食料自給率低下の問題点とその解決策

現在日本では食料自給率の低下が問題視されている。自国の生産品ではなく輸入品に頼りすぎると外国の情勢に食料品の供給が左右されやすく不安定であると私は考える。近年、世界各地で異常気象や資源の制約など様々な環境問題が深刻化している。そのためいつ輸入元の国が食料を供給できなってもおかしくない状況にある。しかも、年々世界規模で人口が増加しており、農作物をはじめとする食料の需要がますます高まることが予想される。それゆえ、できるだけ迅速に日本国内の食料自給率を上げる必要がある。

食料自給率の低下の原因として国民の食の多様化が挙げられる。戦前の日本は和食を中心とした食生活をしていた。そのため1940年のカロリーベースで見た食料自給率は約85%ほどあった。そして、戦後を境に職の欧米化が進められた。それにつれて様々な農作物の需要が増加した。しかし日本はその変化にうまく適応できずに、最終的に多くの食料品を海外からの輸入に頼ることになってしまった。そして今現在のカロリーベースで見た食料自給率は38%であり、戦前と比べると著しく低下したと言える。

適度に外国から食料を輸入しつつも、自国で十分さ生産力を備えることが今後も必要であると私は考える。それゆえ、日本国内での農作物の生産の効率性を上げる必要がある。そのため私はスマート農業を発展させることが肝要であると考える。スマート農業とはロボットやICUを利用して農業をより効率化、省力化する農作業のことである。また、スマート農業を展開することで、日本国内で使われていない土地などを利用しより大規模な農業を行うこともできる。これによって、今まで以上に多用多種の農作物を収穫でき、食料自給率を引き上げることに貢献することができると私は考える。