サードウェイ(第三の道) ~白井信雄のサスティナブル・スタイル

地域の足もとから、持続可能な自立共生社会を目指して

パンデミックと地域づくり

2022年08月07日 | リスクマネジメント
環境新聞で5月より、連載「リスク社会と地域づくり」の2回目より転載(図は変更)   近年のパンデミック  パンデミックとは、地理的に広い範囲の感染流行、あるいは非常に多くの数の感染者や患者を発生する流行を意味する。2020年から私たちを苦しめてきた新型コロナによる累積死亡者数は600万人超。2000年以降に限ってみれば、SARS、MERS、エボラ、デング熱といったパンデミックが起こ . . . 本文を読む
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講談社のサイトで「SDGsと地域活性化」を連載

2022年07月10日 | 持続可能性
講談社のサイトで「SDGsと地域活性化」をテーマにした連載をしています。 2022年7月時点の掲載原稿は下記です。   SDGsに貢献する地域密着の家づくり|SDGsと地域活性化【第1回】 「SDGs商店街」を持続可能な地域づくりの拠点に|SDGsと地域活性化【第2回】 「地域公共交通」は持続可能な地域づくりのための重要な資源|SDGsと地域活性化【第3回】 再生可能エネルギ . . . 本文を読む
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環境新聞連載「リスク社会と地域づくり」連載を始めるに当たり

2022年06月05日 | リスクマネジメント
環境新聞で5月より、連載「リスク社会と地域づくり」の1回目   大地震、豪雨・台風、パンデミック  日本は地震大国と言われる。阪神・淡路大震災(1995年)、東日本大震災(2011年)ではともに最大震度7を観測した。新潟中越地震(2004年)、能登半島地震(2007年)、熊本地震(2016年)等も地域に甚大な被害をもたらした。  豪雨や台風による水・土砂災害も頻繁にある。近年でい . . . 本文を読む
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気候変動に対する緩和策と適応策、両立策と転換策

2022年05月20日 | 気候変動緩和・低炭素社会
気候変動に対する緩和策と適応策 気候変動対策には、緩和策と適応策という2つの対策がある。 緩和策とは、大気中の温室効果ガスの濃度上昇を抑制し、安定化させるための対策である。石油資源の消費抑制のための省エネルギー、再生可能エネルギーの導入、森林整備による二酸化炭素吸収等が緩和策である。緩和策の到達目標がカーボンゼロであり、地球上の温度上昇をどの範囲まで許容するかによって、これからの排出枠(カーボ . . . 本文を読む
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報告:岡山から東京へ、岡山での仕事のまとめ

2022年04月03日 | 自己紹介
2022年4月より、次の所属になりました。  武蔵野大学工学部環境システム学科 教授 引き続き、持続可能な地域づくり・環境政策・環境学の研究室をやっていきます。 また、同学科は2023年度からサステナビリティ学科になります。 サステナビリティに関する教育・研究、仕事の確立と普及に貢献していきたいと思います。 新たな展開での計画は別途、記すとします。ここでは、山陽学園大学地域マネジメント学 . . . 本文を読む
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地域の大学・研究機関と持続可能な地域づくり

2022年02月21日 | 雑感
2018年9月から2020年3月まで、環境新聞で「地域の研究・教育機関と持続可能な地域づくり」というリレー連載をさせていただきました。 その企画・監修者としてのまとめの記事を共有します。 山陽学園大学地域マネジメント学部地域マネジメントが2018年4月に開設され、そこに着任して、地域の大学で何ができるのかを実践しながら、考えていこうと取り組んできました。 そして、4年がたち、完成年度となりま . . . 本文を読む
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メディア出演・非常勤講師・審議会委員等の実績

2022年01月24日 | 自己紹介
メディア出演RSKラジオ「あもーれ!マッタリーノ」月曜日のコーナー「エコdeあもーれ」出演:「気候変動のおかやま学」実践塾、2022年1月24日テレビせとうち「ななスパBIZ」にコメンテーター出演、2021年12月17日RadioMOMO「Do it now!~今からできるSDGs~」2021年3月6日、再放送3月20日RSKラジオ「あもーれ!マッタリーノ」月曜日のコーナー「エコdeあもーれ」出演 . . . 本文を読む
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近年の大災害と人・社会の転換~コロナ後の未来を予測し、提案する

2021年11月29日 | リスクマネジメント
公開講座の要旨 . . . 本文を読む
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対話をテーマにした新聞コラム

2021年10月23日 | 持続可能な発展のための対話
対話をテーマにしたミニ原稿を、山陽新聞の「一日一題」というコラムで連載させていただきました(2021年4月・5月に週1回)。 . . . 本文を読む
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カーボンニュートラルと地域ビジネス

2021年08月29日 | 持続可能性
 カーボンニュートラル(ゼロカーボン)は2050年までに実現するという大きな目標ですが、そのためには2030年に二酸化炭素等の温室効果ガスの排出を半分近くに減らすことになります。カーボンニュートラルは長期のあるべき目標ではなく、2020年代に今から取組むアクションになっています。このため、国や地方自治体、民間金融機関による経済的支援が活発になり、再生可能エネルギーや省エネルギー、電気自動車等に関わ . . . 本文を読む
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