日本総研の新保センセ(ご無沙汰しておりまする)がナゼかCNETに降臨されておられます。
お題は「ネットインフラただ乗り論争の本質」。
一気に読了。センセ、相変わらずクールです。でもセンセ、CNET読者には難しすぎると思います。媒体特性考えて難易度下げてくだせぇ。
さて、これ、以前からセンセが指摘されておられることではあるのですが、
追加的な価値があれば消費者への価格圧力は当然
であり、
これまでよりも高速で高質かつ多様なサービスを、つまり追加的な価値を消費者が享受しているのであれば、相当の対価を支払うのが市場原理というもの
という論点なんですが、B2B取引におけるバーゲニングパワーの作用については当然のこととして織り込んでおられるセンセがB2Cにおいては素朴にエンドユーザーに対して費用転化可能としてしまっているのがアレな感じです。
いや、センセの立脚点からされると、家計部門からの需要というより消費=支出が増えなきゃ産業育たねー、ってことになるので消費者がもっと"消費"したくなるような「追加的価値」を提供せい、と云われるのもごもっとも、ではあります。
が、しかし、実際問題バリューチェーンはB2・・・B2Cとなるわけで、商流の下流になればなるほど多くの場合、担い手のBとなるための参入障壁が小さくなるので、そこは過当競争気味になってるわけです。
で、当然、そこにユーザーアグリゲートすることによって上流のBに対してバーゲニングパワーを得ようとするプレイヤーが(ある程度の資本をもって)現れてぐりぐりアグリゲートするわけですが、ここでエンドユーザー獲得のテコとして使うのは多くの場合、価格競争力だったりします。
なんでかっていうと「追加的価値」となりうる非常に強い比較競争優位となりうる技術なりコンテンツなりって突然降って湧いたように手に入るもんじゃないからってのが一点目の理由にならないすかね。降ったり湧いたりすることもあるかもしれないけど、それって偶然、ってやつです。
となると、「追加的価値」となりうる非常に強い比較競争優位を形成するためには、追加的価値になりえるかどうかワカラン、という段階からえっちらおっちら育てていかなくちゃいけなくて、先行投資がかさむわけです。となると、よほどキチガイな経営者で無い限り、段階的な普及戦略というか販売戦略を組み立てて時点時点で現金と交換していきますよね?
たとえば、最初はカネ掛かりすぎるんで公益分野で売って、もうちょっと安くできるようになったらエンタープライズで売って、それからワークグループ向けにして、最後にコンシューマ、みたいな。
となると、コンシューマに落ちてくる頃には別段珍しいもんじゃなくなってるんでないですか?
とするとB・・・B2Cの最後のB部分では従来Cに対して提供されていなかった「追加的価値」を競合に比べてよりCにとって有利な条件で提供することで、顧客誘引材料に使う、くらいしか「追加的価値」の使い道って無いんじゃないでしょか?
そこってひっくり返してみると最後のBの立場としてはデカイ顧客基盤を作って上流に対してバーゲニングパワー獲得するのがとりあえずの目標なんで顧客獲得の手段として競合の提供していない新機能の提供による顧客誘引って顧客にその新機能を理解してもらって納得してもらってやっとカネもらえる、という非常に気の長い話になるので、とりあえず手っ取り早く競合が提供しているのと同じ財をもっと安く提供することで競合から顧客を引っぺがしてこよう、と考える方が自然なんじゃないでしょか?
もう一回ひっくりかえすと、だから新機能系の「追加的価値」ってやつの提供は既存顧客のARPUが下がってきた際にテコ入れして客単価維持するためのネタとして行われてる、って云えるんじゃないっすか?
あ、もちろん、ここまでだらだら書いてきた内容は日本の社会で通信サービスみたいなエンドユーザーと契約を締結して毎月カネもらってサービス財を提供する商売を対象に想定してんすけど。
センセに食って掛かる生意気な生徒風味でどっすか。
お題は「ネットインフラただ乗り論争の本質」。
一気に読了。センセ、相変わらずクールです。でもセンセ、CNET読者には難しすぎると思います。媒体特性考えて難易度下げてくだせぇ。
さて、これ、以前からセンセが指摘されておられることではあるのですが、
追加的な価値があれば消費者への価格圧力は当然
であり、
これまでよりも高速で高質かつ多様なサービスを、つまり追加的な価値を消費者が享受しているのであれば、相当の対価を支払うのが市場原理というもの
という論点なんですが、B2B取引におけるバーゲニングパワーの作用については当然のこととして織り込んでおられるセンセがB2Cにおいては素朴にエンドユーザーに対して費用転化可能としてしまっているのがアレな感じです。
いや、センセの立脚点からされると、家計部門からの需要というより消費=支出が増えなきゃ産業育たねー、ってことになるので消費者がもっと"消費"したくなるような「追加的価値」を提供せい、と云われるのもごもっとも、ではあります。
が、しかし、実際問題バリューチェーンはB2・・・B2Cとなるわけで、商流の下流になればなるほど多くの場合、担い手のBとなるための参入障壁が小さくなるので、そこは過当競争気味になってるわけです。
で、当然、そこにユーザーアグリゲートすることによって上流のBに対してバーゲニングパワーを得ようとするプレイヤーが(ある程度の資本をもって)現れてぐりぐりアグリゲートするわけですが、ここでエンドユーザー獲得のテコとして使うのは多くの場合、価格競争力だったりします。
なんでかっていうと「追加的価値」となりうる非常に強い比較競争優位となりうる技術なりコンテンツなりって突然降って湧いたように手に入るもんじゃないからってのが一点目の理由にならないすかね。降ったり湧いたりすることもあるかもしれないけど、それって偶然、ってやつです。
となると、「追加的価値」となりうる非常に強い比較競争優位を形成するためには、追加的価値になりえるかどうかワカラン、という段階からえっちらおっちら育てていかなくちゃいけなくて、先行投資がかさむわけです。となると、よほどキチガイな経営者で無い限り、段階的な普及戦略というか販売戦略を組み立てて時点時点で現金と交換していきますよね?
たとえば、最初はカネ掛かりすぎるんで公益分野で売って、もうちょっと安くできるようになったらエンタープライズで売って、それからワークグループ向けにして、最後にコンシューマ、みたいな。
となると、コンシューマに落ちてくる頃には別段珍しいもんじゃなくなってるんでないですか?
とするとB・・・B2Cの最後のB部分では従来Cに対して提供されていなかった「追加的価値」を競合に比べてよりCにとって有利な条件で提供することで、顧客誘引材料に使う、くらいしか「追加的価値」の使い道って無いんじゃないでしょか?
そこってひっくり返してみると最後のBの立場としてはデカイ顧客基盤を作って上流に対してバーゲニングパワー獲得するのがとりあえずの目標なんで顧客獲得の手段として競合の提供していない新機能の提供による顧客誘引って顧客にその新機能を理解してもらって納得してもらってやっとカネもらえる、という非常に気の長い話になるので、とりあえず手っ取り早く競合が提供しているのと同じ財をもっと安く提供することで競合から顧客を引っぺがしてこよう、と考える方が自然なんじゃないでしょか?
もう一回ひっくりかえすと、だから新機能系の「追加的価値」ってやつの提供は既存顧客のARPUが下がってきた際にテコ入れして客単価維持するためのネタとして行われてる、って云えるんじゃないっすか?
あ、もちろん、ここまでだらだら書いてきた内容は日本の社会で通信サービスみたいなエンドユーザーと契約を締結して毎月カネもらってサービス財を提供する商売を対象に想定してんすけど。
センセに食って掛かる生意気な生徒風味でどっすか。