「45゜線モデル」を使って、国民所得の値を導いて来たが、其処では「需給＝供給と均衡する処で生産量(＝国民所得)が決まる」ということで在ったが、果たして供給能力には限界がある。其処で、供給能力の限界を考慮して「国民所得の値」の決定を再考してみる。
「45゜線モデル」で求めた「均衡国民所得」では、財市場の需給の均衡(商品の需要と供給のバランス)が取れている。
(図 1)
然し、「商品の需給が一致している処」が、他の条件を満たして無い時は成り立た無い場合がある。完全雇用下での上限限界生産量よりも需要が多い場合は、生産量(供給量)は、需要を満たすことは出来無い。此の全雇用が達成された(完全雇用)時の生産量(供給量)は目一杯のものなので、此れ以上、生産量(供給量)👈GDPは増やせ無い。下図に於いて、此のGDP＝YFとする。
(図 2)
処が、そんなことにはお構い無しに需要量が多く成ると、其の時(GDP＝YF)の(需要量＝C'+I')と(供給量＝YF)の差を「インフレギャップ」という。
此の様にが在る場合には、生産側は価格を上げます(👈価格が需給の関係で決まると言われるメカニズムの一つの論拠)。本来、生産量＝GDP＝F*の時にF*=C+Iと成って価格が安定する筈なのだが、均衡点はYFの処で決まる。
つづく
