ジョナサン・ジェームス・ブッシュ
ジョナサンは前大統領の叔父、つまり父親元大統領の弟だ。この人物は経済に強く、ワシントンを本拠地とした「リグス投資マネージメント社」の代表として、手腕を発揮。その下に運営された「リグス・ナショナル・バンク」はワシントンの中心で、日本も含めた主要国大使館の口座を扱っている。もちろんサウジアラビアは大得意である。金融脈を操作するジョナサンは、ニューヨークでは「共和党財務委員会」会長を歴任している。
2004年、連邦政府はリグス銀行に対して、500万ドルの罰金を科した。「サウジアラビアの口座における、マネーロンダリングを許容した」というものである。「ブッシュ家とサウジ王家の関係」に関しては、複数のドキュメンタリー報告文書、無数のインターネット・サイトによる告発があるが、記憶すべきは、9.11テロ犯人（ほとんどがサウジアラビア人）の資金源に流れた、との告発だ。
ジョナサン・ジェームス・ブッシュ
ベンジャミン・フルフォードというジャーナリストは「9.11テロ捏造説」を力説しているが、彼の著書では、9.11テロ捏造資金にもリグス口座経由、ジョナサン扱い資金が流れている」と、かなりの資料を明示して主張している。
ブッシュ四兄弟
三代の英傑を生み出した家系だが、さすがに「家系疲労」は覆いがたく、次男のジェフを除いては、小学校から大学まで、劣等生として成長している。
ジョージ・ウォーカー・ブッシュ
◇長男ジョージ・ウォーカー・ブッシュ、現職二期目のアメリカ合衆国大統領：エール大学時代のあだ名は「ダブヤ」。卒業以来、叔父のジョナサンが資金調達を繰り返し、「アーバスト社」、「スペクトラ７」、「ハーケン・オイル」の経営に関わったが、すべて失敗。ハーケン株で、今度はテキサスの野球チームを買収。父親ブッシュ政権を構成していた「王朝幹部」の戦略で、筋書きは「PNAC」（ネオコン・シンクタンク）が策定し、長男はテキサス州知事から、ホワイトハウスに直行した。
ジョン・エリス・ブッシュ
◇次男ジョン・エリス・ブッシュ：テキサス大学卒業後、一族支援で中米系石油会社で働いたのち、レーガンに予備選挙で挑戦した父親ブッシュの手伝いに、フロリダ州にやってきて、その後はキューバ系財界人とつながり、政治利権を駆使し、フロリダ州知事に当選。政治経済における実力は「兄弟4人中随一」とマスコミは評価する。
フロリダ州は元来民主党が強い。ここでジェフ・ブッシュは州政府州務長官にサンドラ・モース、キャサリン・ハリスなど腕っこきの女を登用し、選挙区、選挙制度、有権者登録などを操作し、州務長官に命令し「前科者の投票禁止」を強行した。前科者にはもちろん黒人や、キューバ系が多く、彼らは共和党には投票しない。2000年の、兄ブッシュ大統領選挙は、フロリダ州での「425票差の勝利」で決まった。このときの、全ての異常な投票・集計・再集計・州規則適用では、キャサリン・ハリスが実行部隊長として活躍。この時マスコミは徹底的に抑制され「ジェフ・ブッシュ」という人物を選挙操作からみで活字にした新聞は一つもない。
ニール・マローン・ブッシュ
◇三男ニール・マローン・ブッシュ：これまでのマスコミ情報を総ざらいすると、この人物のタイトルには「事業詐欺師」以外の名前がみつからない。「シルベラード・バンキング」という貸付貯蓄銀行を倒産させ、資産を20分の1に見積もらせ、銀行は10億ドルの税金で赤字を補填され、ニールとパートナーは2億ドルの利益を手中に撤退。現在は企業のコンサルタントとして、次々と内部情報を利用した株式投資で、収益を揚げ続けている（日本の村上ファンドと類似するが、村上とは異なり、塀の内側に落ちることがない）。
マービン・ピアース・ブッシュ
◇四男マービン・ピアース・ブッシュ：「セキュラコ」という警備会社を経営。この会社は2001年から、ニューヨークのワールド・トレード・センターの警備を取り付けた。同時に、ブッシュ家に関連するシルバースタインがセンターを買収、高額な保険をつけている。シルバースタインは、保険はつけたのみで、世界貿易ビルを始め、物件へのテナント獲得には全く興味を示さず、営業用人材を置いていない。
9.11政府委員会報告では、「南北貿易ビル及び第七ビルは火災の熱で構造体が溶解し崩壊した」となっているが、テロ当日、及び翌日マスコミがインタビューした地元消防署の職員（消防士）は明快に「ビル解体作業における、連続爆発音を聞いており、その順序に従ってビルが崩壊した」と証言している。南北ビルはそれでも、飛行体（これが政府発表のユナイテッド及びアメリカン航空の旅客機であったか否かでは、現在も激論が続いている）がぶつかっており、まがりなりにも火災は起こっているが、全く同様のパターンで崩壊した42階建ての第七ビルには飛行体もあたらず、大火災の発生もしていない。
ビルを事前に買収して、高額保険をかけていたシルバースタインは事件当日「火災が甚だしく、死人もでて危険だから、倒壊させる」と発言したことが記録に残っている。
だがビル倒壊準備には通常数週間を要する。南北ビルの災害を見て、それから3時間くらいの作業で倒壊出来るものではない。第一、綿密な設計のもとに42階であれば、1000を超える小型爆薬を仕掛け、コンピュータ操作まで必要となる。少なくとも三つのビル、ことによるとその他のビルにも「倒壊準備」が完了していたことになるが、この作業にはテナントが去った夜間しか時間がなく、警備会社の目を盗んで行うことは不可能。その夜間警備を引き受けていたのがブッシュ現職大統領の末弟、マービンであった。ちなみに、ビル所有者となったシルバースタインには保険金30億ドルを支払われ、買値の二倍以上を手中にしている。しかし、彼は「保険契約額は70億ドルであった」と主張し、保険会社に「後40億ドルを払え」との訴訟中である。
第七ビルには、政府の機関などが散在したのみで、9.11事件当日は「ほぼ無人状態」。南北タワーはシルバースタインの消極商法で、どんどんとテナントが減らされ、事件日のテナントとその社員の数は「以前の半分以下」と、リベラル・マスコミは時折推測記事を載せたものだが、オーナー会社はテナント情報は一切秘匿して、マスコミでこれを入手したものはいない。四男マービンの警備会社はこれを掌握する立場にあったのだが、ここも勿論当時のテナント情報は一切門外不出としている。しかも所属していたテナント企業のユダヤ人従業員が、事件当日に全員欠勤していたという謎が判明している。
◆ベネズエラにおけるブッシュ・ファミリーのいかがわしい商売
子ブッシュ前政権はイラクへの血みどろの侵略を推し進め、さらに軍の反乱から「民主主義への道」に至るまでのあらゆる手段を動員して、ベネズエラのウゴ・チャベス政権を突き動かしている。この二つの国は共通して大量の石油資源を持っているのだ。
ブッシュ大統領の弟でフロリダ州知事であるジェブ・ブッシュは、チャベス政権転覆を最も熱心に推し進めた者の一人である。彼はチャベスに対して「気違いの一種」と呼ぶに至り、その政府を「国際社会から孤立させることが重要である」というほどであった。
この問題の多い知事によると「チャベスがフィデル・カストロから受ける援助とカストロがチャベスから受ける援助は互いに力づけ合っている。彼らを孤立させることは、この地域にとってまたラテンアメリカにとって、重要な意味を持つだろう。」ということらしい。
しかし、ベネズエラの転覆を正当化する「民主主義の擁護」という信じがたいレトリックから離れてみると、ブッシュ一味はずっと以前から、ジェブも含めて、この国の利権構造に食らい込んでいるのである。そこにはまた独占的利益を上げる巨大資本とベネズエラに渡った亡命キューバ人たちが絡む。
フロリダを治めるようになってから後、ジェブ・ブッシュが過激な亡命キューバ人の友人や支持者たちを援助してきたことはよく知られている。その連中がベネズエラであらゆるタイプの作戦に参加しているのだ。
２００１年にジェブ・ブッシュと、リンカーン・ディアス・バラートやイレアナ・ロス・レシーネン、そしてヘリティジ基金と極右共和党員の上院議員ジェシー・ヘルムズは、黒い過去を持つ極右主義者で亡命キューバ人のオットー・レイヒを支援して、国家西半球局の副事務局長に指名させた。レイヒはロナルド・レーガンの政府で国務省の中南米外交室長であり、１９８６～８９年の間ベネズエラの米国大使を務めた。同時に、失敗した２００２年のチャベス政権転覆を手助けしたと非難されている。その首謀者は、企業主でベネズエラ経済連合フェデカマラスの会長であり石油部門の利権を握るペドロ・カルモナであった。わずか４８時間しか続かなかった彼の政府で、つかの間の独裁政権を宣言して最初にとった手立ては、ベネズエラで生産する石油の量を２倍にすることとキューバへの輸出を禁止することであった。これは明らかに、チャベスに対するクーデターの第一推進者であったブッシュ政権によって言い渡された政策だったのだ。
同様に２００２年には、民主党上院議員のクリストファー・オッドは次のように語った。「レイヒは自分がベネズエラ大使であったときに亡命キューバ人のテロリストとして非難されているオルランド・ボッシュを米国に逃がす手伝いをした」、と。ボッシュは、１９７６年にバルバドスで起こったキューバ航空の飛行機爆破事件の犯人としてベネズエラの刑務所にいたのである。１９７８年１月、オルランド・ボッシュはベネズエラの刑務所を抜け出して、レイヒが発行したビザのおかげで、そこから米国に向けて違法出国した。そして米国で、条件付の釈放が考慮されずにすぐに逮捕されてしまった。それに対して、在米キューバ国家基金とイレアナ・ロス・レシーネン、および後に彼女と共に仕事をすることになるジェブ・ブッシュが、彼の釈放のために激しい運動を組織した。
ボッシュに加えて、反カストロ主義者ルイス・ポサダ・カリレスもまたそのテロに加わった。コロンビアのジャーナリストであるエルナンド・カルボ・オスピノの論評によると、カリレスは１９６７年以来ベネズエラでＣＩＡのために『左翼組織抑圧のために雇われた部隊の顧問』として働いていた。
カルボ・オスピノは、この爆破事件の容疑者に対する裁判は『弁護側の妨害の連続で多難なものであった』と強調する。予審を軍事法廷に回さねばならず、この事件を担当した裁判所の判事は殺害の脅迫を受けてこれを投げ出してしまった。マルシアル裁判所の長官であるエリオ・ガルシアは、やめようとしなかったため息子を殺された。
『このような経過を見れば、ＣＩＡの関与がどこかにあると感じないとすれば余程天真爛漫であるにちがいない。米国政府がポサダとボッシュの裁判に対して一言の情報も入れないことを決めた時に、大きな疑問が沸き起こった。』
しかし他のブッシュ・ファミリーのメンバーたちもベネズエラには重要な関係を持っている。チャベス政権に対するクーデターの失敗の後、その推進者の一人としてグスタボ・シスネロスの名が取りざたされた。テレビ業界の重鎮で元大統領ジョージ・ブッシュの友人でもある。シスネロスは表向きにはクーデターへの関与を否定している。しかし週刊誌ニューズ・ウィークは、ペドロ・カルモナが臨時政府大統領として政府公舎に向かう前に『シスネロスの事務所から出て行くのを目撃された』と指摘した。
ニューズ・ウィークによると、ベネズエラの国会議員ペドロ・パブロ・アルカンタラは同誌に対し、カルモナの短い独裁政権はシスネロスの事務所で組織され、彼こそがこの謀略の『最高責任者である』と語ったのである。この雑誌は同時に、この無謀な企ての最中にオットー・レイヒがシスネロスに『２回か３回の』会話をした、と報道した。それらの電話での会話の一つは１３日の土曜日にシスネロスの方から行われたもので、その日には激怒した無数のチャベス支持者たちが彼のテレビ局であるベネビジョンの建物を取り囲んでいたのだ。
ベネズエラの情報源の一致するところによると、チャベス支持者と反チャベス派が衝突し２５名ほどの死者（その多くが親チャベス派だった）を出した２００２年４月１１日木曜日に、ペドロ・カルモナはそのデモの中におらず、シスネロスに招かれて、カトリック教会会議議長のバルタサル・ポラスや新聞社社長ラファエル・ポレオなどと一緒に、居心地良く作られたベネビジョンの重役室の中にいたのだ。
したがって、シスネロスがブッシュの宣伝係として将来の大統領選挙にチャベスに対抗する人物と目されるとしても不思議ではない。それは、米国に支援された大統領罷免の国民投票で反対派が勝つのなら実現へ向けて前進するのかもしれない。
１９８５年１月にベネズエラで米国人リンドン・ラルーシュのシンパが数多く逮捕され、「麻薬密輸会社（Dope, Inc.）」という題名の本のコピーが２００冊押収された。その本にはシスネロス家が資金洗浄に携わる人物や組織と関係を持っていることが書かれていた。何年も後になってその本の編集者たちは、シスネロス家が経営するある企業に雇われたペプシコーラ株式会社所有の飛行機が、１９８５年１月１４日にフロリダのホリィウッドで麻薬取締官の捜査を受け、その中で５０グラムのコカインが入った袋が見つかった、ということを証明する文書を公表した。シスネロスはその飛行機での事件を認めたが、取締官たちがそれを犯罪とはしなかったと主張した。
前大統領ブッシュのベネズエラにおける協力者はルイス・ヒウスティである。彼はエネルギー関連のブッシュの代理人として仕事をしている。
ルイス・ヒウスティは、１９９４年から１９９９年までペトロレオス・デ・ベネスエラ(PDVSA)の社長だったのだが、この国営石油企業の民営化を図った。石油エコノミストのラファエル・キロスによると、ヒウスティは常に愛国主義、国民主義、国家の主権に対して疑問を発し、これらの言葉を『現代世界の現実に合わせなければならなかった』と強調していた。
１９９８年８月通常国会の期間に彼は強調した。『私は、この企業はその投資を市場の中に出していかねばならない、と思っている』。
PDVSAの仕事から去るとヒウスティは米国に移住した。シェル石油会社に再就職するために、である。
それまでも彼はほぼ間違いなくシェルのために仕事をし続けていたはずだ。今ではそこで優秀な「シェル・マン」として彼の元々の雇い主のために働き、そして今日「ブッシュ・マン」、つまり米国前大統領ジョージ・Ｗ．ブッシュの代理人に変身して、西半球のためのエネルギー計画の中で働いる。
◆1840年、イギリスが阿片戦争で中国を侵略した時、阿片ビジネスで、その中心的な役割を果たしたのが、ロスチャイルドと縁戚関係にある、フリーメーソンのサッスーン財閥と、ジャーディン・マセソン商会である。 そして、今日イギリス最大の銀行であるHSBC（香港上海銀行）は、この阿片ビジネスで莫大な富を得たフリーメーソンの彼らや、ロスチャイルドの金を取り扱う金融機関が必要となり、英国王室の後ろ盾により、王立直轄植民地協会によって設立されたものである。
イギリス東印度会社は広東に拠点を設け、阿片取引を開始、香港、上海にも阿片精製所を建設した。ガンジス河流域で改良した芥子から最上級の阿片を其の精製所で生産した後、中国の金銀と交換し、膨大な利益を獲得したが、利益を追跡不可能な迷路の様に分散させる為の一環として、香港上海銀行が設立された。此の銀行は今日でも国際麻薬貿易の利益と資金還流の為に使われている。
香港上海銀行は１９世紀以来、世界一の麻薬資金の洗浄機関として、ロスチャイルドや其の他支配層との綿密な連帯の下、麻薬貿易を拡大して来た。麻薬の融資と船積みの大半は王立国際問題研究所（ＲＩＩＡ＝円卓会議グループの表看板）とイギリス諜報部の命令に従って処理されている。
日本の明治維新は、このジャーディン・マセソン商会の上海支店から、グラバー商会を通じて、さらに坂本龍馬の亀山社中（後の海援隊）を通して、薩長が武器を購入して、成し遂げられたものだ。 尊皇攘夷で、外人を成敗しろ、と言っていた維新軍が、維新成立後に、何故欧米に擦り寄ったか、この事実一つとってみても分かる。
明治維新のヒーローたちは、尊皇攘夷ではなく、当時フリーメーソンであった欧米人達と接触し、彼らに背後から操られていたのである。 何故、上海で欧米製の武器が取引されていたかと言えば、アメリカの南北戦争が1865年に終わり、その武器が在庫となり、武器商人達も困っていたため、それらの武器が上海に流れ込んでいた。 そして、1868年に徳川幕府と明治新政府が衝突する戊辰戦争が勃発したのである。
そして、これに続けといわんばかりに、アメリカからも麻薬取引をする会社がやってきたが、それがラッセル商会だ。
アヘン貿易を最初に仕切っていたのは、イギリスの名門のベアリングズ兄弟商会（クエーカー教徒）で、その実行部隊がイギリス東インド会社で、18世紀以来のアヘン貿易に圧倒的な強さを見せたベアリングズ兄弟商会も衰退してゆき、19世紀初頭にはロスチャイルドの台頭によりアヘンの権益を二分するようになった。
その結果、ロスチャイルドとベアリングズ兄弟商会の双方が窓口となって、阿片の権益の一部をカボッツ、クーリッジ、フォーブス、ヒッギングソン、スタージス、ロッジ、ローウエル、パーキンス、ラッセルなど当時ニューイングランド州にあった商人の一族たちに供与することになる。
アヘン貿易で手を結んだこれらの金融・商業資本家たちが、その後ユナイテッド・フルーツ・カンパニー（のちのチキータ）やボストン銀行を設立した。
たまたま、その中にラッセル家、パーキンス家という二つのスカル・アンド・ボーンズメンバーがいて、これらのファミリーがスカル・アンド・ボーンズへの資金の窓口を務めることになる。
アヘン貿易で莫大な富を手にしたのは、イギリス東インド会社、ジャーディン・マセソン紹介、テント商会、バイパスブラザース、アメリカのラッセル商会、カマ・ブラザース、アソル伯爵夫人、バルカラス伯爵、イギリス王室ジョージ四世、などである。
ラッセル商会は、サミュエル・ラッセルが設立したが、エール大学の創設者の一人がこのラッセル一族のノディア・ラッセルで、従兄弟のウイリアム・ラッセルとタフトがエール大学内にＳ＆Ｂを創設した。
このタフトの息子のウイリアム・ハワード・タフト（共和党）が、スカル・アンド・ボンーンズの、第27代のアメリカ大統領（1909-1913）である。
このように、エール大学Ｓ＆Ｂ、ボストン銀行、香港上海銀行は中国のアヘン貿易の利益で出来たようなもので、ブッシュ家も含めて、アメリカの名門ファミリーも、アヘン貿易で冨を得たものだ。
現在、イギリスの海運貿易業界の最大の企業は、「ペニンスラー・オリエント航海会社」、通称「Ｐ．Ｏ汽船」だが、この会社が設立されたのはアヘン戦争時で、創始者は、ベアリング家とインチケイブ卿である。 インチケイブ卿は、香港上海銀行の主要株主でもあった。
この「Ｐ．Ｏ汽船」はアヘンを運ぶだけではなく、アヘン常用者の中国人苦力（クーリー）を奴隷としてアメリカに運びこんだ。
1846年には既に約12万人のクーリーが、ハリマン鉄道の西方延長工事に従事していた。
アメリカの至る所に中国人街があるが、これは鉄道建設工事が終わっても、中国人クーリーたちは帰郷せず、サンフランシスコ、ロサンゼルス、バンクーバー、ポートランドに定住し、地元のアメリカ人たちと大きな摩擦を起こしながらも、中国人街（チャイナタウン）を形成していったものである。
イギリスが、中国での阿片ビジネスで、莫大な富を得たように、アメリカも同じように、中国での阿片ビジネスで、莫大な富を得た。 そのルーツが、このラッセル商会にある。
1823年に、米国の阿片輸入専売会社であるラッセル社が作られたが、中国の広東で、阿片と中国人奴隷の輸出入を担当した取締役が、ウォーレン・デラノで、そのデラノ一族は阿片の利益で大統領を輩出するが、その大統領が第二次世界大戦中の、親中反日のフランクリン・Ｄ・ルーズベルトである。
ルーズベルト大統領は、中国の阿片・奴隷密売人のウォーレン・デラノの孫にあたる。
ちなみに、フランクリン・Ｄ・ルーズベルトは、フリーメーソンで、1911年10月11日に、Holland Lodge No.8, New York に所属していた。
ラッセル社の経営陣に、ダニエル・コイト・ギルマンがいたが、この一族は 「阿片でいかに人間をコントロールするか」 の研究に没頭し、それが後に心理戦争の概念に発展し、心理戦争の専門研究機関である、ジョン・ホプキンス大学が創立されることになる。
ジョン・ホプキンス大学の創立資金は、全額ラッセル社から出資され、ダニエル・コイト・ギルマンは、1865年にジョン・ホプキンス大学の初代総長に就任した。 そして、ギルマン一族は阿片で得た財産を、「フーバー研究所・フーバー財団」 の形で残した。
フーバー研究所は、レーガン政権で極端な核兵器の軍備拡張をプランしたことでも知られているところだが、これはまさに核兵器による心理戦争を受け持ったわけである。
前アメリカ大統領のブッシュ一族は、このラッセル社の監査役を担当していたが、イギリスが中国に持ち込んだのがインド阿片であったのに対し、ラッセル社はトルコから阿片を輸入し、中国に送り込み、麻薬中毒にした中国人奴隷を、ハリマン社などのアメリカの鉄道建設に従事させていた。
トルコで、ブッシュ一族の阿片農園を経営していたのが、後にナチスを創立した、ドイツのゼボッテンドルフ一族で、よくブッシュ一族がナチスに支援していたと言われるが、このトルコ阿片でつながっており、ブッシュ政権では露骨な親トルコ政策が行われているのは、この阿片利権と無縁ではないだろう。
このトルコのゼボッテンドルフ一族の農園を警備し、ゼボッテンドルフ一族と競合する業者を殺害するために雇われていたのが、イスラム過激派テロ組織のアサシンであり、テロ組織アサシンへの阿片提供の見返りに、ブッシュ一族はアサシンに警護され、阿片ビジネスをトルコで安全に行っていたわけである。
アサシンは、現代ではアルカイダとなり、9.11テロでも話題となったが、ブッシュ一族とアルカイダの一体化、またそれはアサシンとの一体化を回帰させるものである。
また、ＣＩＡスパイ養成所と知られる、名門イエール大学はラッセル社の阿片利益で創立されたが、イエール大学の秘密結社スカル＆ボーンズは、ブッシュ一族と関係が深い事でも有名である。
スカル＆ボーンズの創設者は、ダニエル・コイット・ギルマンで、創立メンバーはギルマンの他、ウィリアム・ハンティントン・ラッセル、アルフォンソ・タフトなどがいる。
この秘密結社は、テンプル騎士団、フリーメーソン、円卓会議ネットワークなどと密接に結びついていて、スカル＆ボーンズのシンボルの髑髏マークは、聖堂騎士団などブラザーフッド系悪魔主義結社の儀式に用いられる髑髏に由来している。
スカル＆ボーンズを創立したダニエル・コイット・ギルマンは、麻薬で得た財産を減らさないよう、後にロックフェラー財団やカーネギー国際平和基金など、免税権を持つ 「財団」 制度をアメリカに作りあげた。
ラッセル社の経営陣の1人にクリーブランド・ドッジがいるが、世界最大の銀行シティバンクは、このドッジ一族とブッシュ一族で経営されていたものである。 戦後の日本経済を復興させる代償として、米軍を常駐させ、日本を中国とロシアに対峙させる政策のドッジラインは、デトロイト銀行頭取のジョゼフ・ドッジが立案したものだ。
また、ラッセル社創立時の取締役に、ジョン・フォーブスがいたが、世界の富豪を紹介する雑誌 「フォーブス」 は、彼の一族が創刊したものであり、2007年の大統領選挙でブッシュと戦った、民主党のジョン・フォーブス・ケリーも、フォーブス一族である。
名門プリンストン大学も、このラッセル社に協力しながら、単独で阿片を密売して利益をあげたグリーン一族が創立したもので、コロンビア大学もラッセル社の役員をしていたアビール・ロウが阿片の利益で創立したものである。
ラッセル社役員のジョセフ・クーリッジは、クーリッジ大統領を輩出した名門だが、彼もまた阿片で儲けた利益で、中南米で奴隷を使ったバナナ農園開拓に乗り出し、奴隷たちが反乱をおこさないように、強力な軍隊でスパイ・監視する弾圧組織をつくり、この組織が後にCIAとなっていく。
このように、名門のエール大学、プリンストン大学、ジョンホプキンス大学、コロンビア大学、また世界の富豪を紹介する雑誌フォーブスを発刊するフォーブス一族（後にブッシュと大統領選を戦ったジョン・フォーブス・ケリーもこの一族）、ブッシュ一族、ハリマン一族、シティバンク、またブッシュ一族と関係のあるアルカイダ（イスラム過激派テロ組織のアサシンがルーツ）、など全て阿片ビジネスの利益で、設立されたり、莫大な財産を築いているのである。
また、しゃぶ漬けにされた中国人奴隷（苦力）がアメリカに売られ、彼らをただ同然の賃金で働かせて、巨万の富を得た、アメリカの鉄道関係者の存在を忘れてはならない。
しかしながら、我が日本もアメリカを非難する立場には無く、三井・三菱も中国で阿片ビジネスを行い、日本は軍需国策会社 「昭和通商」 を設立し麻薬ビジネスをはじめ、中国でフリーメーソンのサッスーン財閥の麻薬利権を奪い、フリーメーソンやイギリスを本気で怒らせてしまった。 まあ、怒る方も怒る方だが・・・。
日本に敵意をむき出しにした、第二次世界大戦中のアメリカ大統領フランクリン・D・ルーズベルトのルーズベルト一族も、中国のアヘン貿易で莫大な財産を築いた一族の一つであった。
こうして、いやがおうにも、アメリカのビジネス界（マフィアと同じ）の関心は、中国に寄せられ、第二次世界大戦では、日本とアメリカは、植民地中国の利権争いでぶつかり、戦うようになってしまった。
マフィアや各国のギャングが麻薬密輸を行っている等と一般市民は考えているが、其れは大きな誤りで、麻薬貿易は一国の政府と他国の政府とが真っ昼間に堂々と行っている物である。
時々空港で運び屋が逮捕されたり、密輸船が捕獲されたりする事があるが、此れは単なる見せ掛け（ショー）に過ぎない。カリブ海上空等で麻薬を運送する飛行機が強制着陸させられ、麻薬商品が押収される等と云う事もあるが、此れ等は新参の組織が既成の機構（システム）に割り込もうとして頭を押さえられる場合（ケース）である。
国の軍隊等は、政府絡みの麻薬貿易の安全を保証する為に機能しているに過ぎない。例えば米空軍から大量のコカインが発見されたり、麻薬を満載した東欧の車両番号のトラックが一切の検問を受けることなく国境を通過し、ＮＡＴＯ基地に乗り入れたとしても、何等驚くに値しない。米国の麻薬取締局は元々麻薬戦争に勝つ意志等持っていないし、検挙されるのは米国の金融財閥以外の組織が経営する麻薬流通ばかりなのである。
米国はたった一人の人間を捕獲する為に第三国の主権を平気で踏み躪る。一例を挙げると、米国大統領が正規軍を持ってパナマ国に侵攻し、数千のパナマ一般市民を巻き添えにしたとしても、侵攻の真の理由が報道される事は無い。其れは何故か。侵攻の真の理由には、ノリエガ将軍が拉致された裏に、米国ＣＩＡに依るヘロイン貿易が絡んでいるからである。
ブッシュ元米国大統領に依るパナマ侵攻は飽く迄もパナマに於ける国際銀行を介した麻薬取引に関わる事であり、ノリエガ告訴に向けた証言等は日時が矛盾した儘であって、其処には全く信憑性等は無い。ブッシュと麻薬密輸の関係も、此の時から始まった訳で無く、彼はＣＩＡ長官になる以前より南米からの麻薬密輸に関与していた。
注意したいのは、此等が米国の利益の為に行われていると云う場合の「利害」とは、一般の米国市民には何等縁もゆかりも無い事である。米国の利害とは、市民が知らない所で米国政府を陰から操る特定の自称「選民」集団、国際金融財閥に取っての利害である事を忘れてはならない。既に長い間、米国政府は一般国民の権益等は決して代表していないのである。
ニクソンのウォーターゲート事件の裏にも、やはりＣＩＡと麻薬の米国流入が絡んでいる。ウォーターゲート事件は基本的にはキッシンジャーが演出し、何も知らない大統領を卑劣な遣り方で陥れたものであるが、此の人工的なスキャンダルが表面化した時、ニクソンは彼に向けられる攻撃を乗り切る積もりでいた。併し彼への追及に伴って極秘ファイルが暴露される事を恐れたＣＩＡは、キッシンジャーからの命令を通して軍部に非合法的政権奪取（クーデター）を起こさせ、強制的にニクソンを退陣に追い込んだのである。
日露戦争ではじめて有色人種が白人に勝利した事への恐怖から、アメリカはオレンジ計画で日本を叩く準備をはじめていた、人種差別的な側面があったのも事実である。
この 「 オレンジ計画 」 を最初に策定したのは、アメリカ第25代大統領のウィリアム・マッキンレー。 彼はフリーメーソンで、そのロッジはHiram Lodge No. 21, Winchester、その後Ohio州のCanton Lodge No. 60、同じくCantonのEagle Lodge No. 431に所属し、彼が亡くなった1901年には、ロッジの名前はWilliam McKinley Lodgeとなっている。
そして、その 「 オレンジ計画 」 を引き継ぎ、推進させていったのが、なんとテディベアでも有名で、優しく、親日家のセオドア・ルーズベルトJr.であった。
セオドア・ルーズベルトJr.もまた、フリーメーソンである。 そして、同じくフリーメーソンのフランクリン・Ｄ・ルーズベルトに引き継がれ、日米開戦となり、このオレンジ計画の通りに、太平洋戦争は推移した。
「 日本とは現在友好関係にあるが将来極東支配を目論む日本の領土拡大政策が原因で衝突せざるを得ないとし、その場合日本はこの戦争に国力を総動員するであろうから、米国はマーシャル、マリアナ諸島に進行して海上封鎖を強めて日本の補給路を遮断する。 そして艦隊決戦によって米国が勝ちを制して沖縄を占領し、最後は空爆によって生産施設を破壊して降伏させる。」
スカル・アンド・ボーンズ
（Skull and Bones、S&B、頭蓋骨と骨）はアメリカのイェール大学にある秘密結社。
「The Brotherhood of Death」の異名がある。秘密結社にも拘わらずなぜか会員名簿が公開されている。毎年５月の木曜日に卒業生の選ぶ非常に優秀だった３年生から１５名だけが入会出来る。
しかも条件はＷＡＳＰ（ホワイト、アングロ・サクソン、ピューリタン）の学生のみ。
１８３３年に創設されたこの組織は、合計すると２５００人以上が入会していることになる。
この秘密結社をエール大学に結成したひとりがウィリアム・ハンチントン・ラッセルであり、彼の従兄弟のサミュエル・ラッセルの経営企業がラッセル・アンド・カンパニーだった。ラッセル・アンド・カンパニーは米国最大のアヘン密輸組織であり、世界最大のアヘン密輸企業のジャーディン・マセソン社と手を組んでいた。
プレスコット・ブッシュはS&Bでハリマン家の息子ローランド・ハリマンと出会い、銀行家の道を歩み成功する。その後、二人はユニオン銀行の頭取と社長として、ヒトラーの資金援助者だったドイツの鉄鋼石炭王フリッツ・ティッセンと深い関係を築いていく。しかも、アメリカが第二次世界大戦に参戦した後もナチス・ドイツとの関係は続き、鉄鋼・石炭という軍需物資への投資で財をなした
この伝統はブッシュ家の息子や孫へと受け継がれ、彼らは戦争を金に変えるビジネスを一族の利権として確保していく。その際、S&Bを通した人脈が役に立ったのはいうまでもない。 特に歴代のCIA長官はボーンズマンが務めており、実質的に彼らの支配下にあると考えていいだろう。その他、ボーンズマンは金融、石油といった産業界の中枢だけでなく、国防総省、国務省などの政府機関にも食い込んでおり、アメリカを動かす一大勢力へと成長した。
スカル・アンド・ボーンズの1947年の集合写真
時計の左に居るのがジョージ・H・W・ブッシュ（父ブッシュ）である。祖父のプレスコット・ブッシュもS&Bのメンバーだった。
ＣＩＡはエール大卒の牙城（父親ブッシュはフオード政権でＣＩＡ長官に就任）、アメリカ外交評議会、三極委員会も実質はボーンズ会員だという。
「スプーク」という言葉は秘密結社会を意味するイェール大学の隠語であるが、CIAでは同じ言葉が「スパイ」の意味になる。こうした用語の面でもスカル・アンド・ボーンズがCIAに与えた影響力の強さが偲ばれる。
S＆Bがケネディ暗殺を企てた理由の一つは、「公開処刑」によって自らの力を誇示し、大衆の心にダメージを与え、無力感を植えつけることだったと言われており、実際、その後アメリカ国民は退廃へと突き進んでいった。ケネディ政権の閣僚はS＆Bが殆どの重要ポストを占めていた。
スカル・アンド・ボーンズもイルミナティである。ただし一部のメンバーがそうだというだけで、殆どは普通の学閥に過ぎない。ただ社会において互助精神が強い組織だけに、協力関係が非常に強い。
CIA内に「骸骨クラブ」なるものがあり、CIAの官僚組織を無視して、諜報部員の昇進を決定したり、政策を実行しているということである。1976年に「骸骨クラブ」の一員であるジョージ・ブッシュがCIA長官に就任すると、長官が思いのままに操れる局内システムができ上がった。内部に政治的なサークルができ、やがてブッシュ長官が1980年にカーター大統領打倒を旗印に大統領選に初めて出馬した当時の選挙参謀は、すべてCIA出身の高官で固めたものである。スカル・アンド・ボーンズとCIAの接合体の周辺に、ウォール街の主要弁護士事務所、銀行、財団、シンクタンク、および大手石油会社が群がってその影響力は倍増した。1950年代初頭、ブッシュ大統領のためにゼパタ石油会社をつくってやったのも、ロバート・ガウというスカル・アンド・ボーンズのメンバーだ。
資本金はガウの叔父のジョージ・ハーバート・ウォーカーやブラウン・プラザーズ・ハリマン、そしてラザード・フェレスが出した。ブッシュがゼパタ石油の社長に落着く前は、現在アメリカで有数の石油掘削機メーカー、ドレッサー・インダストリーズの所有者でスカル・アンド・ボーンズのメンバーでもあるニール・マロンの下で働いていた。
法曹界、金融界、そしてCIAとのコネは、ウィンストン・ロード（1959年スカル・アンド・ボーンズに加入）の経緯と家系を見てもよくわかる。ロードはキッシンジャー国務長官の下で働いたことがあり、彼の祖先はコネチカット州やハートフォードの町を築いた元祖のファミリーの一つである。またウォール街で最も有力な法律事務所、ロード・デイ・アンド・ロードをつくったが、この法律事務所の主要クライアントにニューヨーク・タイムズがある。
ウィストン・ロードの直系であるトマス・ロードはハートフォード市の生みの親である。スカル・アンド・ボーンズの最初のメンバーのジョージ・ディフォレスト・ロードは、1854年イェール大学卒業で、ラッセル財団設立の主役でもある。ロード家はまたスカル・アンド・ボーンズ内部での長老組織をつくる際の中心的な役割を演じた。この長老組織というのは、メンバーの長老政治家たちの集合体の意で、現にニューヨーク州の北部にあるディアー島に、その地名の通りディアー・アイランド・アソシエーションという名で正式に登記された法人である。
国務省と国家安全保障会議で要職を務めた後、ウィンストン・ロードは1983年にCFR（外交問題評議会）の会長に就任した。その結果、アメリカの対アジア、なかんずく対中国政策は日本に絶大な影響力を持つようになった。ウィンストンは当時、実質上の中国大使であったジョージ・ブッシュの下でCIAの在中国支局長を務め、その特技を遺憾なく発揮することができた。チャイナ・カードの政策の立案に向けて、ブッシュ大統領とキッシンジャーが手を握る仲立ちをしたのもウィンストン・ロードである。現中国大使のジェイムズ・リリーは、当時CIA台湾支局長であったが、この男もまたスカル・アンド・ボーンズのメンバーである。
ウォール街のユダヤ系銀行の一派が勢力を伸ばしたのは、1967年の中東戦争とベトナムでのアメリカの政策が失敗した後のことであった。ロンドン・ニューヨークの金融一派とロックフェラーを初めとするハーバード閥の支持を取り付けたキッシンジャーが、イェール大学やプリンストン大学OBのニューイングランドの一族の政治権力に代わって台頭してきた。その結果ロスチャイルド家を中心とする親イスラエル勢力が、在来の政治権力に対抗する形でその地盤を強化した。出版社を経営するウイリアム・F・バックリーとつながっていたスカル・アンド・ボーンズのグループも、バックリーと手を切ってキッシンジャーやその取り巻き連中と手を結ぶようになった。
このように公私を問わず政治関係諸機関に食い込んで全面的な協力体制が築かれたのは、1976年に大統領となったカーターの下でキッシンジャーが絶大な権力を揮ったからである。1980年にレーガン大統領となり、かつての「銀行一味」が「新参の一派」に取って代わられた。
東部の体制派と結び付いていたモルガン・スタンレーなどの金融機関の政界や金融界に対する影響力は衰退し、代わってソロモン・ブラザーズ、ドレクセル・バーナム・ランベール、ブラックストーン・グループそして、ゴールドマン・サックスなどの金融機関がスカデン・アープス法律事務所などと結託して権力を取るに至った。ADL、アメリカ・ユダヤ人委員会、AIPAC（アメリカ・イスラエル公共問題委員会）などの政治ロビイストたちが議会やマスコミ界を中心にその勢力を振るうようになった。
ブッシュとその仲間は、第一期レーガン政権時代は待ちの姿勢を取っていたものの、レーガン大統領の第二期に至って、権力奪取へ向けての活動を開始した。1988年までには、ブッシュ大統領とスカル・アンド・ボーンズの面々は、権力地盤を再び飼め始めた。「冷戦」の終焉により生じた空白に呼応して様々な戦略的な動きが見られたが、ブッシュ大統領とスカル・アンド・ボーンズのコンビもまさにこの世界戦略の間隙を利用して権力の伸長を図ったのである。
表の動きは以上であるが、いくら表の顔が移り変わろうと、そのスポンサー実質のオーナーが変わらないということは本当のフリーメーソンではないということになる。
アメリカの世界戦略実行者の裏では、自らは動かず資金提供や世界的な人脈を自由に駆使できる者が存在する。それこそが本当のフリーメーソンという秘密組織ということになる。
我々が動きを確認できたり情報として得られるものは、フリーメーソンの実働隊や広報組織に過ぎないと言うことになる。その陰で指示する者、それが本来の「フリーメーソン」の秘密結社ということになる。
今の日本を取り巻く情勢は多岐に渡り、米国政府、CIA、イスラエル、ロシアンマフィア、フリーメーソン、中国共産党など全てを関連つけて立体的に見ていかないと実態を大きく見誤ることになる。
何故なら、裏は全て１本の太いパイプで繋がっているからである。
◆ ロスチャイルドはその息のかかった財団や外交問題評議会（ＣＦＲ）、連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）をとおして合衆国を支配しているが、ロスチャイルドの権力に対する重大な挑戦は受けていない。カネのかかる「政治キャンペーン」なるものが日常的に行なわれ、そこに登場する“慎重に保護された候補者”は世界権力の計画を実行することを誓約した者たちである。もしも計画から逸脱するようなことがあれば、候補者は「事故」に遭遇したり、セックス・スキャンダルをデッチ上げられたり、金融不正事件で起訴されたりするはめに陥る。
アメリカの市民は一生懸命働いて税金を払う。秘密の支配者たちがいつ何時でも、連邦準備制度理事会を通じて工作し、市民を厄介な借金に陥れたり破産させたりするような金融規則をつくれることを、“おめでたい”市民は気づかない。
金融政策がどう決定されるのかを前もって知っていれば、投資銀行が莫大な利益をあげるのは目に見えている。「連邦準備制度理事会の決定がどうなるか、前もってわかるはずがない」と本気で信じている人は、あまりにも純真すぎて一人で外出させるわけにいかないくらいだ。「連邦準備制度理事会にどういう政策を採るべきか指示できる者はだれもいない」と信じている人は、もっと現実離れしている。
シオニストであるキッシンジャーが、なにゆえに英国外務省とこれほどまで密接に協力して働けたのであろうか？ その答えはユダヤ名誉毀損防止連盟（ＡＤＬ）の成立起源に潜んでいる。この機関はふつう徹頭徹尾ユダヤの工作だと思われている。
しかしほんとうは、ＡＤＬは英国特殊情報部（ＳＩＳ）の一部局であり、英国の外務大臣パーマストン郷ヘンリー（１７８４年～１８６５年。外相と首相を歴任）が創設した機関である。
そもそもシオニズムという運動自体も、パーマストンが英国のスパイ活動の武器として１８４３年から６０年にかけてつくり上げたものなのである。
ＡＤＬはブナイブリス（ユダヤ人文化教育促進協会）としてはじまり、プトレマイオス朝エジプトのイシス神再生密議を手本とした。パーマストンは、英国情報機関の一部門としてブナイブリスを計画したが、この部門はアメリカ共和国を転覆破壊するという特別の使命を帯びていた。この使命は今日もなお生きている。
キッシンジャーは中国ヴェンチャーズというグループとともに、共産中国における大規模な商業権益に関与している。中国が天安門広場でなんの武器も携行しない学生たちを大量に虐殺したとき、キッシンジャーとブッシュはこれを堂々と弁護し、この事件はプレスコット・ブッシュが中国に建設を企画している豪華な不動産のような商業投機にいささかも干渉するものではないと申し立てた。プレスコット・ブッシュは元大統領の父である。
プレスコットの父は製鉄会社の経営者であったサミュエル・ブッシュ。1917年にイェール大学を卒業。大学在学中はグリークラブに所属。秘密クラブのスカル・アンド・ボーンズの会員でもあった。スカル・アンド・ボーンズでアヴェレル・ハリマンの弟、ローランド・ハリマンと知り合う。
大学卒業後、第一次世界大戦中に西部戦線に従軍。1921年に、ジョージ・ハーバート・ウォーカーの娘、ドロシーと結婚した。
中国の独裁者小平は、学生に対する大量虐殺を説明して次のように語った。
「最近の反乱はわれわれを大いに啓発し、われわれの心をさわやかにしてくれた。社会主義への道なくして、中国にはいかなる未来もない。そして中国に未来がなければ、偉大なる中国と合衆国、ロシアからなる世界権力（秩序）の鼎立もありえない。アメリカ人にわたしは告げる。中国の最大の資産はその安定性なのだ」
おそらく、三強大国の鼎立という目標は、世界の三大共産主義国となるはずの国々からなる鼎立ということなのである。
◆ 麻薬売買は完全に国際的に組織されている。１９７３年にオーストラリアでヌーガン・ハンドと云う銀行が設立されたが、此の銀行の設立に名を貸したマイケル・ハンドなる人間は、ＣＩＡのアジア要員であった。オーストラリアでは著名な此の銀行は、ＣＩＡ関連の企業として大いに発展したが、当初から麻薬貿易に従事しており、非常に血生臭い歴史があった。
オーストラリア当局の調査に依れば、オーストラリア経由でヘロインを米国に運搬する際に生じるシドニーから東南アジアへの支払に此の銀行が利用され、麻薬貿易の中枢たる香港上海銀行の支局としても機能していた可能性がある。現に、「黄金の三角地帯」（麻薬の一大生産地とされるタイ、ラオス、ミャンマの山岳地帯）にも事務所があった。