日本のマスコミは戦争屋の手先であり、大衆の敵である （ルイ）より
http://blog.trend-review.net/blog/2009/11/001420.html
『新ベンチャー革命』2009年11月1日「日本の大手マスコミはもはや国民の敵に等しい」の指摘に同意します。
今や日本のマスコミは戦争屋の手先であり、大衆の共認収束に抵抗する完全な反動勢力に他ならない。
２．経世会 vs 清和会の二極構造がそっくり民主党与党に移った。
朝日新聞など大手マスコミ（総・親戦争屋）はそろって、なぜ、鳩山首相（アンチ戦争屋）への嫌がらせに熱心なのか、それは、かつての自民党与党内の経世会（非親米・アンチ戦争屋系政治家派閥）対 清和会（親米・親戦争屋系政治家派閥）の二極構造が、現在の民主党与党にそっくり移ったからでしょう。
ここで戦争屋とは米国軍産複合体を仕切るデビッドRF系の米国覇権主義者（主に米共和党系）を指します。
親・戦争屋の大手マスコミの行動パターンを注意深く観察すると、自民党、民主党にかかわらず、戦争屋の気に入らない政治家に嫌がらせしていることがわかります。
対戦争屋への面従腹背だったことがばれた安倍首相しかり、福田首相しかり、麻生首相しかり、中川財務大臣しかり、そして今、それが鳩山首相なのです。
現在、民主党与党の実質指導者である小沢・鳩山両氏はともに、かつての自民党田中派（経世会）の出身です。
一方、隠れ小泉（清和会）シンパだった前原国交相などは民主党内の親・戦争屋系政治家の代表です。
そのせいか、親・戦争屋一色のオモテのテレビ局各局のニュースでは、異常に前原氏の露出が多いのは確かです。
そこでネット世界では政権交代以降、新聞・テレビ・週刊誌などの大手マスコミの報道の偏向が異様に異常であると多くの人が指摘しています。
日米両政権交代によって、その偏向性が浮き彫りになってきたということです。
３．大手マスコミの中でも変節の著しい朝日新聞グループ
かつての朝日新聞は中立報道に徹しており、どちらかといえば親中国派であり、左翼的であり、反権力的であったと思います。
その意味で朝日は毎日と並び、右寄りの読売・産経とうまく言論バランスしていました。
国民は両陣営を読み比べることによって、政治問題の判断ができていたのです。
ところが、近年、特に朝日は著しく親米化してしまっています。
同新聞関係者の非公式情報によれば、あるときから朝日新聞社内は中立派・親中派から親米派が言論主導権を握り、今や上層部は完全に親米派に変貌しているそうです。
なおこの場合、親米は親・戦争屋＝親・デビッドRFを意味します。
４．読売・産経に負けず、劣らず親米（親・戦争屋）化した朝日
そういえば、朝日新聞の有名な山田厚史氏などは、いつからかオモテのTV番組に登場しなくなり、テレビ朝日のウラ局である朝日ニュースターの人気番組“愛川欽也のパックインジャーナル”にときどき出演しています。
簡単にいえば、山田氏を冷遇するようになってからの朝日はそれまでの朝日から、別の朝日に変身したと筆者は思っています。
現在の朝日は、読売、産経同様の典型的な親・戦争屋新聞になったと断じてよいでしょう。
なお、米国国家諜報機関CIA（米中央情報局）のウラの謀略計画・実行機能は戦争屋に事実上、私有されています。
ついでに付け加えるなら戦争屋は基本的にアンチ・オバマといえます。
蛇足ながら日本で問題なのは、この辺の事情が多くのお人好し国民に明確に認識されていない点です。
５．あの悪名高いCFRとつながった朝日新聞
さて現在の朝日が親・戦争屋であることについて、明確な証拠があります。
それは、今年4月、東京で日米欧三極委員会が開かれ、そこに戦争屋ボス・デビッドRFとともに、朝日きっての親米言論人・船橋洋一氏が居たという証言があるからです。
もう一つ証拠があります。
それはCFR（外交問題評議会）と朝日新聞の関係です。
朝日新聞関係者によれば、朝日はCFRの日本支部を支援（財政的に）しているとのことです。
CFRは現在、デビッドRFによって事実上、私有されている米国シンクタンクです。
これまで、デビッドRFが仕切っていた頃の米国連邦政府内で抜擢されている政府要人のほぼ100％はCFRのメンバーであると言われています。
逆に、CFRのメンバーでなければ、米国連邦政府要人に抜擢されることはありません。
CFRも上記CIAと同様に組織が二重構造になっています。
すなわち、オモテのアカデミックなシンクタンク機能と、それを隠れ蓑とするウラの謀略計画機能です。
米国では、9.11事件はCFRの闇組織によって計画されたという陰謀説が根強くあり、NYマンハッタンのCFR本部前では、9.11事件の自作自演説を唱える米国反戦運動家アレックス・ジョーンズのグループが頻繁にデモを行っており、そのビデオがネット上に存在します。
上記、アンチCFRの急先鋒、A.ジョーンズが戦争屋の放った殺し屋から謀殺されないのは、彼の背後にアンチ・デビッドRFの闇権力が控えているからだと思われます。
さもなければ、彼はとっくに始末されているはずです。
７．悪徳ペンタゴンの一角、電・官の総・親戦争屋化が進む
ネット世界における、テレビ朝日“サンデープロジェクト”および“朝まで生テレビ”の常連司会者・田原総一朗氏の評判の悪さも天下一品です。
かつては筆者もこれらの番組をよく観ていましたが、ここ数年、あまりの偏向の異常さに辟易して、ほとんど観なくなりました。観れば観るほど腹が立つからです。
ところでテレビ朝日が世界のメディア王・ルパート・マードック（ユダヤ系）から狙われて買収対象（米国寡頭勢力に気に入られている孫正義氏の協力あり）になったのは1996年でした。
その当時はまだ、非親米であったと思われる朝日新聞経営陣が全力を挙げて、テレビ朝日の外資乗っ取りを防いだのです。
しかしながら、日本を代表するメディアであった朝日新聞グループの親米化・囲い込みを企んだ米国寡頭勢力（戦争屋、銀行屋を含むが、オバマ政権誕生まで戦争屋が主導権を握っていた。
上記マードックは彼らの番頭格といわれる）は、その後、朝日新聞グループの乗っ取りをあきらめ、同社の米国総局長だった、上記、船橋氏を懐柔し、朝日経営陣の親・戦争屋化に方針転換したと思われます。
2001年、戦後最右翼の従米小泉政権(親・戦争屋)の誕生後、船橋氏はその追い風を利用して、まんまと朝日新聞の親・戦争屋化に成功したと思われます。
読売・産経は当時、すでに戦争屋＝CIA化が完了しておりしており、小泉政権誕生後、朝日の親・戦争屋化への変節によって、同類、毎日新聞もおおむね、その潮流に追従せざるを得なくなり、2005年郵政民営化選挙の頃を境に、日本の大手マスコミの総・親戦争屋＝CIA化が完了したと思われます。
そして同時期、すでに親・戦争屋＝CIA化が完了していた外務省や警察庁・検察庁などと見事な連携をするようになったと結論できます。
ところが、今回の鳩山政権（親オバマ＝アンチ戦争屋）誕生によって、例の悪徳ペンタゴンの一角、政（自民党・公明党）がまず国民により駆逐されたものの、残る外（戦争屋＝CIA）および電・官（メディアと官僚）の悪徳性が表面化しているということです。
なお、残る業（経団連など親米企業経営者）は元々ゲンキンですから、今後、ヌケヌケと鳩山政権に乗り換える余地があります。
先の衆院選で、大衆は好き放題に暴走してきた特権階級にノーを突きつけ、政権交代を実現させた。
この大衆的な共認収束の潮流は押し止めることはできない。
「特権階級は許せん」という世論は今後ますます強まるはずだ。
ところが、暴走をリードしてきたＡ級戦犯であるマスコミ人は反省するどころか、厚顔無恥にも戦争屋の手先として暴走し続けている。
このように、日本のマスコミは戦争屋の手先（売国勢力）であり、大衆の共認収束の潮流に対する完全な反動勢力に他ならない。
そしてそのことが大衆的にも明らかになりつつある。
そのことの証左が、『新ベンチャー革命』でも指摘されている。
「ネット世界では政権交代以降、新聞・テレビ・週刊誌などの大手マスコミの報道の偏向が異様に異常であると多くの人が指摘しています。
日米両政権交代によって、その偏向性が浮き彫りになってきた」
２００９年１０月２８日の記事「強制共認と発信階級の犯罪」にも、次のようにある。
彼らは、「我こそ、人々の味方であり、代弁者である」という顔をして、講釈を垂れる。
だが、騙されてはならない。
彼らは教会や学校やマスコミを通じて常に支配観念を押し付け、一方的に人々を染脳し続けてきた。
それで、どうして「大衆の一員」などと云えるのか？
しかし、もはや人々を騙し続けることはできないだろう。
なぜなら、我々＝素人は、彼ら発信階級が押し付ける旧観念(＝近代思想)こそが社会を閉塞させ、人類を危機に導いている張本人であることに、既に気付いて終ったからである。
http://blog.trend-review.net/blog/2009/11/001420.html
『新ベンチャー革命』2009年11月1日「日本の大手マスコミはもはや国民の敵に等しい」の指摘に同意します。
今や日本のマスコミは戦争屋の手先であり、大衆の共認収束に抵抗する完全な反動勢力に他ならない。
２．経世会 vs 清和会の二極構造がそっくり民主党与党に移った。
朝日新聞など大手マスコミ（総・親戦争屋）はそろって、なぜ、鳩山首相（アンチ戦争屋）への嫌がらせに熱心なのか、それは、かつての自民党与党内の経世会（非親米・アンチ戦争屋系政治家派閥）対 清和会（親米・親戦争屋系政治家派閥）の二極構造が、現在の民主党与党にそっくり移ったからでしょう。
ここで戦争屋とは米国軍産複合体を仕切るデビッドRF系の米国覇権主義者（主に米共和党系）を指します。
親・戦争屋の大手マスコミの行動パターンを注意深く観察すると、自民党、民主党にかかわらず、戦争屋の気に入らない政治家に嫌がらせしていることがわかります。
対戦争屋への面従腹背だったことがばれた安倍首相しかり、福田首相しかり、麻生首相しかり、中川財務大臣しかり、そして今、それが鳩山首相なのです。
現在、民主党与党の実質指導者である小沢・鳩山両氏はともに、かつての自民党田中派（経世会）の出身です。
一方、隠れ小泉（清和会）シンパだった前原国交相などは民主党内の親・戦争屋系政治家の代表です。
そのせいか、親・戦争屋一色のオモテのテレビ局各局のニュースでは、異常に前原氏の露出が多いのは確かです。
そこでネット世界では政権交代以降、新聞・テレビ・週刊誌などの大手マスコミの報道の偏向が異様に異常であると多くの人が指摘しています。
日米両政権交代によって、その偏向性が浮き彫りになってきたということです。
３．大手マスコミの中でも変節の著しい朝日新聞グループ
かつての朝日新聞は中立報道に徹しており、どちらかといえば親中国派であり、左翼的であり、反権力的であったと思います。
その意味で朝日は毎日と並び、右寄りの読売・産経とうまく言論バランスしていました。
国民は両陣営を読み比べることによって、政治問題の判断ができていたのです。
ところが、近年、特に朝日は著しく親米化してしまっています。
同新聞関係者の非公式情報によれば、あるときから朝日新聞社内は中立派・親中派から親米派が言論主導権を握り、今や上層部は完全に親米派に変貌しているそうです。
なおこの場合、親米は親・戦争屋＝親・デビッドRFを意味します。
４．読売・産経に負けず、劣らず親米（親・戦争屋）化した朝日
そういえば、朝日新聞の有名な山田厚史氏などは、いつからかオモテのTV番組に登場しなくなり、テレビ朝日のウラ局である朝日ニュースターの人気番組“愛川欽也のパックインジャーナル”にときどき出演しています。
簡単にいえば、山田氏を冷遇するようになってからの朝日はそれまでの朝日から、別の朝日に変身したと筆者は思っています。
現在の朝日は、読売、産経同様の典型的な親・戦争屋新聞になったと断じてよいでしょう。
なお、米国国家諜報機関CIA（米中央情報局）のウラの謀略計画・実行機能は戦争屋に事実上、私有されています。
ついでに付け加えるなら戦争屋は基本的にアンチ・オバマといえます。
蛇足ながら日本で問題なのは、この辺の事情が多くのお人好し国民に明確に認識されていない点です。
５．あの悪名高いCFRとつながった朝日新聞
さて現在の朝日が親・戦争屋であることについて、明確な証拠があります。
それは、今年4月、東京で日米欧三極委員会が開かれ、そこに戦争屋ボス・デビッドRFとともに、朝日きっての親米言論人・船橋洋一氏が居たという証言があるからです。
もう一つ証拠があります。
それはCFR（外交問題評議会）と朝日新聞の関係です。
朝日新聞関係者によれば、朝日はCFRの日本支部を支援（財政的に）しているとのことです。
CFRは現在、デビッドRFによって事実上、私有されている米国シンクタンクです。
これまで、デビッドRFが仕切っていた頃の米国連邦政府内で抜擢されている政府要人のほぼ100％はCFRのメンバーであると言われています。
逆に、CFRのメンバーでなければ、米国連邦政府要人に抜擢されることはありません。
CFRも上記CIAと同様に組織が二重構造になっています。
すなわち、オモテのアカデミックなシンクタンク機能と、それを隠れ蓑とするウラの謀略計画機能です。
米国では、9.11事件はCFRの闇組織によって計画されたという陰謀説が根強くあり、NYマンハッタンのCFR本部前では、9.11事件の自作自演説を唱える米国反戦運動家アレックス・ジョーンズのグループが頻繁にデモを行っており、そのビデオがネット上に存在します。
上記、アンチCFRの急先鋒、A.ジョーンズが戦争屋の放った殺し屋から謀殺されないのは、彼の背後にアンチ・デビッドRFの闇権力が控えているからだと思われます。
さもなければ、彼はとっくに始末されているはずです。
７．悪徳ペンタゴンの一角、電・官の総・親戦争屋化が進む
ネット世界における、テレビ朝日“サンデープロジェクト”および“朝まで生テレビ”の常連司会者・田原総一朗氏の評判の悪さも天下一品です。
かつては筆者もこれらの番組をよく観ていましたが、ここ数年、あまりの偏向の異常さに辟易して、ほとんど観なくなりました。観れば観るほど腹が立つからです。
ところでテレビ朝日が世界のメディア王・ルパート・マードック（ユダヤ系）から狙われて買収対象（米国寡頭勢力に気に入られている孫正義氏の協力あり）になったのは1996年でした。
その当時はまだ、非親米であったと思われる朝日新聞経営陣が全力を挙げて、テレビ朝日の外資乗っ取りを防いだのです。
しかしながら、日本を代表するメディアであった朝日新聞グループの親米化・囲い込みを企んだ米国寡頭勢力（戦争屋、銀行屋を含むが、オバマ政権誕生まで戦争屋が主導権を握っていた。
上記マードックは彼らの番頭格といわれる）は、その後、朝日新聞グループの乗っ取りをあきらめ、同社の米国総局長だった、上記、船橋氏を懐柔し、朝日経営陣の親・戦争屋化に方針転換したと思われます。
2001年、戦後最右翼の従米小泉政権(親・戦争屋)の誕生後、船橋氏はその追い風を利用して、まんまと朝日新聞の親・戦争屋化に成功したと思われます。
読売・産経は当時、すでに戦争屋＝CIA化が完了しておりしており、小泉政権誕生後、朝日の親・戦争屋化への変節によって、同類、毎日新聞もおおむね、その潮流に追従せざるを得なくなり、2005年郵政民営化選挙の頃を境に、日本の大手マスコミの総・親戦争屋＝CIA化が完了したと思われます。
そして同時期、すでに親・戦争屋＝CIA化が完了していた外務省や警察庁・検察庁などと見事な連携をするようになったと結論できます。
ところが、今回の鳩山政権（親オバマ＝アンチ戦争屋）誕生によって、例の悪徳ペンタゴンの一角、政（自民党・公明党）がまず国民により駆逐されたものの、残る外（戦争屋＝CIA）および電・官（メディアと官僚）の悪徳性が表面化しているということです。
なお、残る業（経団連など親米企業経営者）は元々ゲンキンですから、今後、ヌケヌケと鳩山政権に乗り換える余地があります。
先の衆院選で、大衆は好き放題に暴走してきた特権階級にノーを突きつけ、政権交代を実現させた。
この大衆的な共認収束の潮流は押し止めることはできない。
「特権階級は許せん」という世論は今後ますます強まるはずだ。
ところが、暴走をリードしてきたＡ級戦犯であるマスコミ人は反省するどころか、厚顔無恥にも戦争屋の手先として暴走し続けている。
このように、日本のマスコミは戦争屋の手先（売国勢力）であり、大衆の共認収束の潮流に対する完全な反動勢力に他ならない。
そしてそのことが大衆的にも明らかになりつつある。
そのことの証左が、『新ベンチャー革命』でも指摘されている。
「ネット世界では政権交代以降、新聞・テレビ・週刊誌などの大手マスコミの報道の偏向が異様に異常であると多くの人が指摘しています。
日米両政権交代によって、その偏向性が浮き彫りになってきた」
２００９年１０月２８日の記事「強制共認と発信階級の犯罪」にも、次のようにある。
彼らは、「我こそ、人々の味方であり、代弁者である」という顔をして、講釈を垂れる。
だが、騙されてはならない。
彼らは教会や学校やマスコミを通じて常に支配観念を押し付け、一方的に人々を染脳し続けてきた。
それで、どうして「大衆の一員」などと云えるのか？
しかし、もはや人々を騙し続けることはできないだろう。
なぜなら、我々＝素人は、彼ら発信階級が押し付ける旧観念(＝近代思想)こそが社会を閉塞させ、人類を危機に導いている張本人であることに、既に気付いて終ったからである。
