう。
災害の予測ですので、数秘術の 11、22 は、そのような意味合いがあります。
なお、自然災害にも周期があります。
約100年周期といわれています。
100年おきの地震は、関東大震災から100年を迎えています。
今年は、1923年（大正12年）に発生した関東大震災から、100年の節目に当たります。
関東大震災は、近代日本の首都圏に未曾有の被害をもたらした、我が国の災害史において特筆すべき災害です。
また、西洋には、タロット占いがあります。
奇しくもタロットの枚数 78 が 13 （死神）の倍数であることから、忌み嫌われています。
13 数と、9 数は、マヤ占いの数でも、あります。
しかし.この「13」という数字は極めて自然のリズムに近い数字なんです。
例えば
・月は1年間に地球周囲を13周します
・女性の1年の生理回数が大体13回
・トランプの各スートは13枚ずつ…などなど。
人の考えることは、皆、個性があるので違うと思いますが、実は、大きな変化で捉えると皆同じで、同調するので、それが大きな変化や流行トレンドの波となります。
現在、「グレートリセット」が、再注目されている理由としては、世界情勢の改善に取り組む国際機関である「世界経済フォーラム（WEF）」が、2021年5月に開催するダボス会議のテーマとして設定したことがあります。
グレートリセットは、「現在の社会を構成する金融や社会経済などのさまざまなシステムを一度すべてリセットし、再構築すること一般」という意味で使われています。
ある意味、予測、支持されている？
78 年周期では、次の年表になります。
□図3, 78年周期年表
1780年代のフランス革命（1789年）、米国独立戦争（1775年）、天明の大飢饉（1782年）、1860年代のイタリア統一（1861年）、ドイツ統一（1871年）、米国南北戦争（1861年）、明治維新（1868年）、そして1940年代の世界戦争がその区切りです。
1860年代の変動では現在につながる近代国家が誕生し、先の大戦では旧体制が一掃されました。
過去の80年周期の変動を振り返るといずれも物価の上昇を伴っています。
1780年代は、日本では浅間山、欧州ではアイスランドのラキ山が噴火しました。
冷害が発生し穀物価格が急騰し、天明の大飢饉やフランス革命をもたらしました。
また、現在は、コロナ禍やウクライナ戦争で世界の情勢も変わり、それまでのグローバル経済は立ち行かなくなりました。
世界的なインフレで、世界中にお金があふれ、生産地と消費地の間のいたるところでボトルネックが発生した結果になっています。
先進国でいま「国債崩壊」の危ない事態が進んでいます。
世界各国で国債利回りが急上昇しているのは、投資家たちがこぞって世界の国債を売りに出していることのあらわれです。
バンク・オブ・アメリカ・グローバル・リサーチが公表した調査報告書は、
「今年の世界の国債からの流出額が1949年以来、73年ぶりの大きさになる」と
警鐘を鳴らしました。
いまいったい何が起きているのか？
今、世上では、金融恐慌は、時間の問題だ!とウワサされています。
□図4, 昭和恐慌の研究
1930年の金解禁に始まる昭和恐慌。
そのとき、学者たちはどのような論戦を繰り広げたか。
恐慌脱出を可能にした理由を明らかにし、現代日本への教訓を導き出す。
という説明書きがあります。
現在、アメリカを筆頭として国と民間の負債が増え続けているため、負債の増加によって世界経済がクラッシュする可能性があります。
世界全体の公的債務水準は対GDP比で100%を超えて過去最高に達しており、第二次世界大戦後のピークをも上回っています。
最近、株式市場や米景気について、グレート・リセッション（2008年の金融危機をきっかけとする景気後退）前に言われていたことと薄気味悪いほど似ていると、米銀大手JPモルガンのストラテジストが顧客向けリポートで注意を促しています。
バンク・オブ・アメリカの調査によれば、世界銀行や世界のファンドマネージャーの大部分は、2023年末または2024年初めまでにリセッション入りすると見込んでいます。
かつては長短金利差がゼロを割ると、約1年後に景気後退や株価暴落が起こるといわれました。
その法則性は下図にもみられるが、今回は例外となりそうです。
□図5, 長短金利差は、受給ギャップの改善に沿って縮小
3月の米欧金融危機は表面的には後退したが、水面下では不穏な動きが続いていて、過去、欧州債務危機や米国債格下げ、大手金融機関の信用不安といった時に決まって発せられたデリバティブ（金融派生商品）市場からの「非常警報」が今も鳴り響いています。
□図6, 膨らむ公的債務, 世界の公的債務は、2024年に対世界GDP比で史上最高水準に達すると見込まれる。
戦争、ブロック化（封鎖経済）、自然災害、中国武漢から発生したコロナウイルスの疫病、インフレ、金利の急上昇、銀行破綻、増税で景気収縮、日銀も大量の国債引き受けで打つ手も限られて来ており、役者もほぼ揃うなか、世界同時金融恐慌が起きれば、難しい苦難の状況かな？
日銀保有国債の残高が535兆円と、国債残高の5割を超えている中、金利が1％ポイント上がると、日銀の保有国債には28.6兆円の評価損が出る（雨宮副総裁の国会答弁）が、日銀とほぼ同じ額を民間金融機関がもっているので、全体では50兆円以上の評価損が発生します。
現在、日銀が買い支えているからもっているが、YCCをやめて国債の投げ売りが始まると、長期金利が1％に上がることは十分考えられます。
そのとき、日銀は国債を簿価（償却原価）で評価しているので、評価損を計上する必要はないが、民間は時価会計なので、債務超過になる金融機関も出るかもしれません。
国債は、金融システムを破壊する「時限爆弾」となります。
何故に？これまでに国債を買い続けて来たのか？また、YCC（長期金利のイールドカーブコントロール）が必要か？は、このような訳です。
また、国債について、世界各国と日本の最も大きな違いは、我が国だけが一般会計予算歳出に国債費を計上していることであり、世界各国が利払費のみを計上していることと比して特異な状況にあります。
その根本には、世界で唯一日本だけが60年償還ルールを適用していることにあります。
したがって、国債の償還期限を海外先進国並に無期限にするなど、戦後GHQの足かせを外さないとこの困難は、乗り越えられないかも？
また、財務省が一般国民に流布宣伝しているイメージとは異なり、本来は、消費税は、輸出企業に消費税の還付金として補助金を与えるための制度であり、デフレ制度であり、また、税の原則に反し、逆累進性があります。
消費税の増税を阻止しないと、また、逆に消費税を減税しなければ、この困難は乗り越えることはできないでしょう。
また、被害の中心となるのが、直近の運用資産額が219兆円と世界最大の年金基金であるGPIF（年金管理運用独立行政法人）であり、GPIFが厚生労働省から、厚生労働省は国民から預かって運用している公的年金（厚生年金+国民年金）です。
GPIFの「戦略的アセットアロケーション」がすぐ必要です。
「日本国民の国富を守る」ため、最短で最善の「有事即応体制」の構築をしなければ、戦後営々と築き上げてきた「経済大国日本」は、近い将来に跡形もなく消えてなくなるでしょう。
腑に落ちない人がいるかも知れないので、ここのところの経過をもう少し詳しくいうと、コロナ禍は終わっていないが、どこかの時点で収束して、「コロナバブル」は崩壊するでしょう。
2020年に入ったときに株式市場バブル崩壊寸前のバブルを救ったのは、新型コロナショックでしたが、FED（アメリカの中央銀行）は前代未聞の金融緩和を行い、同国政府の財政出動もリーマンショック時の対応を遥かに超えるものとなり、暴落した株価はこれで急回復しました。
今回のコロナショックバブルは、その前の2009年以降約11年間上昇を続けていた株式バブル、不動産バブル、そしてそれらを生み出した根源である世界的な国債バブルが崩壊するのを防ぎ金融市場を救済したことによって生まれました。
世界中の主要な中央銀行（日本を除く）が国債を中心にリスク資産を自ら大量に買い込んだ中央銀行が作った金融緩和バブルですが、コロナショックが収束すれば、間もなくどこかのタイミングでバブル崩壊となるでしょう。
そのときに、恐ろしいことに、金融市場のバブルは崩壊し財政は破綻するでしょう。
また、中期的なバブルは、1980年代末の共産主義圏の崩壊からであり「平和の配当」が生まれたとされ、旧共産圏は市場経済への移行経済となり、絶好の投資機会を世界に提供し、西側諸国に「流動化」「外部」「フロンティア」をもたらしました。
しかし、戦後、アメリカを盟主とするパックス・アメリカーナの時代が続き、アメリカはマーシャル・プランでヨーロッパを支援し、日本にもガリオア・エロア資金等で支援し新しい経済体制を構築したようには、新自由主義の時代、ロシアにはしませんでした。
その後、この移行経済バブルがはじけ、アジアを中心として新興経済バブルも1998年にはじけた筈でしたが、アメリカを中心としたITバブルとなり、そのバブルも崩壊する筈でしたが、それを救済するため、FRBのグリーンスパン議長の主導により金融緩和バブルが再度作られました。
また、サブプライムバブルが生まれ、それは世界金融バブルとなり、崩壊してリーマンショックとなりました。
2008年秋のリーマン・ショック後、中国が打ち出した４兆元（当時のレートで約57兆円）の景気対策は「世界を救った」とされた一方、中国では地方政府や国有企業の債務を急増させ、不動産バブルといった後遺症ももたらしました。
習近平（シーチンピン）指導部は改革に着手しましたが、米中摩擦の激化で景気の先行きに暗雲がたれこめ、再び投資による景気対策に追い込まれつつあります。
長期バブルの循環とは、経済システムの循環であり、現在の長期バブルは、1492年以降の世界の流動化以来始まった近代資本主義というバブルです。
近代資本主義は、ひたすら、流動化を進めた経済社会システムであり、階級の流動化も起こり、宗教革命により権威の流動化も起こり、資本も流動化し、それを蓄積し、拡大、増殖し続けようとする資本家が誕生しました。
その資本家も流動化し、分散化、大衆化し、資本は株式となり分割され、さらにそれは上場して分散し、極端に流動化され、資本の移動速度は加速度的に速まり、人の移動も社会の変化も、資本の戦いの勝負もスピードも速まり、栄枯盛衰の展開も加速し、それによってバブルは頻繁に短期に激しく起こるようになりました。
新自由主義は、この加速化、激しさに拍車をかけます。
新自由主義は、あたかも、「貧困を目のかたき」にしているかのようです。
金融機関の救済には、多額の税金が用いられ、「極小の政府」「市場原理」という米国流の新自由主義やリバタリアンの主張には原理的に反しています。
そして、金融機関の救済には常に「モラルハザード」が付きまといます。
社会の分裂が、その破壊に拍車を掛けます。
最近では「◯◯ファースト」という言葉が持て囃され保護主義が台頭しています。
また、現在、「ワンチーム」「流動化」「外部」「フロンティア」をもたらしたこのような国々との間にも、政治、経済情勢も平和が脅かされ、安定していません。
したがって、加速化、流動化が限界を超えたとすると、これは、近代資本主義という流動化の時代が終わるということを意味します。
いつか、マルサスの法則により、パックス・アメリカーナの時代が終わり、近代資本主義が終わる可能性が遠くに透けて見えそうです。
今は、遠い国の戦争でも、戦争の足音が近づいて来るのが、近くに聞こえて来そうなこの頃です。
今回は、生活にも密接に関連することなので、占いしてみました。
世の中全般を占うことは、「測局」といいます。
また、この度は、減税で選挙が行われるでしょう。
ちなみに、恐ろしいことに、米国株の暴落から世界大恐慌が発生した時には、世界大戦、陣営が別れ憎悪が憎悪を煽ぐような、さらには各地での紛争や地域戦争が多発する「世界戦争」の時代の入り口にいるともいえるかも知れません。
マルサスの法則が、パックス・アメリカーナの夢を最終的に打ち砕くでしょう。
占いなので、あまり深刻なはなしにはならないのですが、そうならないことを祈るのみです。
遠くない未来を思い起こし、政治や経済が混乱している世の中、世の木鐸には早く目を覚ましてほしいと思います。
（昨年, 10月の記事を再掲しました。）
□図7, マルサスの本
