読売のブーメラン振りは異常

最初に謝罪しておくと、本記事を書くにあたり必要な資料を一部発見できなかった。一言お断りしておく。

さて、その発見できなかった資料とは、数年前の読売新聞の特集である。まあ早い話が「重戦力の削減に反対する自衛隊は改革に対する抵抗勢力」といった感じの内容だ。財政が厳しい現状で削減は当たり前、お前らも「痛みを伴う改革」に従え、と。一応は保守よりと言われている読売の記事だったので、記憶しておられる方もいるだろう。

で、だ。一週間ほど前の読売新聞、解説部の勝股秀通の記名記事である。タイトルは「東シナ海ゆがむ軍事均衡　政府、対中戦略の検討必要」。まあ前段半分程度は中国の軍拡に対する現状説明にあたるので省略。一番問題なのは次に引用する部分である。

「（前略）中国の軍拡の推移も加味した上で、政府が安全保障政策に取り組んできたかといえば、答えは「ノー」だろう。例えば、０４年末の新防衛大綱の策定では、窮迫する財政事情に議論が集中した。（中略）安全保障環境の変化については、十分な分析や検討もなく、陸自隊員の５０００人削減、海自護衛艦の隻数減、空自戦闘機の４０機カットが決められていった。」

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　　　お　　ま　　え　　が　　言　　う　　な

当時、本格的紛争はあり得ないとして、ＭＤやＬＩＣへの対応のみを取り上げ、積極的に自衛隊の削減を提唱していたのは貴様らではないか。（確か、片山さつきの自衛隊削減論も持て囃してなかったか？この辺は記憶が曖昧だが・・・）中国の脅威など、当時から自衛隊は常に指摘してきていた。例えば、西方普通科連隊を見よ。今ならばあの存在が離島侵攻対処の重要な戦力であるのが誰の目にも明らかである。編制されたのは平成１４年。部隊の編制はそうおいそれとできるものではなく、数年の時間が必要なのは理解できるだろう。まあどう見積もっても基礎的な研究段階から考えれば４～５年程度はかかる。平成１０年～１１年ごろに離島侵攻対処を真剣に考えていた者が日本にどれだけいたことか。自衛隊、防衛庁（当時）、政治家が絡まなければ部隊の編制など出来ないことは明らかである。無責任なマスコミや無関心な国民に比べれば、常に批判の矢面に立たされてきた彼らのほうが（自衛隊なんか読売曰く「抵抗勢力」だもんね）よっぽど将来を見据えて立派な仕事をしている。一国民として心からありがとうと言いたい。


ああ、マスコミは信じられねえ。元々信じちゃいなかったが、読売のブーメランを見てますます信じられなくなった！