（写真：リデル・ハート『戦略論』：できればこうした本が役立たないことを）
１．専門家に任せるべき問題を世論が決めるのか？
今回のSTAP細胞問題は、昨年の人気ドラマ「リーガル・ハイ２」に奇しくも非常によく似ている。
「リーガル・ハイ」
A事件、B事件の状況証拠が一杯あるから、C事件でも犯人はXだという、メディアの推論（間接戦略）に動かされた世論に乗った検察と、「事実など関係ない、依頼人の利益にかなう立証をするのが法律の責務だ」と考える古美門弁護士の証明闘争がドラマ全編を通じたストーリーで、熾烈な証明合戦を繰り広げる過程で、次第に事実は虹色になり、芥川龍之介の「薮の中」のように結局、事実は何も分からないまま終わってしまう。今までの素朴実在論（錆び付いた左翼が依拠している、事実はそれ自体で存在するという、素朴リアリズム）を完全に否定したドラマで、日本のドラマもやっとここまできたかという、非常に深い認識論的問題を提起した作品だ。推理小説（事実は一つしかない）が成り立つと思い込んでいる多くの読者を笑い飛ばしたこの作品は、日本の知性を代表する辛口作品である。
逆に言えば「リーガル・ハイ２」が提起している人間の認識論的問題が理解できない、あるいは、芥川龍之介が「薮の中」で提起した人間の知力の限界が分からない人には、今回のようなSTAP細胞問題は、単なる「捏造」としか映らないだろう。しかし、そう思った人は、「リーガル・ハイ２」で古美門弁護士宅を襲撃したり、黛真知子弁護士を殴打した「正義派市民」とまったく同じで、自らの知性の低さを嘆いたほうがいい。
ここまで大動員をかけたメディアの標的にされて集中砲火を浴びている小保方晴子氏を完全にメディアが抹殺しきれず、問題が長引いているのは、実は、潰しきれない何かが存在しているからだろう。発見自体は事実と考えられる。とすれば、これはいったい何のために起こされた事件なのだろうか？
前回、考えてみたように、現在の政治的背景から見れば海外勢力と結託して日本の親ナチス中国系マスコミ『朝日』『毎日』等が陰険陰湿な謀略的陰謀を巡らした可能性は、「状況証拠」から言えば決して否定できない。
暴力の時代２：軋む21世紀の世界で（その１）
暴力の時代２：軋む21世紀の世界で（その2：間接戦略と直接戦略の目標選択）
STAP細胞問題について、あるいは中華人民共和国支配下の『朝日』『毎日』の間接戦略
今回の事件で、陰謀を仕組んだ側の意図は何だろうか？大きくは２つある。
（１）小保方氏論文への攻撃で世論を欺瞞する
リデル・ハートは、「間接戦略」は心理的にも軍事的にも意表をつき相手に本質的な打撃を与え、自分に有利な状況を生みだして本来の目的を達する戦略だと述べている。小保方氏の甘さやNature論文の杜撰さは、「間接戦略」の目標に最も相応しい、キーになる弱点と重要性を抱えていたと言える。
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STAP研究者と理研を待ち受ける厳しい審判
東洋経済オンライン 3月15日(土)6時0分配信
「このたび理研の研究者がNature誌で発表したSTAP細胞にかかわる研究論文に疑義があったことにつきまして、世間の多くの皆様にご迷惑とご心配をおかけしたことをお詫びしたいと思います」
2001年にノーベル化学賞を受賞した世界的な科学者で、理化学研究所理事長を務める野依良治氏が、よもやこのような謝罪をする事態になろうとは誰が予想しただろうか。
3月14日午後2時。主執筆者である小保方晴子氏が所属する理研は、東京駅近くの貸会議室において、数々の疑惑が生じているSTAP論文の疑義に関する中間報告を行った。会見の始まる3時間前になって当初予定にはなかった野依理事長の出席が決まり、冒頭のようなお詫びのコメントが述べられた。
■ センター長も論文を取り下げるよう勧める
1月末の「iPS細胞を超える発見」という華々しい発表から一転、STAP細胞に関する論文には多くの疑義が生じている。ことに3月9日ごろからネット上で話題になっていた、小保方氏の博士論文に使われていた画像が、異なる条件で行われた実験であるはずのNature誌論文に流用されていたことは、関係者にも大きな衝撃を与えた(小保方、笹井両氏は間違いとして差し替えの画像を用意していると説明している)。
3月10日、共同執筆者の若山照彦・山梨大学教授が論文取り下げを勧めたと公表したが、それに先立つ午前中には、理研発生・再生化学総合研究センターの竹市雅俊センター長が、理研に在籍する主要執筆者3人を呼び、「論文は撤回した方がいいと思う」と勧めている。小保方氏、共同研究者の笹井芳樹氏、丹羽仁史氏の3人はその場で同意し、14日には「理研外の研究者と取り下げの可能性を含め検討している」とのコメントも公表した(現時点ではハーバード大学のヴァカンティ教授の同意が得られていない)。
ネット上やメディアの騒ぎが大きくなる一方で動きの見えなかった理研だが、静観していたわけではなかった。2月13日にこの論文について、研究不正に関する疑義が通報されており、これを受けて18日には調査委員会を立ち上げ、20日から調査を開始した。調査委員会は、筑波にある理研基幹研究所上席研究員である石井俊輔氏を委員長に、理研研究者2名、外部研究者2名、弁護士の計6名で構成され、すでに小保方氏の3回を筆頭に、笹井氏、丹羽氏にもヒアリングを行っている。
現時点でわかっている疑惑は6点。このうち画像に関する2点は、画像の圧縮過程で生じた歪みと不要な画像の削除忘れという説明がなされ、不正は認められないとされた。残る4点のうち、現時点では、他の論文からの剽窃については誰が書いても大差がなく、オリジナルな文章とはいえないとの見解。実験手順解説と実際の手順との齟齬は若山研究室から得た方法をよく理解しないままに書いたとされ、さほど大きな問題とは見られないようだ。
■ 小保方氏以外の執筆者にも責任はある
だが、電気泳動画像の切り貼りと博士論文画像の流用と画像の操作は意図的と考えられても仕方ないものであり、単純なミスではすまされない。このようなずさんな論文を書いた主著者はもちろんだが、論文提出前に必ず読んで同意をしなければならないはずの共著者たちの責任もゼロではない。
理研側は「研究が分野横断的になり、多くの研究者、研究チームをまとめて全体の連携を図ることは大変な仕事である。これをになうには小保方氏は未熟で責任感も乏しい」という。だが年間1000万円の研究予算と1000万円の人件費をあずかるユニットリーダーを、「STAPという研究テーマのインパクト」だけで選んだ組織の責任もある。
一方で、ではSTAP細胞そのものがウソだったか、というとそれはまだわからない。ただ、ここまで論文の瑕疵が多いと、論文の信頼性はかなり低下しており、追試を行おうという研究者もなかなか現れなくなる懸念がある。そうなると、STAP細胞の存在の有無が解明されないままに闇に葬られるかもしれない。それを避けるために共同研究者の丹羽氏の研究チームが再現試験を行う予定だ。これを成功できるかどうかも、重要な焦点である。
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大事な点は２つである。
１）電気泳動画像の切り貼りと博士論文画像の流用と画像の操作
この話題は、今回の事件の発端となった話題であるが、なぜNature雑誌論文の写真が過去の論文の画像と似ていると発表後すぐに言えたのか、この点に今回の事件の鍵がありそうである。小保方氏関係の過去の論文のコピーを誰かが事前に入念にチェックしていなければ、アメリカや日本のブログ等でこんな話題が最初に出てくるわけがない。博士論文の場合も同じで、似た写真があることを知っていた人物が論文のコピーを意図的に流さなくては話題は広がらないだろう。つまり、かなり前からNature誌掲載論文に過去の論文や博士論文と似た内容があることを知ることのできる人がいて、事前に準備していなければ、こうした疑惑自体が論文発表後すぐに広がるわけがない。今回の論文事件は、事前にNature論文の内容を知ることのできた陣営が、周到に攻撃ポイントに狙いを定めている中で、何も知らない理研と小保方氏によって論文が発表され、予定通り集中砲火を浴びてしまったと見るのが妥当だろう。完全に罠にはまったのである。
２）発見自体は揺るがない
雑誌の中では比較的冷静な見方をしている『東洋経済』もSTAP細胞自体を捏造とは断罪していない。関係者も元来は理性的な判断のできる科学者なので、前回述べたような「間接攻撃」に類する話題と「直接戦略」の目標としての本質的問題は区別している。従って、親ナチス中国系マスコミの集中砲火を浴びても以下のような決定を下した。
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ＳＴＡＰ細胞調査 理研、再現実験含め１年かかる見通し
産経新聞 3月18日(火)15時14分配信
自民党文部科学部会などの合同会議が１８日開かれ、理化学研究所などが発表した新型万能細胞「ＳＴＡＰ（スタップ）細胞」をめぐる問題について協議した。
会議には、理研の野依良治理事長らが出席。塩谷立（しおのやりゅう）党科学技術・イノベーション戦略調査会長によると、理研側は信頼性が問われている同細胞の研究について「今のところ捏造（ねつぞう）があったとは認められない。これから事実関係をしっかり調査していく」。また、調査には再現実験を含めて約１年かかるとの見通しを示した。
理研は再現実験とは別に、論文に多くの疑問が指摘されている問題について調査委員会を立ち上げ、１４日に画像の流用や加工、他者の論文の無断引用があったと認定する中間報告を発表。不適切な点が研究不正にあたるかどうかについて継続調査している。
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前回述べたように「捏造」は基本的に、ナチス中国やその衛星国の韓国と密接な協力関係を持っている『朝日』『毎日』等が流しているデマ情報で、前回述べたように、理性的な思考力を持っている人なら、現在こうしたメディアが騒いでいる問題は、実は発見自体を否定する根拠には全くなっていないことに気づくだろう。「間接戦略」は一種の目くらましであり、言わば欺瞞作戦、陽動作戦、迂回作戦の舞台である。メディアの言説を妄信して小保方晴子氏を批判していた人は、「リーガル・ハイ２」の愚民さながら完全に「間接戦略」にたぶらかされて、「直接戦略」の目標に気づかない状態に置かれている。今回の問題に関して、以下のような大量の攻撃者がいたこと自体、実は小保方氏の研究に恐るべき事実があったことを示している。
１：アメリカの研究者サイト：Pubpeer："Stimulus-triggered fate conversion of somatic cells into pluripotency"
Haruko Obokata, Teruhiko Wakayama, Yoshiki Sasai, Koji Kojima, Martin P. Vacanti, Hitoshi Niwa, Masayuki Yamato, Charles A. Vacanti, Nature (2014)（Nature論文へのリンクあり）
：発見がNature誌で発表された直後の1月29日から攻撃が始まっており、121もの批判が載っている。
２：正体不明のgoogleブログ：Haruko Obokata, STAP stem cells：親ナチス中国系メディアの出典になっている、小保方氏攻撃用のブログで、右欄に協力者の日本人研究者が並んでいる。サイトは、ドメインまでとって、台湾で運営されている。
３：正体不明のgoogleブログ：小保方晴子のSTAP細胞論文の疑惑台湾のサーバーから発信されていて、明らかに中華圈で「捏造」キャンペーンを意図的に広げた関係者がいたことが分かる。
今回の事件が、自然発生的ではないことは、こうしたサイトの異常性からも推測できる。
今までナチス中国系メディアがほとんど触れていない問題がある。実は、それが「間接戦略」によって攻略しようとした「直接戦略」の目標だろう。しかし、考えてみればその目標自体は研究とは全然関係のない、当たり前のごくつまらないもの、つまり「金」である。
（２）STAP細胞のノウハウや利権を手に入れる
STAP細胞制作手順
2月からのメディアとその協力者の集中攻撃に屈して、理研はとうとうSTAP細胞のノウハウを公開してしまった。以上の内容が全体かどうかは分からないが、検証の必要性等々と称して今回の事件を起こした勢力は、まずは欲しかった基本的情報（直接戦略目標）を手に入れたと言えるだろう。
そして、さらに問題はNature論文よりももっと前にある。それは、論文よりも前の昨年4月に出されていた特許出願である。
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研究者が「小保方さんの立場も理解できる」と話す4つの理由
NEWS ポストセブン 3月17日(月)11時6分配信
「ノーベル賞級の発見をしたヒロイン」から「稀代の詐欺師」呼ばわりされるほどの急転落──。STAP細胞の“発見者”である生物学者・小保方晴子さん（30）は、画像流用や他者論文の無断盗用（コピペ）疑惑など、なぜすぐにバレるようなことをしてしまったのか。
同じ細胞生物学の分野に身を置く複数の研究者に取材をすると、「研究者倫理として許されない」「所属する研究所や共同研究者に大きな迷惑がかかる」と怒りを露わにする人もいれば、一方で「小保方さんの立場も理解できる」という人もいた。
彼らの話をまとめると、小保方さんの行為の理由として、大きく4つが指摘できそうだ。
【理由1：特許申請の焦り】
「小保方さんは学術論文の発表以前に、ビジネスの世界で役立てるため国際特許の申請を急いでいた。いや、周囲に焦らされていたのではないか」
と40代の研究者。STAP細胞は、英科学誌『ネイチャー』に発表される9か月前の2013年4月、米当局に特許が出願されていた。出願者は理研と東京女子医大、ハーバード大の関連病院の3施設で、発明者には小保方さんら7人が名を連ねている。
「再生医療に応用できる細胞生物学の分野は、いま最もカネになる科学分野といわれている。後々、実用化された時の特許ライセンスを睨み、学術論文の発表より先に国際特許を申請するのは、2000年頃から当たり前になった。
京大の山中教授のiPS細胞も、学術論文の発表より先に特許を申請している。小保方さんが周囲から特許申請を急かされていたことは間違いない。とくに理研は、京大のiPS細胞の特許に対抗して、生物学の分野でビジネスに直結する、つまりカネを生む特許を取ることを目指す方針を打ち出していた。
そうした特許戦略のなかで、まだ若い小保方さんは上司や先輩に強くいえず、研究がそこまで進んでいないのに特許申請に踏み切ってしまったのではないか」（同前）
【理由2：特許申請によって学術論文を急がされた】
特許を申請すると、次は学術論文を急がなければならない状況に追い込まれる。
「特許申請は、学術論文に比べて圧倒的に情報量が少なくて済む。しかし、特許申請によって世界中の人が研究の中身を知ってしまうことになり、誰かがそれを参考にして先に学術論文を発表してしまうこともありえる。
するとその人が学術の世界では“第一人者”として認定されかねない。なので、特許を申請した以上は、より精度が求められる学術論文を早く作成し、発表しなくてはならない。そうした焦りも、彼女にあったのだろう」（同前）
時間に追われるがえゆえに、不完全な論文を発表してしまったのだろうか。一方、こんな見方をする科学ジャーナリストもいる。
「特許申請すれば、再生医療の研究者や医薬品業界から否応なく注目され、若いのにすごい発見をしたとチヤホヤされる。そこで小保方さんが有頂天になって、多少のごまかしは許されると勘違いしてしまったところもあるのではないか」
【理由3：掲載誌にせがまれた】
学術論文の発表媒体の間にも、激しい競争がある。小保方さんが論文を発表した英科学誌『ネイチャー』には、米科学誌『サイエンス』や細胞生物学に強い『セル』という強力なライバルがいる。
「京大の山中教授がiPS細胞の論文を『セル』で発表したように、他の2誌と熾烈な争いをしている。そんな状況下で、『ネイチャー』が小保方さんに早くウチで発表してほしいと要求していたことも容易に想像できる」（別の30代の研究者）
小保方さんのように、若くて地位のない研究者にすれば、世界的な科学雑誌からの“要求”は相当なプレッシャーだったのではないかとこの研究者は指摘する。
【理由4：他の研究者の嫉妬】
「時間の制約のなかで、ある程度、杜撰に論文を作るというのは、実は他の研究者でもよくある話。今回、奇しくも明らかになったのは、他の研究者も論文の捏造について非常に詳しかったということだ」（同前）
小保方さんの疑惑が次々に明らかになったのは、他の研究者がみんな同じようなことをしているからこそ「パターンがよくわかっていた」（同前）ためではないかというから、本当であれば皮肉な話だ。
※週刊ポスト2014年3月28日号
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今回事件を起こした勢力の本当の目的（直接戦略の目標）は、以上に書かれているSTAP細胞に関する特許のほうだろう。特許を無効化する、あるいは、ノウハウだけを盗み取って相手側の特許を潰し、自分が出願する、そんなところではないだろうか。今年、標的になったNature論文など、実は何の価値もないガラクタである。Nature雑誌論文は、今回の事件の完全な「間接戦略」の標的＝囮、ダミーで、「直接戦略」目標はまったく別のところにあったと見たほうが妥当である。それは『朝日』『毎日』等を使って世論を煽動し、白を黒に見せかけて、本来は表に出るはずのない特許関係技術を公開させるための囮である。
なぜなら本当の価値を持っているのは、無限の可能性を秘めているStap細胞関係の技術である。しかし、理研の管理責任者は、軽重の判断が付かない無能な人々だったようで、出城（論文）を攻撃されただけで簡単に本丸（特許内容）を明け渡してしまった。
これは若い小保方氏の責任ではなく、すべて管理職の責任である。しかし、平和ボケしている日本人管理職には所詮こうした奇襲攻撃に対処できる知恵も力量もないだろう。はまるべくして罠にはまったのである。まさに「水に落ちた犬は撃て」の世界である。
（３）STAP細胞理論を潰して既得権益を維持する
今回の事件は、こうした特許関係利権を巡る陰湿な暗闘と同時に、研究者間の覇権争い、主導権争いも見逃せない。
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小保方晴子さんの「STAP細胞論文捏造疑惑」 アンチ勢力の陰
2014.02.25 11:00
.「ノーベル賞級の大発見」と賞賛された小保方晴子さんの「STAP細胞論文」が急転直下、非難に晒されている。論文を掲載した英科学誌『ネイチャー』が17日、“捏造疑惑”について調査中であることを表明したことから、鬼の首を取ったような小保方バッシングが巻き起こっている。だが、冷静に論文を精査すれば、ごく些細な問題でしかないことがわかる。批判の大合唱の背後には何があるのか。全国紙科学部記者がいう。
「論文に対する異議はよくあること。より良い研究に発展させるために外部の人間が意見をするのは科学研究の常です。だから小保方さんの杜撰な画像管理は、批判されて然るべきです。
しかし、そうした批判は実名だからこそ意味がある。ネット上で匿名の自称科学者が跋扈し、鬼の首を取ったかのように彼女を責めているが、彼らはロクに論文も読まずに批判を拡散している。この流れを、不見識なメディアも後押ししてしまっている」
もっとも、これだけの騒動に発展した背景には、一定の“アンチ小保方勢力”の存在が見え隠れする。再生医療の分野には、出身学部を異にするグループが存在する。大きく分けると「医学部出身の研究者」と「それ以外（理学部、農学部、工学部出身など）」だ。ある医療関係者の話。
「医学部出身者の中には、遺伝子や細胞の分野とはいえ、人体を扱う医療分野で医学部出身者以外が実績を上げることを面白くないと感じている人は少なくない」
ちなみに小保方さんは早稲田大理工学部出身で、共同研究者の山梨大学教授、若山照彦氏は茨城大農学部出身だ。
しかもこのところ、医学部出身のグループは肩身の狭い思いをしている。昨年から医薬業界を揺るがせている、いわゆる「ノバルティス問題」である。
世界有数の製薬会社『ノバルティスファーマ』（以下、ノバルティス）が販売していた降圧剤は、複数の大学医学部の論文結果を用いて「脳卒中や狭心症にも効果がある」と謳っていたのだが、それが虚偽だった。ノバルティスに都合のいい研究結果をデッチ上げた研究室には、ノバルティスから累計11億円あまりの金銭的支援が流れ込んでいた。
「そのような状況なので、とくに医学部系の論文は怪しい目で見られている。そんな彼らにとって、小保方さんの“疑惑”は好材料だったんでしょう。“論文の捏造は医学部系だけではない”と意趣返しのように小保方批判に火をつけている人たちがいるのではないか」（前出の医療関係者）
いま、再生医療分野においては、医薬品や新技術の土台となる論文は「カネに直結する」といわれている。アベノミクスの成長戦略の中核に医療があるが、その中で最注目されているのが再生医療なのだ。
政府は2013年度から10年間で、再生医療に対し約1100億円もの支援を決めている。今、この支援金を巡って、各研究機関で争奪戦が行なわれているという。
「早速、2014年度、iPS細胞研究に政府から150億円の支援が下りることが決まっています。そのほとんどが山中伸弥教授のいる京大の研究所に払われる。再生医療で結果を出せば、莫大な研究費が入るわけです。もし、STAP細胞が認められれば、理研や小保方さんグループに大量の研究費が投入されることになり、その分他の研究機関に回らなくなる。それを阻止する動きがあってもおかしくない」（同前）
小保方さんの論文にケチがつくことによって得をする勢力があるとしたら、実に生臭い話である。
※週刊ポスト2014年3月7日号
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すでに雑誌の問題で攻撃できる点はすべて出たので、今後は特許関係の攻撃（特許無効とノウハウの奪取）に話題が移るかもしれない。記事に出ている「論文にケチがつくことによって得をする勢力」はたくさんあり、だから今回の騷動は根が深く、また陰惨な事件である。そして、この作戦は大成功で、日本社会の知的財産権と学術的声望は大打撃を被った。関連分野の研究者間の相互信頼関係も完全に崩壊した。日本の科学技術研究は10年以上停滯を余儀なくされるだろう。どこの誰がほくそ笑んでいるか、ご想像にお任せする。今の日本社会は、”国はこうして滅びるのだ”という手本をやっている気がする。
２．戦前は『朝日』『毎日』の謀略に乗せられ、今回もまた・・・
以上の戦略目標とその実行主体から考えると、前回書いたように今回の問題には、以下のような恐怖の連合軍ができていた可能性が高い。
（１）理研の特許を潰すか、盗みたい日本の研究者やアメリカ、中国、韓国の研究者＋小保方氏周辺のスパイ
（２）協力することで直接間接に巨額の報酬を得られるメディア（『朝日』『毎日』＋ライター、ブロガー）
（３）周到な準備でタイミングを見計らっていた首謀者グループ（おそらくは日本国外の勢力）
まさに、陰謀の渦中に今回の発見は置かれており、最大の悲劇はこうした陰謀が動いていることに小保方氏も理研も気づいていなかったことである。特許や発見の発表という極狭い自分の「直接戦略」目標に目を奪われて、自分達を攻撃しようとする勢力があることに気づかなかった点で、今回の戦いは完全に奇襲を受けた状態であり、小保方氏と理研側の勝利の可能性はほとんどなくなってしまった。
また、上の記事にあるように、若い小保方氏に全部をさせて、こんなに重要な可能性のある発見の法的保護や機密保持等をまったくサポートしていなかった理研の管理職にはさらに大きな責任がある。あるいは、逆に攻撃側は小保方氏がほぼ孤立無援で大発見をしている状態を知っていて、今回の罠を仕掛けたとも考えられる。
いずれにしても、すぐ考えれば分かるような腐敗メディアの幼稚な煽動に載せられ、取り返しのつかない結果を招いたのは、日本の一般市民の責任である。「侍Japan」が聞いて呆れる。腐敗墮落した14、15世紀のカトリック教会そのままに、「ジャンヌ・ダルク殺し」、「魔女狩り」に勤しんでいる日本社会に再生の望みがあるとは思えない。これが「侍Japan」だとでも言いたいのなら、日本人を捨てたほうがましだ。日本の「侍」精神＝女性に集団暴行を加えることを喜ぶ神経、・・今回の事件はそんなところだ。
日本人と名乗るのが次第に恥辱のようになってきた。どこが、なにが「おもてなし」だ！！！！文明人としてこんなに恥ずかしい行動はない。
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STAP細胞の特許はどうなってしまうのか？
Posted on 2014/03/14 by kurikiyo
STAP細胞の件、自分は専門ではないので内容のコメントは差し控えますが、天下の理研って結構お粗末なんだなあという印象を持ったことは書いておきます。基本は税金で運営されているわけですし、海外から見た日本の科学研究の信頼性を損なうという点でも困ったものだと思います。
さて、小保方さん（さらに、問題のNature論文共著者であるバカンティ教授、笹井氏、若山教授、小島教授ら）を発明者とした国際出願がされていることはこのブログでも書きました。その特許出願はどうなってしまうのでしょうか？
まず、国際出願（PCT出願）という制度について簡単に説明しておきます。これは、PCT（特許協力条約）という条約に基づいた制度であり、多数国への出願を容易にするために、スイスのジュネーブにあるWIPO（世界知的所有権機関）に出願を行なっておくとPCT加盟国に出願したのと同等の効果を得られる制度です。
ただ、PCT出願をしただけでは実体審査が行なわれるわけではなく、各国で実体審査を行なってもらうために国内移行と呼ばれる手続きを行なう必要があります。審査は各国の特許庁で行なわれます。WIPOはあくまでも一時的に特許出願を寝かせておくための場所だと思って下さい。この国内移行の〆切日が優先日から原則として2年半です（国によって多少異なります。〆切日までに国内移行しないと特許出願は取り下げになります。この出願の場合は今年の10月24日がその〆切日です。現時点ではどの国にも国内移行は行なわれておらず、完全に寝かされた状態になっています。
仮に国内移行されるとどうなるのでしょうか？すると国内移行された国で実体審査が始まります（日本を初めとするいくつかの国では審査請求というもうひとつの手続きを経て実体審査が始まります）。
特許要件のひとつとして実施可能性があります（実現不可能な発明を独占させるのはおかしいので当然です）。ということで、あくまでも仮定の話ですが、STAP細胞がこの特許の明細書に記載された方法では作成できないことが明らかになった場合には特許化されることはないでしょう。
また、これもあくまでも仮定の話ですが、明細書の記載（実験結果等）にねつ造があった場合はどうなるのでしょうか？
日本では詐欺行為により特許を受けると刑事罰の対象になります（文言解釈の限りでは出願するだけでは刑事罰対象にはならないようですね）。
第百九十七条 詐欺の行為により特許、特許権の存続期間の延長登録又は審決を受けた者は、三年以下の懲役又は三百万円以下の罰金に処する。
米国では、特許法には規定がないですが、たぶん連邦刑法に引っかかると思います。たぶん、18USC1001条により5年以下の禁固刑と思います（この辺はちょっと自信がないです）。
まあ、現在の状況で国内移行するとは思えませんが、特許取得における詐欺行為は厳しく罰せられ得ますよという説明のために書いてみました。
余談ではありますが、この記事を書く際の調べ物で知りましたが、一昔前のES細胞ねつ造事件（Wikipedia）の当事者であった韓国の黄禹錫（ファン・ウソク）氏のまさに問題となった研究に基づく特許出願が米国特許庁でつい最近に登録されてしまったという事件があったようです（New York Timesの記事）。よりによってこのタイミングでという感じです。
まあ特許庁に追試の施設があるわけではないので、明細書の記載のつじつまが合っていれば登録する運用になっているのはしょうがないですが、（少なくとも生物学分野の関係者であれば）誰でも知っているような事件をスルーして登録してしまう米国特許庁審査官はザル過ぎないかという批判が巻き起こっているようです。
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「理研STAP細胞関係特許」
今回の事件の直接戦略目標は、基本的に特許申請潰し（これは日本やアメリカの遺伝子操作学派と中国、韓国の利害が一致している）と特許詳細の強制公開（今年、おそらく中国、韓国、台湾がおそらくすぐに同じ内容で申請する可能性が大きく、日本潰しと利権の横取りの一挙両得をねらうだろう。中国・韓国では詐欺罪は事実上存在しないので、負けた方騙された方が悪く、たとえ特許自体には本当の効力がなくても、世紀の発見と宣伝すれば巨額の利益が上がる）で、今後、特許に関する動きが出てくるのを見れば、ある程度、何が首謀者だったか分かるかもしれない。
いずれにしても、完膚無きまでの敗北とはこのことだろう。ただ、STAP細胞自体は、実は現代人が考えているような再生医療云々とは異なる次元の発見かもしれない。実は、人類の発見は、本来の目的ではないところから偶然見つかったものが、大きな意味を持っていることのほうが多い。目的が有る発見はある意味ではすでに知っているものだからである。こうした目的に合った発見でない発見が人類史を大きく動かしてきた。
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セレンディピティ
語の起源と意味
「serendipity」という言葉は、イギリスの政治家にして小説家であるホレス・ウォルポール（ゴシック小説『オトラント城奇譚』の作者として知られる人物）が1754年に生み出した造語であり、彼が子供のときに読んだ『セレンディップの3人の王子（The Three Princes of Serendip）』という童話にちなんだものである（セレンディップとは現在のスリランカのことであるから、すなわち、題名は「スリランカの3人の王子」という意味である）。ウォルポールがこの言葉を初めて用いたのは、友人に宛てた書簡において、自分がしたちょっとした発見について説明しているくだりにおいてであり、その書簡の原文も知られている。
この私の発見はまさに私に言わせれば「セレンディピティ」です。このセレンディピティという言葉はとても表現力に満ちた言葉ですよ。この言葉を理解していただくには、へたに語の定義などするよりも、その物語を引用したほうがずっとよいでしょう。かつて私は『セレンディップの3人の王子』という童話を読んだことがあるのですが、そのお話において、王子たちは旅の途中、いつも意外な出来事と遭遇し、彼らの聡明さによって、彼らがもともと探していなかった何かを発見するのです。例えば、王子の一人は、自分が進んでいる道を少し前に片目のロバが歩いていたことを発見します。なぜ分かったかというと、道の左側の草だけが食べられていたためなのです。さあ、これで「セレンディピティ」がどのようなものか理解していただけたでしょう？
英英辞書では以下のように説明されている。
Serendipity: the natural ability to make interesting or valuable discoveries by accident
― Longman Dictionary of contemporary English
日本語訳[編集]日本語では、通常は音写の「セレンディピティ」「セレンディーピティー」等が用いられる。「偶察力」と訳される場合もあるが、確固とした訳語は定まっていない。
自然科学におけるセレンディピティ
セレンディピティは、失敗してもそこから見落としせずに学び取ることができれば成功に結びつくという、一種のサクセスストーリーとして、また科学的な大発見をより身近なものとして説明するためのエピソードの一つとして語られることが多い。
セレンディピティが見出せる代表例
ハンス・クリスティアン・エルステッドによる、電流と磁気の関係の発見（1820年）
チャールズ・グッドイヤーによる、ゴムへの加硫の発見（1839年）
アルフレッド・ノーベルによる、ダイナマイトの発明（1866年）
クリップの発明（1890年代）
ヴィルヘルム・レントゲンによる、X線の発見（1895年）
ピエール・キュリー、マリ・キュリー夫妻による、ラジウムの発見（1898年）
ポロニウムを抽出した閃ウラン鉱の残渣の方が電離作用が強いため、更に調べたところ見つかった。
ハンス・フォン・ペヒマン（en）による、ポリエチレンの発見（1898年）
アレクサンダー・フレミングによる、リゾチームとペニシリンの発見（1922年と1928年）
フレミングが培養実験の際に誤って、雑菌であるアオカビを混入（コンタミネーション）させたことが、のちに世界中の人々を感染症から救うことになる抗生物質発見のきっかけになった。
アルバート・ホフマンによる、LSDの幻覚作用の発見（1938年）
ロイ・プランケットによる、テフロンの発見（1938年）
パーシー・スペンサーによる、電子レンジの発明（1940年代）
ウィリアム・ショックレーらによる、トランジスタの発明（1947年）
ジョルジュ・デ・メストラルによる、マジックテープの発明（1950年頃）
江崎玲於奈らによる、トンネルダイオード、トンネル効果の発見（1950年代）
アーノ・ペンジアスとロバート・ウィルソンによる、宇宙背景放射の発見（1964 - 1965年）
アントニー・ヒューイッシュとジョスリン・ベル・バーネルによる、パルサーの発見（1967年）
核実験監視衛星ヴェラによるガンマ線バーストの発見（1967年）
スペンサー・シルバー（en）、アーサー・フライ（en）による、付箋（ポストイット・メモ）の発明（1969年）
液晶ディスプレイの交流駆動方式の発明（1971年）
ルイス・アルヴァレズ、ウォルター・アルヴァレズ、フランク・アサロ（en）、ヘレン・マイケル（en）による、恐竜滅亡の小惑星衝突原因仮説（1980年）
ハロルド・クロトー、リチャード・スモーリー、ロバート・カールによる、フラーレン（C60）の発見（1985年）
田中耕一による、高分子質量分析法（MALDI法）の発見（1980年代）
飯島澄男による、カーボンナノチューブの発見（1991年）
安全ガラスの発明
白川英樹らによる、導電性高分子の発見
キチンの開発
皮を剥がされたウサギにキチンをかぶせたところ、因幡の白兎のように再生した。
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現在は、当たり前のように思われているDNAも、最初の発見ではまったく機能が理解できなかった。
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DNA 小史
1869年: フリードリッヒ・ミーシャー（スイス）がDNAを発見、1871年にヌクレインという名で発表したが、彼はその役割を細胞内におけるリンの貯蔵と考えていた。（後にリヒャルト・アルトマン（ドイツ）によってヌクレインは核酸と改称される）
1885年: A.コッセルがアデニンを発見。86年にグアニン、93年にチミン、94年にシトシンも発見。
1909年: フィーバス・レヴィーンがリボースを構成糖とする核酸・RNAを発見。
1929年: 上述のフィーバス・レヴィーンがDNAの構成糖はデオシキリボースで、核酸にはDNAとRNAの2種類あることを発見。
1944年: オズワルド・アベリーらによって肺炎双球菌を用いて DNA が形質転換の原因物質であることが証明される。これはDNAが遺伝子本体であることを強く示唆したものであると理解された（当時、遺伝子の正体がDNAかタンパク質か論争が起こっていた）。
1952年: A.D.ハーシーとM.チェイスは、バクテリオファージを用いて、DNAが遺伝物質であることを直接に確認（ハーシーとチェイスの実験）。DNA が遺伝物質であることが決定的になる。
1953年: J.ワトソン、F.クリックがロザリンド・フランクリンやモーリス・ウィルキンスの研究データの提供によって DNA の二重らせん構造を明らかにした。
1956年: A.コーンバーグによってDNAポリメラーゼが発見される。コーンバーグはDNAポリメラーゼの精製にも成功している。
1957年: M.メセルソンとF.W.スタールによって DNA の半保存的複製が明らかにされる。
1967年: 岡崎令治らによって岡崎フラグメントが発見される。
1970年: H.スミスによって制限酵素 HindIIIが分離される。
1971年: ポール・バーグによって史上初の組み替えDNA実験を行った。発ガンウイルスの1種SV40のDNAを、ある種のバクテリアファージに組み替えることに成功。その後、実験室から漏れ出した大腸菌の危険性を指摘され、4年後アシロマ会議を主催する。
1975年: 上述のバーグの呼びかけでアシロマ会議開催。
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遺伝に関係があることが理解できたのは、最初の発見から約90年後のことである。STAP細胞も、まだ解明できていない遺伝子の機能に関わる問題で、DNAの発見と同じ可能性がある。私たちの文明が来るべき大戦を回避して22世紀を迎えることができていれば、今年の『朝日』『毎日』の犯罪は人類史に残る言論犯罪事件になるかもしれない。
４．言論戦での「間接戦略」の戦場を広げる
歴史上、悪事を犯さない民族はない、そんなことは良識のある人間ならすぐに分かることだが、後進性専制軍事国家のナチス中国やその顔色を窺って白を黒だと言うことに何の恥も感じない○鮮人たちは、その一線を簡単に越えてしまう。そんな前近代的な市民水準しか持っていない。だから、先進国の常識やモラルが通じると思ってはいけない。相手と同じ水準で考えることがもっとも重要だ。
その点から言えば、以下のような記事をどんどん英訳して流せば最も効果的だ。「間接戦略」の主戦場である「歴史問題」の場は、アメリカにある。遠慮なくアメリカ軍のことは一切触れずに、ただ韓国の「歴史問題」だけを紹介して差し上げよう。そうすれば、アメリカ人もいつまでも澄ました顔では居られなくなる。悪夢のベトナム戦争の記憶が厭でも引き出されてしまう。「歴史がピーヒャラ、ピーヒャラ」と言い立てる愚昧さと浅はかさが互いに分かってくるだろう。
特に今、ベトナムへの日本の投資は盛んなので、こうした「歴史問題」で協力関係を広げることは難しくない。
最近のベトナム情勢と日ベトナム関係（概要）
現在、投資額では日本が第１位であり、積極的に関係強化を続けることで、「間接戦略」で攻勢できる戦場を形成できる。しかも、それは戦争を準備しているナチス中国の下腹部を脅かしうる位置にあるので、戦争抑止効果が高い。
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ベトナム戦争 韓国軍による凄まじき「ゴダイの大虐殺」の証言
2014.03.17 07:00
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. ベトナム南部最大の商業都市ホーチミンから、飛行機で約1時間北上するとクイニョンに到着する。南シナ海に面したこの港町は今、静かなリゾート地として旅慣れた観光客の間で人気のスポットになりつつある。
そのクイニョンの中心地から、かつてゴダイ集落と呼ばれた農村部へと向かうと、リゾートの雰囲気は一変。そして気付かされる。ここがベトナム戦争時、韓国軍による「ゴダイの大虐殺」があった血なまぐさい戦場であったことを──。
ベトナム問題に詳しいフォトジャーナリストの村山康文氏は、先月末までベトナム戦争時の激戦地を訪れた。このゴダイ集落を訪れた時、韓国軍による大虐殺の凄まじさを知ったという。
その集落の村のひとつ、タイヴィン村があった場所には、現在、カラフルな壁画が建てられている。その鮮やかな色使いとは裏腹に、描かれている内容は悲惨そのもの。軍服を着た兵士たちの銃口が火を吹き、銃弾が村人たちの体を貫く。火あぶりにされる裸体の女性の姿も描かれており、まさに阿鼻叫喚の地獄絵図だ。
“つり目”で表現された武装した軍人たち。彼らこそ、大虐殺の当事者である韓国軍である。右腕には、ゴダイ集落を襲撃した「猛虎部隊」の紋章である虎が描かれている。
集落全体では、1966年1月23日から2月26日にかけて、1004人の民間人が虐殺されたという。
15発もの銃弾を受けながら奇跡的に生き残ったタイヴィン村のグエン・タン・ランさん（62）が、当時を振り返る。
「韓国軍が村に来たのは朝9時ごろ。100人以上の歩兵が次々と村に入り、全25世帯、65人の村人を一か所に集合させました。韓国兵はその中から、年頃の娘を見つけると、彼女を集団から引き離し、村人の前で輪姦を始めたのです。
兵士たちに銃を突きつけられた娘はなす術なく、代わる代わる暴行されました。そして、最後の兵隊が事を済ませると、彼女を撃ち殺したのです。その一部始終を見せつけられた村人が怒り狂い、韓国兵に襲いかかろうとしましたが、その場で射殺されました。韓国兵は私たちを1度に殺さず、数人単位で射殺していきました。私の両親や親族も殺されました」
この壁画は、タイヴィン村での虐殺を忘れないための記念碑のようなものだという。その傍らにはゴダイ集落で虐殺された380余人の名前が刻まれた慰霊塔も建っている。そこには「韓国軍が行なった非道は忘れない」という内容の文字も書かれていた。
※週刊ポスト2014年3月28日号
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韓国兵に会ったら、死に出会ったも同然だった ～ ベトナム大虐殺
ベトナム戦争時における（米）韓国軍の蛮行
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こうした点で、ベトナム市民と協力し、フリージャーナリストの皆さんなどが積極的にベトナムの韓国企業を排撃するのも「間接戦略」として非常に有効である。ベトナム戦争での戦争犯罪に関し非はすべて韓国にあり、しかも人間としてしてはならないことをしながら、それを現在まで隠蔽している。ベトナム戦争での韓国軍の戦争犯罪を徹底的に排撃することで、韓国人も次第に「歴史」を主張する勢いを失うだろう。「日本人の虐殺と慰安婦は悪だが、韓国人の虐殺と慰安婦は善である」そんな理屈がいつまでも通用するほど、歴史的事実は生やさしいものではない。
１．専門家に任せるべき問題を世論が決めるのか？
今回のSTAP細胞問題は、昨年の人気ドラマ「リーガル・ハイ２」に奇しくも非常によく似ている。
「リーガル・ハイ」
A事件、B事件の状況証拠が一杯あるから、C事件でも犯人はXだという、メディアの推論（間接戦略）に動かされた世論に乗った検察と、「事実など関係ない、依頼人の利益にかなう立証をするのが法律の責務だ」と考える古美門弁護士の証明闘争がドラマ全編を通じたストーリーで、熾烈な証明合戦を繰り広げる過程で、次第に事実は虹色になり、芥川龍之介の「薮の中」のように結局、事実は何も分からないまま終わってしまう。今までの素朴実在論（錆び付いた左翼が依拠している、事実はそれ自体で存在するという、素朴リアリズム）を完全に否定したドラマで、日本のドラマもやっとここまできたかという、非常に深い認識論的問題を提起した作品だ。推理小説（事実は一つしかない）が成り立つと思い込んでいる多くの読者を笑い飛ばしたこの作品は、日本の知性を代表する辛口作品である。
逆に言えば「リーガル・ハイ２」が提起している人間の認識論的問題が理解できない、あるいは、芥川龍之介が「薮の中」で提起した人間の知力の限界が分からない人には、今回のようなSTAP細胞問題は、単なる「捏造」としか映らないだろう。しかし、そう思った人は、「リーガル・ハイ２」で古美門弁護士宅を襲撃したり、黛真知子弁護士を殴打した「正義派市民」とまったく同じで、自らの知性の低さを嘆いたほうがいい。
ここまで大動員をかけたメディアの標的にされて集中砲火を浴びている小保方晴子氏を完全にメディアが抹殺しきれず、問題が長引いているのは、実は、潰しきれない何かが存在しているからだろう。発見自体は事実と考えられる。とすれば、これはいったい何のために起こされた事件なのだろうか？
前回、考えてみたように、現在の政治的背景から見れば海外勢力と結託して日本の親ナチス中国系マスコミ『朝日』『毎日』等が陰険陰湿な謀略的陰謀を巡らした可能性は、「状況証拠」から言えば決して否定できない。
暴力の時代２：軋む21世紀の世界で（その１）
暴力の時代２：軋む21世紀の世界で（その2：間接戦略と直接戦略の目標選択）
STAP細胞問題について、あるいは中華人民共和国支配下の『朝日』『毎日』の間接戦略
今回の事件で、陰謀を仕組んだ側の意図は何だろうか？大きくは２つある。
（１）小保方氏論文への攻撃で世論を欺瞞する
リデル・ハートは、「間接戦略」は心理的にも軍事的にも意表をつき相手に本質的な打撃を与え、自分に有利な状況を生みだして本来の目的を達する戦略だと述べている。小保方氏の甘さやNature論文の杜撰さは、「間接戦略」の目標に最も相応しい、キーになる弱点と重要性を抱えていたと言える。
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STAP研究者と理研を待ち受ける厳しい審判
東洋経済オンライン 3月15日(土)6時0分配信
「このたび理研の研究者がNature誌で発表したSTAP細胞にかかわる研究論文に疑義があったことにつきまして、世間の多くの皆様にご迷惑とご心配をおかけしたことをお詫びしたいと思います」
2001年にノーベル化学賞を受賞した世界的な科学者で、理化学研究所理事長を務める野依良治氏が、よもやこのような謝罪をする事態になろうとは誰が予想しただろうか。
3月14日午後2時。主執筆者である小保方晴子氏が所属する理研は、東京駅近くの貸会議室において、数々の疑惑が生じているSTAP論文の疑義に関する中間報告を行った。会見の始まる3時間前になって当初予定にはなかった野依理事長の出席が決まり、冒頭のようなお詫びのコメントが述べられた。
■ センター長も論文を取り下げるよう勧める
1月末の「iPS細胞を超える発見」という華々しい発表から一転、STAP細胞に関する論文には多くの疑義が生じている。ことに3月9日ごろからネット上で話題になっていた、小保方氏の博士論文に使われていた画像が、異なる条件で行われた実験であるはずのNature誌論文に流用されていたことは、関係者にも大きな衝撃を与えた(小保方、笹井両氏は間違いとして差し替えの画像を用意していると説明している)。
3月10日、共同執筆者の若山照彦・山梨大学教授が論文取り下げを勧めたと公表したが、それに先立つ午前中には、理研発生・再生化学総合研究センターの竹市雅俊センター長が、理研に在籍する主要執筆者3人を呼び、「論文は撤回した方がいいと思う」と勧めている。小保方氏、共同研究者の笹井芳樹氏、丹羽仁史氏の3人はその場で同意し、14日には「理研外の研究者と取り下げの可能性を含め検討している」とのコメントも公表した(現時点ではハーバード大学のヴァカンティ教授の同意が得られていない)。
ネット上やメディアの騒ぎが大きくなる一方で動きの見えなかった理研だが、静観していたわけではなかった。2月13日にこの論文について、研究不正に関する疑義が通報されており、これを受けて18日には調査委員会を立ち上げ、20日から調査を開始した。調査委員会は、筑波にある理研基幹研究所上席研究員である石井俊輔氏を委員長に、理研研究者2名、外部研究者2名、弁護士の計6名で構成され、すでに小保方氏の3回を筆頭に、笹井氏、丹羽氏にもヒアリングを行っている。
現時点でわかっている疑惑は6点。このうち画像に関する2点は、画像の圧縮過程で生じた歪みと不要な画像の削除忘れという説明がなされ、不正は認められないとされた。残る4点のうち、現時点では、他の論文からの剽窃については誰が書いても大差がなく、オリジナルな文章とはいえないとの見解。実験手順解説と実際の手順との齟齬は若山研究室から得た方法をよく理解しないままに書いたとされ、さほど大きな問題とは見られないようだ。
■ 小保方氏以外の執筆者にも責任はある
だが、電気泳動画像の切り貼りと博士論文画像の流用と画像の操作は意図的と考えられても仕方ないものであり、単純なミスではすまされない。このようなずさんな論文を書いた主著者はもちろんだが、論文提出前に必ず読んで同意をしなければならないはずの共著者たちの責任もゼロではない。
理研側は「研究が分野横断的になり、多くの研究者、研究チームをまとめて全体の連携を図ることは大変な仕事である。これをになうには小保方氏は未熟で責任感も乏しい」という。だが年間1000万円の研究予算と1000万円の人件費をあずかるユニットリーダーを、「STAPという研究テーマのインパクト」だけで選んだ組織の責任もある。
一方で、ではSTAP細胞そのものがウソだったか、というとそれはまだわからない。ただ、ここまで論文の瑕疵が多いと、論文の信頼性はかなり低下しており、追試を行おうという研究者もなかなか現れなくなる懸念がある。そうなると、STAP細胞の存在の有無が解明されないままに闇に葬られるかもしれない。それを避けるために共同研究者の丹羽氏の研究チームが再現試験を行う予定だ。これを成功できるかどうかも、重要な焦点である。
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大事な点は２つである。
１）電気泳動画像の切り貼りと博士論文画像の流用と画像の操作
この話題は、今回の事件の発端となった話題であるが、なぜNature雑誌論文の写真が過去の論文の画像と似ていると発表後すぐに言えたのか、この点に今回の事件の鍵がありそうである。小保方氏関係の過去の論文のコピーを誰かが事前に入念にチェックしていなければ、アメリカや日本のブログ等でこんな話題が最初に出てくるわけがない。博士論文の場合も同じで、似た写真があることを知っていた人物が論文のコピーを意図的に流さなくては話題は広がらないだろう。つまり、かなり前からNature誌掲載論文に過去の論文や博士論文と似た内容があることを知ることのできる人がいて、事前に準備していなければ、こうした疑惑自体が論文発表後すぐに広がるわけがない。今回の論文事件は、事前にNature論文の内容を知ることのできた陣営が、周到に攻撃ポイントに狙いを定めている中で、何も知らない理研と小保方氏によって論文が発表され、予定通り集中砲火を浴びてしまったと見るのが妥当だろう。完全に罠にはまったのである。
２）発見自体は揺るがない
雑誌の中では比較的冷静な見方をしている『東洋経済』もSTAP細胞自体を捏造とは断罪していない。関係者も元来は理性的な判断のできる科学者なので、前回述べたような「間接攻撃」に類する話題と「直接戦略」の目標としての本質的問題は区別している。従って、親ナチス中国系マスコミの集中砲火を浴びても以下のような決定を下した。
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ＳＴＡＰ細胞調査 理研、再現実験含め１年かかる見通し
産経新聞 3月18日(火)15時14分配信
自民党文部科学部会などの合同会議が１８日開かれ、理化学研究所などが発表した新型万能細胞「ＳＴＡＰ（スタップ）細胞」をめぐる問題について協議した。
会議には、理研の野依良治理事長らが出席。塩谷立（しおのやりゅう）党科学技術・イノベーション戦略調査会長によると、理研側は信頼性が問われている同細胞の研究について「今のところ捏造（ねつぞう）があったとは認められない。これから事実関係をしっかり調査していく」。また、調査には再現実験を含めて約１年かかるとの見通しを示した。
理研は再現実験とは別に、論文に多くの疑問が指摘されている問題について調査委員会を立ち上げ、１４日に画像の流用や加工、他者の論文の無断引用があったと認定する中間報告を発表。不適切な点が研究不正にあたるかどうかについて継続調査している。
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前回述べたように「捏造」は基本的に、ナチス中国やその衛星国の韓国と密接な協力関係を持っている『朝日』『毎日』等が流しているデマ情報で、前回述べたように、理性的な思考力を持っている人なら、現在こうしたメディアが騒いでいる問題は、実は発見自体を否定する根拠には全くなっていないことに気づくだろう。「間接戦略」は一種の目くらましであり、言わば欺瞞作戦、陽動作戦、迂回作戦の舞台である。メディアの言説を妄信して小保方晴子氏を批判していた人は、「リーガル・ハイ２」の愚民さながら完全に「間接戦略」にたぶらかされて、「直接戦略」の目標に気づかない状態に置かれている。今回の問題に関して、以下のような大量の攻撃者がいたこと自体、実は小保方氏の研究に恐るべき事実があったことを示している。
１：アメリカの研究者サイト：Pubpeer："Stimulus-triggered fate conversion of somatic cells into pluripotency"
Haruko Obokata, Teruhiko Wakayama, Yoshiki Sasai, Koji Kojima, Martin P. Vacanti, Hitoshi Niwa, Masayuki Yamato, Charles A. Vacanti, Nature (2014)（Nature論文へのリンクあり）
：発見がNature誌で発表された直後の1月29日から攻撃が始まっており、121もの批判が載っている。
２：正体不明のgoogleブログ：Haruko Obokata, STAP stem cells：親ナチス中国系メディアの出典になっている、小保方氏攻撃用のブログで、右欄に協力者の日本人研究者が並んでいる。サイトは、ドメインまでとって、台湾で運営されている。
３：正体不明のgoogleブログ：小保方晴子のSTAP細胞論文の疑惑台湾のサーバーから発信されていて、明らかに中華圈で「捏造」キャンペーンを意図的に広げた関係者がいたことが分かる。
今回の事件が、自然発生的ではないことは、こうしたサイトの異常性からも推測できる。
今までナチス中国系メディアがほとんど触れていない問題がある。実は、それが「間接戦略」によって攻略しようとした「直接戦略」の目標だろう。しかし、考えてみればその目標自体は研究とは全然関係のない、当たり前のごくつまらないもの、つまり「金」である。
（２）STAP細胞のノウハウや利権を手に入れる
STAP細胞制作手順
2月からのメディアとその協力者の集中攻撃に屈して、理研はとうとうSTAP細胞のノウハウを公開してしまった。以上の内容が全体かどうかは分からないが、検証の必要性等々と称して今回の事件を起こした勢力は、まずは欲しかった基本的情報（直接戦略目標）を手に入れたと言えるだろう。
そして、さらに問題はNature論文よりももっと前にある。それは、論文よりも前の昨年4月に出されていた特許出願である。
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研究者が「小保方さんの立場も理解できる」と話す4つの理由
NEWS ポストセブン 3月17日(月)11時6分配信
「ノーベル賞級の発見をしたヒロイン」から「稀代の詐欺師」呼ばわりされるほどの急転落──。STAP細胞の“発見者”である生物学者・小保方晴子さん（30）は、画像流用や他者論文の無断盗用（コピペ）疑惑など、なぜすぐにバレるようなことをしてしまったのか。
同じ細胞生物学の分野に身を置く複数の研究者に取材をすると、「研究者倫理として許されない」「所属する研究所や共同研究者に大きな迷惑がかかる」と怒りを露わにする人もいれば、一方で「小保方さんの立場も理解できる」という人もいた。
彼らの話をまとめると、小保方さんの行為の理由として、大きく4つが指摘できそうだ。
【理由1：特許申請の焦り】
「小保方さんは学術論文の発表以前に、ビジネスの世界で役立てるため国際特許の申請を急いでいた。いや、周囲に焦らされていたのではないか」
と40代の研究者。STAP細胞は、英科学誌『ネイチャー』に発表される9か月前の2013年4月、米当局に特許が出願されていた。出願者は理研と東京女子医大、ハーバード大の関連病院の3施設で、発明者には小保方さんら7人が名を連ねている。
「再生医療に応用できる細胞生物学の分野は、いま最もカネになる科学分野といわれている。後々、実用化された時の特許ライセンスを睨み、学術論文の発表より先に国際特許を申請するのは、2000年頃から当たり前になった。
京大の山中教授のiPS細胞も、学術論文の発表より先に特許を申請している。小保方さんが周囲から特許申請を急かされていたことは間違いない。とくに理研は、京大のiPS細胞の特許に対抗して、生物学の分野でビジネスに直結する、つまりカネを生む特許を取ることを目指す方針を打ち出していた。
そうした特許戦略のなかで、まだ若い小保方さんは上司や先輩に強くいえず、研究がそこまで進んでいないのに特許申請に踏み切ってしまったのではないか」（同前）
【理由2：特許申請によって学術論文を急がされた】
特許を申請すると、次は学術論文を急がなければならない状況に追い込まれる。
「特許申請は、学術論文に比べて圧倒的に情報量が少なくて済む。しかし、特許申請によって世界中の人が研究の中身を知ってしまうことになり、誰かがそれを参考にして先に学術論文を発表してしまうこともありえる。
するとその人が学術の世界では“第一人者”として認定されかねない。なので、特許を申請した以上は、より精度が求められる学術論文を早く作成し、発表しなくてはならない。そうした焦りも、彼女にあったのだろう」（同前）
時間に追われるがえゆえに、不完全な論文を発表してしまったのだろうか。一方、こんな見方をする科学ジャーナリストもいる。
「特許申請すれば、再生医療の研究者や医薬品業界から否応なく注目され、若いのにすごい発見をしたとチヤホヤされる。そこで小保方さんが有頂天になって、多少のごまかしは許されると勘違いしてしまったところもあるのではないか」
【理由3：掲載誌にせがまれた】
学術論文の発表媒体の間にも、激しい競争がある。小保方さんが論文を発表した英科学誌『ネイチャー』には、米科学誌『サイエンス』や細胞生物学に強い『セル』という強力なライバルがいる。
「京大の山中教授がiPS細胞の論文を『セル』で発表したように、他の2誌と熾烈な争いをしている。そんな状況下で、『ネイチャー』が小保方さんに早くウチで発表してほしいと要求していたことも容易に想像できる」（別の30代の研究者）
小保方さんのように、若くて地位のない研究者にすれば、世界的な科学雑誌からの“要求”は相当なプレッシャーだったのではないかとこの研究者は指摘する。
【理由4：他の研究者の嫉妬】
「時間の制約のなかで、ある程度、杜撰に論文を作るというのは、実は他の研究者でもよくある話。今回、奇しくも明らかになったのは、他の研究者も論文の捏造について非常に詳しかったということだ」（同前）
小保方さんの疑惑が次々に明らかになったのは、他の研究者がみんな同じようなことをしているからこそ「パターンがよくわかっていた」（同前）ためではないかというから、本当であれば皮肉な話だ。
※週刊ポスト2014年3月28日号
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今回事件を起こした勢力の本当の目的（直接戦略の目標）は、以上に書かれているSTAP細胞に関する特許のほうだろう。特許を無効化する、あるいは、ノウハウだけを盗み取って相手側の特許を潰し、自分が出願する、そんなところではないだろうか。今年、標的になったNature論文など、実は何の価値もないガラクタである。Nature雑誌論文は、今回の事件の完全な「間接戦略」の標的＝囮、ダミーで、「直接戦略」目標はまったく別のところにあったと見たほうが妥当である。それは『朝日』『毎日』等を使って世論を煽動し、白を黒に見せかけて、本来は表に出るはずのない特許関係技術を公開させるための囮である。
なぜなら本当の価値を持っているのは、無限の可能性を秘めているStap細胞関係の技術である。しかし、理研の管理責任者は、軽重の判断が付かない無能な人々だったようで、出城（論文）を攻撃されただけで簡単に本丸（特許内容）を明け渡してしまった。
これは若い小保方氏の責任ではなく、すべて管理職の責任である。しかし、平和ボケしている日本人管理職には所詮こうした奇襲攻撃に対処できる知恵も力量もないだろう。はまるべくして罠にはまったのである。まさに「水に落ちた犬は撃て」の世界である。
（３）STAP細胞理論を潰して既得権益を維持する
今回の事件は、こうした特許関係利権を巡る陰湿な暗闘と同時に、研究者間の覇権争い、主導権争いも見逃せない。
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小保方晴子さんの「STAP細胞論文捏造疑惑」 アンチ勢力の陰
2014.02.25 11:00
.「ノーベル賞級の大発見」と賞賛された小保方晴子さんの「STAP細胞論文」が急転直下、非難に晒されている。論文を掲載した英科学誌『ネイチャー』が17日、“捏造疑惑”について調査中であることを表明したことから、鬼の首を取ったような小保方バッシングが巻き起こっている。だが、冷静に論文を精査すれば、ごく些細な問題でしかないことがわかる。批判の大合唱の背後には何があるのか。全国紙科学部記者がいう。
「論文に対する異議はよくあること。より良い研究に発展させるために外部の人間が意見をするのは科学研究の常です。だから小保方さんの杜撰な画像管理は、批判されて然るべきです。
しかし、そうした批判は実名だからこそ意味がある。ネット上で匿名の自称科学者が跋扈し、鬼の首を取ったかのように彼女を責めているが、彼らはロクに論文も読まずに批判を拡散している。この流れを、不見識なメディアも後押ししてしまっている」
もっとも、これだけの騒動に発展した背景には、一定の“アンチ小保方勢力”の存在が見え隠れする。再生医療の分野には、出身学部を異にするグループが存在する。大きく分けると「医学部出身の研究者」と「それ以外（理学部、農学部、工学部出身など）」だ。ある医療関係者の話。
「医学部出身者の中には、遺伝子や細胞の分野とはいえ、人体を扱う医療分野で医学部出身者以外が実績を上げることを面白くないと感じている人は少なくない」
ちなみに小保方さんは早稲田大理工学部出身で、共同研究者の山梨大学教授、若山照彦氏は茨城大農学部出身だ。
しかもこのところ、医学部出身のグループは肩身の狭い思いをしている。昨年から医薬業界を揺るがせている、いわゆる「ノバルティス問題」である。
世界有数の製薬会社『ノバルティスファーマ』（以下、ノバルティス）が販売していた降圧剤は、複数の大学医学部の論文結果を用いて「脳卒中や狭心症にも効果がある」と謳っていたのだが、それが虚偽だった。ノバルティスに都合のいい研究結果をデッチ上げた研究室には、ノバルティスから累計11億円あまりの金銭的支援が流れ込んでいた。
「そのような状況なので、とくに医学部系の論文は怪しい目で見られている。そんな彼らにとって、小保方さんの“疑惑”は好材料だったんでしょう。“論文の捏造は医学部系だけではない”と意趣返しのように小保方批判に火をつけている人たちがいるのではないか」（前出の医療関係者）
いま、再生医療分野においては、医薬品や新技術の土台となる論文は「カネに直結する」といわれている。アベノミクスの成長戦略の中核に医療があるが、その中で最注目されているのが再生医療なのだ。
政府は2013年度から10年間で、再生医療に対し約1100億円もの支援を決めている。今、この支援金を巡って、各研究機関で争奪戦が行なわれているという。
「早速、2014年度、iPS細胞研究に政府から150億円の支援が下りることが決まっています。そのほとんどが山中伸弥教授のいる京大の研究所に払われる。再生医療で結果を出せば、莫大な研究費が入るわけです。もし、STAP細胞が認められれば、理研や小保方さんグループに大量の研究費が投入されることになり、その分他の研究機関に回らなくなる。それを阻止する動きがあってもおかしくない」（同前）
小保方さんの論文にケチがつくことによって得をする勢力があるとしたら、実に生臭い話である。
※週刊ポスト2014年3月7日号
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すでに雑誌の問題で攻撃できる点はすべて出たので、今後は特許関係の攻撃（特許無効とノウハウの奪取）に話題が移るかもしれない。記事に出ている「論文にケチがつくことによって得をする勢力」はたくさんあり、だから今回の騷動は根が深く、また陰惨な事件である。そして、この作戦は大成功で、日本社会の知的財産権と学術的声望は大打撃を被った。関連分野の研究者間の相互信頼関係も完全に崩壊した。日本の科学技術研究は10年以上停滯を余儀なくされるだろう。どこの誰がほくそ笑んでいるか、ご想像にお任せする。今の日本社会は、”国はこうして滅びるのだ”という手本をやっている気がする。
２．戦前は『朝日』『毎日』の謀略に乗せられ、今回もまた・・・
以上の戦略目標とその実行主体から考えると、前回書いたように今回の問題には、以下のような恐怖の連合軍ができていた可能性が高い。
（１）理研の特許を潰すか、盗みたい日本の研究者やアメリカ、中国、韓国の研究者＋小保方氏周辺のスパイ
（２）協力することで直接間接に巨額の報酬を得られるメディア（『朝日』『毎日』＋ライター、ブロガー）
（３）周到な準備でタイミングを見計らっていた首謀者グループ（おそらくは日本国外の勢力）
まさに、陰謀の渦中に今回の発見は置かれており、最大の悲劇はこうした陰謀が動いていることに小保方氏も理研も気づいていなかったことである。特許や発見の発表という極狭い自分の「直接戦略」目標に目を奪われて、自分達を攻撃しようとする勢力があることに気づかなかった点で、今回の戦いは完全に奇襲を受けた状態であり、小保方氏と理研側の勝利の可能性はほとんどなくなってしまった。
また、上の記事にあるように、若い小保方氏に全部をさせて、こんなに重要な可能性のある発見の法的保護や機密保持等をまったくサポートしていなかった理研の管理職にはさらに大きな責任がある。あるいは、逆に攻撃側は小保方氏がほぼ孤立無援で大発見をしている状態を知っていて、今回の罠を仕掛けたとも考えられる。
いずれにしても、すぐ考えれば分かるような腐敗メディアの幼稚な煽動に載せられ、取り返しのつかない結果を招いたのは、日本の一般市民の責任である。「侍Japan」が聞いて呆れる。腐敗墮落した14、15世紀のカトリック教会そのままに、「ジャンヌ・ダルク殺し」、「魔女狩り」に勤しんでいる日本社会に再生の望みがあるとは思えない。これが「侍Japan」だとでも言いたいのなら、日本人を捨てたほうがましだ。日本の「侍」精神＝女性に集団暴行を加えることを喜ぶ神経、・・今回の事件はそんなところだ。
日本人と名乗るのが次第に恥辱のようになってきた。どこが、なにが「おもてなし」だ！！！！文明人としてこんなに恥ずかしい行動はない。
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STAP細胞の特許はどうなってしまうのか？
Posted on 2014/03/14 by kurikiyo
STAP細胞の件、自分は専門ではないので内容のコメントは差し控えますが、天下の理研って結構お粗末なんだなあという印象を持ったことは書いておきます。基本は税金で運営されているわけですし、海外から見た日本の科学研究の信頼性を損なうという点でも困ったものだと思います。
さて、小保方さん（さらに、問題のNature論文共著者であるバカンティ教授、笹井氏、若山教授、小島教授ら）を発明者とした国際出願がされていることはこのブログでも書きました。その特許出願はどうなってしまうのでしょうか？
まず、国際出願（PCT出願）という制度について簡単に説明しておきます。これは、PCT（特許協力条約）という条約に基づいた制度であり、多数国への出願を容易にするために、スイスのジュネーブにあるWIPO（世界知的所有権機関）に出願を行なっておくとPCT加盟国に出願したのと同等の効果を得られる制度です。
ただ、PCT出願をしただけでは実体審査が行なわれるわけではなく、各国で実体審査を行なってもらうために国内移行と呼ばれる手続きを行なう必要があります。審査は各国の特許庁で行なわれます。WIPOはあくまでも一時的に特許出願を寝かせておくための場所だと思って下さい。この国内移行の〆切日が優先日から原則として2年半です（国によって多少異なります。〆切日までに国内移行しないと特許出願は取り下げになります。この出願の場合は今年の10月24日がその〆切日です。現時点ではどの国にも国内移行は行なわれておらず、完全に寝かされた状態になっています。
仮に国内移行されるとどうなるのでしょうか？すると国内移行された国で実体審査が始まります（日本を初めとするいくつかの国では審査請求というもうひとつの手続きを経て実体審査が始まります）。
特許要件のひとつとして実施可能性があります（実現不可能な発明を独占させるのはおかしいので当然です）。ということで、あくまでも仮定の話ですが、STAP細胞がこの特許の明細書に記載された方法では作成できないことが明らかになった場合には特許化されることはないでしょう。
また、これもあくまでも仮定の話ですが、明細書の記載（実験結果等）にねつ造があった場合はどうなるのでしょうか？
日本では詐欺行為により特許を受けると刑事罰の対象になります（文言解釈の限りでは出願するだけでは刑事罰対象にはならないようですね）。
第百九十七条 詐欺の行為により特許、特許権の存続期間の延長登録又は審決を受けた者は、三年以下の懲役又は三百万円以下の罰金に処する。
米国では、特許法には規定がないですが、たぶん連邦刑法に引っかかると思います。たぶん、18USC1001条により5年以下の禁固刑と思います（この辺はちょっと自信がないです）。
まあ、現在の状況で国内移行するとは思えませんが、特許取得における詐欺行為は厳しく罰せられ得ますよという説明のために書いてみました。
余談ではありますが、この記事を書く際の調べ物で知りましたが、一昔前のES細胞ねつ造事件（Wikipedia）の当事者であった韓国の黄禹錫（ファン・ウソク）氏のまさに問題となった研究に基づく特許出願が米国特許庁でつい最近に登録されてしまったという事件があったようです（New York Timesの記事）。よりによってこのタイミングでという感じです。
まあ特許庁に追試の施設があるわけではないので、明細書の記載のつじつまが合っていれば登録する運用になっているのはしょうがないですが、（少なくとも生物学分野の関係者であれば）誰でも知っているような事件をスルーして登録してしまう米国特許庁審査官はザル過ぎないかという批判が巻き起こっているようです。
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「理研STAP細胞関係特許」
今回の事件の直接戦略目標は、基本的に特許申請潰し（これは日本やアメリカの遺伝子操作学派と中国、韓国の利害が一致している）と特許詳細の強制公開（今年、おそらく中国、韓国、台湾がおそらくすぐに同じ内容で申請する可能性が大きく、日本潰しと利権の横取りの一挙両得をねらうだろう。中国・韓国では詐欺罪は事実上存在しないので、負けた方騙された方が悪く、たとえ特許自体には本当の効力がなくても、世紀の発見と宣伝すれば巨額の利益が上がる）で、今後、特許に関する動きが出てくるのを見れば、ある程度、何が首謀者だったか分かるかもしれない。
いずれにしても、完膚無きまでの敗北とはこのことだろう。ただ、STAP細胞自体は、実は現代人が考えているような再生医療云々とは異なる次元の発見かもしれない。実は、人類の発見は、本来の目的ではないところから偶然見つかったものが、大きな意味を持っていることのほうが多い。目的が有る発見はある意味ではすでに知っているものだからである。こうした目的に合った発見でない発見が人類史を大きく動かしてきた。
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セレンディピティ
語の起源と意味
「serendipity」という言葉は、イギリスの政治家にして小説家であるホレス・ウォルポール（ゴシック小説『オトラント城奇譚』の作者として知られる人物）が1754年に生み出した造語であり、彼が子供のときに読んだ『セレンディップの3人の王子（The Three Princes of Serendip）』という童話にちなんだものである（セレンディップとは現在のスリランカのことであるから、すなわち、題名は「スリランカの3人の王子」という意味である）。ウォルポールがこの言葉を初めて用いたのは、友人に宛てた書簡において、自分がしたちょっとした発見について説明しているくだりにおいてであり、その書簡の原文も知られている。
この私の発見はまさに私に言わせれば「セレンディピティ」です。このセレンディピティという言葉はとても表現力に満ちた言葉ですよ。この言葉を理解していただくには、へたに語の定義などするよりも、その物語を引用したほうがずっとよいでしょう。かつて私は『セレンディップの3人の王子』という童話を読んだことがあるのですが、そのお話において、王子たちは旅の途中、いつも意外な出来事と遭遇し、彼らの聡明さによって、彼らがもともと探していなかった何かを発見するのです。例えば、王子の一人は、自分が進んでいる道を少し前に片目のロバが歩いていたことを発見します。なぜ分かったかというと、道の左側の草だけが食べられていたためなのです。さあ、これで「セレンディピティ」がどのようなものか理解していただけたでしょう？
英英辞書では以下のように説明されている。
Serendipity: the natural ability to make interesting or valuable discoveries by accident
― Longman Dictionary of contemporary English
日本語訳[編集]日本語では、通常は音写の「セレンディピティ」「セレンディーピティー」等が用いられる。「偶察力」と訳される場合もあるが、確固とした訳語は定まっていない。
自然科学におけるセレンディピティ
セレンディピティは、失敗してもそこから見落としせずに学び取ることができれば成功に結びつくという、一種のサクセスストーリーとして、また科学的な大発見をより身近なものとして説明するためのエピソードの一つとして語られることが多い。
セレンディピティが見出せる代表例
ハンス・クリスティアン・エルステッドによる、電流と磁気の関係の発見（1820年）
チャールズ・グッドイヤーによる、ゴムへの加硫の発見（1839年）
アルフレッド・ノーベルによる、ダイナマイトの発明（1866年）
クリップの発明（1890年代）
ヴィルヘルム・レントゲンによる、X線の発見（1895年）
ピエール・キュリー、マリ・キュリー夫妻による、ラジウムの発見（1898年）
ポロニウムを抽出した閃ウラン鉱の残渣の方が電離作用が強いため、更に調べたところ見つかった。
ハンス・フォン・ペヒマン（en）による、ポリエチレンの発見（1898年）
アレクサンダー・フレミングによる、リゾチームとペニシリンの発見（1922年と1928年）
フレミングが培養実験の際に誤って、雑菌であるアオカビを混入（コンタミネーション）させたことが、のちに世界中の人々を感染症から救うことになる抗生物質発見のきっかけになった。
アルバート・ホフマンによる、LSDの幻覚作用の発見（1938年）
ロイ・プランケットによる、テフロンの発見（1938年）
パーシー・スペンサーによる、電子レンジの発明（1940年代）
ウィリアム・ショックレーらによる、トランジスタの発明（1947年）
ジョルジュ・デ・メストラルによる、マジックテープの発明（1950年頃）
江崎玲於奈らによる、トンネルダイオード、トンネル効果の発見（1950年代）
アーノ・ペンジアスとロバート・ウィルソンによる、宇宙背景放射の発見（1964 - 1965年）
アントニー・ヒューイッシュとジョスリン・ベル・バーネルによる、パルサーの発見（1967年）
核実験監視衛星ヴェラによるガンマ線バーストの発見（1967年）
スペンサー・シルバー（en）、アーサー・フライ（en）による、付箋（ポストイット・メモ）の発明（1969年）
液晶ディスプレイの交流駆動方式の発明（1971年）
ルイス・アルヴァレズ、ウォルター・アルヴァレズ、フランク・アサロ（en）、ヘレン・マイケル（en）による、恐竜滅亡の小惑星衝突原因仮説（1980年）
ハロルド・クロトー、リチャード・スモーリー、ロバート・カールによる、フラーレン（C60）の発見（1985年）
田中耕一による、高分子質量分析法（MALDI法）の発見（1980年代）
飯島澄男による、カーボンナノチューブの発見（1991年）
安全ガラスの発明
白川英樹らによる、導電性高分子の発見
キチンの開発
皮を剥がされたウサギにキチンをかぶせたところ、因幡の白兎のように再生した。
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現在は、当たり前のように思われているDNAも、最初の発見ではまったく機能が理解できなかった。
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DNA 小史
1869年: フリードリッヒ・ミーシャー（スイス）がDNAを発見、1871年にヌクレインという名で発表したが、彼はその役割を細胞内におけるリンの貯蔵と考えていた。（後にリヒャルト・アルトマン（ドイツ）によってヌクレインは核酸と改称される）
1885年: A.コッセルがアデニンを発見。86年にグアニン、93年にチミン、94年にシトシンも発見。
1909年: フィーバス・レヴィーンがリボースを構成糖とする核酸・RNAを発見。
1929年: 上述のフィーバス・レヴィーンがDNAの構成糖はデオシキリボースで、核酸にはDNAとRNAの2種類あることを発見。
1944年: オズワルド・アベリーらによって肺炎双球菌を用いて DNA が形質転換の原因物質であることが証明される。これはDNAが遺伝子本体であることを強く示唆したものであると理解された（当時、遺伝子の正体がDNAかタンパク質か論争が起こっていた）。
1952年: A.D.ハーシーとM.チェイスは、バクテリオファージを用いて、DNAが遺伝物質であることを直接に確認（ハーシーとチェイスの実験）。DNA が遺伝物質であることが決定的になる。
1953年: J.ワトソン、F.クリックがロザリンド・フランクリンやモーリス・ウィルキンスの研究データの提供によって DNA の二重らせん構造を明らかにした。
1956年: A.コーンバーグによってDNAポリメラーゼが発見される。コーンバーグはDNAポリメラーゼの精製にも成功している。
1957年: M.メセルソンとF.W.スタールによって DNA の半保存的複製が明らかにされる。
1967年: 岡崎令治らによって岡崎フラグメントが発見される。
1970年: H.スミスによって制限酵素 HindIIIが分離される。
1971年: ポール・バーグによって史上初の組み替えDNA実験を行った。発ガンウイルスの1種SV40のDNAを、ある種のバクテリアファージに組み替えることに成功。その後、実験室から漏れ出した大腸菌の危険性を指摘され、4年後アシロマ会議を主催する。
1975年: 上述のバーグの呼びかけでアシロマ会議開催。
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遺伝に関係があることが理解できたのは、最初の発見から約90年後のことである。STAP細胞も、まだ解明できていない遺伝子の機能に関わる問題で、DNAの発見と同じ可能性がある。私たちの文明が来るべき大戦を回避して22世紀を迎えることができていれば、今年の『朝日』『毎日』の犯罪は人類史に残る言論犯罪事件になるかもしれない。
４．言論戦での「間接戦略」の戦場を広げる
歴史上、悪事を犯さない民族はない、そんなことは良識のある人間ならすぐに分かることだが、後進性専制軍事国家のナチス中国やその顔色を窺って白を黒だと言うことに何の恥も感じない○鮮人たちは、その一線を簡単に越えてしまう。そんな前近代的な市民水準しか持っていない。だから、先進国の常識やモラルが通じると思ってはいけない。相手と同じ水準で考えることがもっとも重要だ。
その点から言えば、以下のような記事をどんどん英訳して流せば最も効果的だ。「間接戦略」の主戦場である「歴史問題」の場は、アメリカにある。遠慮なくアメリカ軍のことは一切触れずに、ただ韓国の「歴史問題」だけを紹介して差し上げよう。そうすれば、アメリカ人もいつまでも澄ました顔では居られなくなる。悪夢のベトナム戦争の記憶が厭でも引き出されてしまう。「歴史がピーヒャラ、ピーヒャラ」と言い立てる愚昧さと浅はかさが互いに分かってくるだろう。
特に今、ベトナムへの日本の投資は盛んなので、こうした「歴史問題」で協力関係を広げることは難しくない。
最近のベトナム情勢と日ベトナム関係（概要）
現在、投資額では日本が第１位であり、積極的に関係強化を続けることで、「間接戦略」で攻勢できる戦場を形成できる。しかも、それは戦争を準備しているナチス中国の下腹部を脅かしうる位置にあるので、戦争抑止効果が高い。
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ベトナム戦争 韓国軍による凄まじき「ゴダイの大虐殺」の証言
2014.03.17 07:00
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. ベトナム南部最大の商業都市ホーチミンから、飛行機で約1時間北上するとクイニョンに到着する。南シナ海に面したこの港町は今、静かなリゾート地として旅慣れた観光客の間で人気のスポットになりつつある。
そのクイニョンの中心地から、かつてゴダイ集落と呼ばれた農村部へと向かうと、リゾートの雰囲気は一変。そして気付かされる。ここがベトナム戦争時、韓国軍による「ゴダイの大虐殺」があった血なまぐさい戦場であったことを──。
ベトナム問題に詳しいフォトジャーナリストの村山康文氏は、先月末までベトナム戦争時の激戦地を訪れた。このゴダイ集落を訪れた時、韓国軍による大虐殺の凄まじさを知ったという。
その集落の村のひとつ、タイヴィン村があった場所には、現在、カラフルな壁画が建てられている。その鮮やかな色使いとは裏腹に、描かれている内容は悲惨そのもの。軍服を着た兵士たちの銃口が火を吹き、銃弾が村人たちの体を貫く。火あぶりにされる裸体の女性の姿も描かれており、まさに阿鼻叫喚の地獄絵図だ。
“つり目”で表現された武装した軍人たち。彼らこそ、大虐殺の当事者である韓国軍である。右腕には、ゴダイ集落を襲撃した「猛虎部隊」の紋章である虎が描かれている。
集落全体では、1966年1月23日から2月26日にかけて、1004人の民間人が虐殺されたという。
15発もの銃弾を受けながら奇跡的に生き残ったタイヴィン村のグエン・タン・ランさん（62）が、当時を振り返る。
「韓国軍が村に来たのは朝9時ごろ。100人以上の歩兵が次々と村に入り、全25世帯、65人の村人を一か所に集合させました。韓国兵はその中から、年頃の娘を見つけると、彼女を集団から引き離し、村人の前で輪姦を始めたのです。
兵士たちに銃を突きつけられた娘はなす術なく、代わる代わる暴行されました。そして、最後の兵隊が事を済ませると、彼女を撃ち殺したのです。その一部始終を見せつけられた村人が怒り狂い、韓国兵に襲いかかろうとしましたが、その場で射殺されました。韓国兵は私たちを1度に殺さず、数人単位で射殺していきました。私の両親や親族も殺されました」
この壁画は、タイヴィン村での虐殺を忘れないための記念碑のようなものだという。その傍らにはゴダイ集落で虐殺された380余人の名前が刻まれた慰霊塔も建っている。そこには「韓国軍が行なった非道は忘れない」という内容の文字も書かれていた。
※週刊ポスト2014年3月28日号
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韓国兵に会ったら、死に出会ったも同然だった ～ ベトナム大虐殺
ベトナム戦争時における（米）韓国軍の蛮行
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こうした点で、ベトナム市民と協力し、フリージャーナリストの皆さんなどが積極的にベトナムの韓国企業を排撃するのも「間接戦略」として非常に有効である。ベトナム戦争での戦争犯罪に関し非はすべて韓国にあり、しかも人間としてしてはならないことをしながら、それを現在まで隠蔽している。ベトナム戦争での韓国軍の戦争犯罪を徹底的に排撃することで、韓国人も次第に「歴史」を主張する勢いを失うだろう。「日本人の虐殺と慰安婦は悪だが、韓国人の虐殺と慰安婦は善である」そんな理屈がいつまでも通用するほど、歴史的事実は生やさしいものではない。
