memo ∞「池上康之／海水の温度差で半永久的に発電！」

｜TBSテレビ：夢の扉＋

“原発25基分”！日本の海のエネルギーで電気を生み出す
海水の“温度差”で、半永久的に発電～島国が宝の島に！

TBS「夢の扉＋」7月7日 #110「海水の温度差で半永久的に発電！」

ドリームメーカー：佐賀大学 教授／池上康之さん

　今年3月、沖縄県久米島で、世界に先駆けて、あるプラントが運転を開始した。それは、海の表層部の温かい海水と、深海の冷たい深層水との温度差を利用してタービンを回し発電するという、「海洋温度差発電」の実証プラント。
　その発電ポテンシャルは高く、海洋エネルギーを最大限利用した場合の発電量は、“原子力発電所25基分”にもなるという。

　この海洋温度差発電の分野で、世界でもトップレベルの技術を誇るのが、佐賀大学の池上康之だ。

　使うのは、太陽の熱を蓄えた海水。CO2の排出はゼロで、昼夜を問わず安定的に発電が可能。さらに、発電だけでなく、汲み上げた深層水を水産養殖などに複合利用できるという、まさに、究極のエコ・エネルギーシステム！
しかし、その研究は40年以上前に始まったが、これまで実用化には至らなかった。

　熱交換器など設備に多額のコストがかかり、採算が合わない―。各国が相次いで研究を中止・・。そんな中、世界で唯一研究を続けたのが、佐賀大学だった。
「できるわけがない」と学会で否定されても、池上たちは、決してあきらめなかった。日本だけでなく、資源や水に乏しい世界の国々をも救う技術だと信じていたから―。

『“できない”理由を探すのではなく、“できる”と思ってそのための行動をとる』　
　久米島のプラントは、海洋温度差による電気を生み出し、実用化への大きな一歩を踏み出すことができるのか―。

↑番組制作者のフェイスブックから…お勧めは、きれいな海だそうです！！

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TBS「夢の扉＋」7月7日OA 主人公の未放送映像

いいことは誰でも判るのですが、商業生産的にはどうなのでしょうか？ 投資とのバランスが今後の課題であると思われます。しかし、離れ島等送電がままならない所であれば、今後の蓄電池の発展を考えれば、一番安定性のあるエネルギー源となることでしょう。後何基かつくれば、島の電気需要を満たせるのではないでしょうか…しかも初期投資とメンテだけです。感激して、言葉もありません。小型の原子力発電が離島には最適と言っていた方々もいた（居る）のですから、全く正反対のエコなものです。

TV映像は、恩師の上原春男先生のことや、製造コラボの企業群、強力な久米島町のバックアップと、ハワイからのガイ・トウヤマ氏の協力（試運転時には突然逝去された同氏の写真を飾り、奥様の理佳さんにも報告）…実に感動的にドラマをつくっていました。試運転が３月末で、正式開設式が６月、、、本当に直近の事柄なのですね。今の政府であれば早速予算の検討に入るんではないでしょうか…（佐賀大学故に予算取得が難しかったのが今まででしたが、電力については、環境の変化があります。まして、東南アジア、アフリカ、インドからもアプローチがあるのであれば、外務省も動くやも知れませんね？！）

おおいに期待します！！　その後の案内も、SNSでの情報発信を強力にして行って下さい！

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参照　サイバネットニュース｜サイバネット　　

海洋温度差発電の戦略的ロードマップと展望　

佐賀大学海洋エネルギー研究センター　准教授　池上康之

…詳細は題をクリックしてお読みください

図１　海洋温度差発電の原理

図２ 海洋温度差発電の複合利用

図3　日量100 トンの淡水化装置

 

2005年6月実用化（インド）

図4　日量1000 トンの実証実験装置

2007年4月（インド）

図5　ロッキード社のハワイにおける10MW OTEC 構想

http://www.lockheedmartin.com/products/OTEC/

図６ フランス DNSC 社の仏領レ・ユニオン島における

10MW OTEC の構想
http://en.dcnsgroup.com/

図7　表層と深層１０００ｍとの平均温度差（南太平洋）

図8　30kW海洋温度差発電システム（佐賀大学）

図10　リチウム回収システム（佐賀大学）図11 海洋深層水を利用した海洋肥沃化

マニノフォーラム21「 拓海」

５.今後の展望と課題

海洋温度差発電は、スケールメリットが極めて大きいため、逆に、小さいシステムでの運用は経済的に成立が困難です。商用展開を考える場合、1000kW以上のシステムが不可欠であると考えられます。

1000kW規模での海洋温度差発電は、まだ実用化されていないのですが、海外ではその実用化が積極的に検討・推進されており、特に、米国とフランスは積極的です。一方、我が国は実績ベースの傾向が強いため、まずは、国等の支援を得たプロジェクトの成功事例が商用展開の推進には不可欠でしょう。これまで述べてきたような海水淡水化や魚場造成、水素製造、リチウムやストロンチウムの回収等の有望な副産物をも複合的に利用できる500～1000kW規模の実証研究をプロジェクトとして立ち上げ、実績を積むといったことが考えられます。

海洋温度差発電に留まらず、海洋エネルギーの実用化推進には、単独の技術ではなく、種々の分野の総合的かつ有機的な統合が不可欠です。我が国は海洋エネルギーの高いポテンシャルと技術力を有しながら、本格的導入計画では、残念ながら、欧米に比べて約10年以上遅れていると評されています。我が国において、海洋温度差発電が本格的な導入段階に至るまでには、戦略的かつ継続的で、官民一体となった（即ちALL JAPANでの）取り組みが、重要であると考えられるのです。