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ブログ版 あとがき
安全・安心な食品や環境問題に取り組んでいる市民団体に、あなたもぜひ参加してください。 以下は各団体のHPから抜粋した紹介文です。
Martin J. Frid
日本消費者連盟
日本消費者連盟を支えるのも、その方向を決定するのも、会員一人ひとりです。日消連の活動資金は、会費や、ブックレット等の出版物の収益によってまかなわれています。企業や、政党、団体からの、援助、広告等はいっさいもらっていません。
日消連の考え方、活動に賛同していただける方は、どなたでも会員になれます。そして、より積極的に日消連の活動に加わっていただくことも大歓迎です。会員個人で、または、グループを作って、地域で活動することもできます。そうした活動の成果は確実にあがっています。
日本消費者連盟は、「すこやかないのちを未来につなぐ」ことを目標に、1969年の創立以来40年間にわたって活動を続けてきました。
住所：〒169-0051 東京都新宿区西早稲田1-9-19-207
TEL： 03-5155-4765 http://www.nishoren.org/
食品と暮らしの安全
市民が資金を集め、食品や暮らしにひそむ化学物質の安全性について自らテスト、調査を行って調べていこうと、1984年に市民団体「日本子孫基金」としてスタートし、2004年に「食品と暮らしの安全基金」に 名称を変更し、2006年に「（株）食品と暮らしの安全」をつくりました。活動の主体を調査報道におき、月刊誌や出版物で情報を発信しながら、安全な商品の提供を通信販売で行っています。 私たちの活動は、「食品と暮らしの安全を守り、環境の保全を図るための先進的な新しい人権擁護活動」と評価され、2004年に東京弁護士会人権賞を授与されています。
食品と暮らしの安全が取り組んできた主なテーマは：食品添加物・ポストハーベスト農薬・消費者を惑わす表示・国際食品規格・遺伝子操作食品・環境ホルモン・ダイオキシン・PCB・シックハウス・防虫剤・電磁波・原発・エネルギー・空気・水・土壌汚染・抗生物質耐性菌。
住所：〒338-0003 埼玉県さいたま市中央区本町東2-14-18
TEL： 048-851-1212 http://tabemono.info/
国民生活センター
全国の消費生活センターに寄せられた相談事例や、病院から寄せられた情報などの中から、被害の拡大が懸念される製品について、事故の未然防止等のために商品テストを実施しています。テストは、製品を消費者が実際に使うような条件で安全に使いこなせるものであるかどうかに重点を置き、危険性・主要性能などを総合的に判断しています。
国民生活センターでは、消費者問題の解決のために様々な業務を行っていますが、その使命に共感し、業務に参画しようという意欲のある、健康で明るい人材を求めています。経済社会環境が急速に変化する中で、国民生活センターの活動フィールドの中心である 「消費者問題」は多様化、複雑化しており、消費生活の安全を確保するために、常に新しい目で積極的に対応していくことが大切です。
■ 東京 情報公開室
住所：〒108-8602 東京都港区高輪3-13-22
TEL：03-3443-6555 http://www.kokusen.go.jp
気候ネットワーク
気候ネットワークは、地球温暖化防止を目的として活動するNGO/NPOです。地球温暖化防止に取り組む全国の市民・市民団体のネットワーク組織として、温暖化に関する情報発信や政策提言、温暖化国際交渉への働きかけなどの活動を続けています。あなたもぜひ、気候ネットワークの活動にご参加ください。
■ 京都事務所
住所：〒604-8124
京都市中京区高倉通四条上ル高倉ビル305号
TEL: 075-254-1011
■ 東京事務所
住所：〒102-0083
東京都千代田区町2-7-3半蔵門ウッドフィールド2階
TEL: 03-3263-9210 http://www.kikonet.org/
greenz.jp
greenz.jp（グリーンズ・ドット・ジェーピー）は宇宙船地球号の一員として、地球をすべての生き物にとってハッピーな場所に変えていくことを第一 の目的とするオープンなメディアです。また、そのような社会を目指す人々、NPO、企業などの善意をつなげるネットワークたくさんの人が気付き、つなが り、自ら社会に変化を起こす、プラットフォームです。エコで持続可能で平和でわくわくな世界をみんなで作っちゃおう！
住所：〒151-0051 東京都渋谷区千駄ヶ谷5-16-10
代々木エアハイツ1003
TEL: 03-5637-7779 http://greenz.jp/
詳細は『2009－2010年版 ニッポン食の安全ランキング５５５』 （マーティン・フリッド著）をご覧下さい
※著者 マーティン・フリッド氏のインタビュー記事が 『ニッポン 消費者新聞』（6月15日付）に掲載されました。記事はこちら
