元上場証券会社店長のブログ

元上場証券会社店長で現在株式、為替、商品ディーラーのブログです。

的中

2007年08月10日 16時37分37秒 | Weblog
火曜日、水曜日、木曜日の「私の相場観」を読み返してください。
何も申し上げることはありません。

日米欧と金融恐慌に発展する可能性が濃厚です。

これで上海市場がクラッシュすれば、中国の不動産関連業に最も
巨額の貸付を行っているのは日本の銀行なんです。

お分かりですね。

銀行株は底割れします。

さて、

古今東西の歴史上の「勝負師、軍人、武将」で連戦連勝で負
け知らずという人物で成功した偉人は私の記憶では日本の
「上杉謙信」しか存知上げません。

スターリンはモスクワで篭城し、カストロは山岳地帯に逃げ
込み、毛沢東は国民党軍に追われ「長征」という逃避行をし、
チャーチルはロンドン空襲に耐え、ホーチミンは「北爆」に
耐え、彼らは戦い抜き、勝利しました。

織田信長は越前攻めでは浅井長政の裏切りに合い命辛々の敗
北をし、徳川家康は三方ヶ原で武田信玄に惨敗し糞尿を漏らし
、武田信玄は村上義清に惨敗しております。

島津義弘は関が原で敗北し、山内一豊は顔面を射抜かれ意識
不明の重体になりました。

源頼朝は挙兵後惨敗一時行方不明になり、足利尊氏は九州に落
ち延びでおります。中国では漢の高祖劉邦の百戦百敗は有名な
史実です。
三者とも最後は天下を獲りました。

彼らは「敗北」を教訓として軍事を再編成し「危機」を「機会」
に変えて「強い」軍団に生まれ変わってゆくのです。
「反省」も行き過ぎれば「自虐」になりますし、克服すれば「教訓」
になります。

「チャンスは災難の仮面を被ってやって来る。」といいますが、
「大きな敗北」も時として結果的には「大きな勝利」の種になり
ます。

敗北を敗北のままにするのか、若しくはそれを糧とし次の大きな
勝利に結びつけるのかは、結局、個人個人の人間の器量だと思い
ます。

株式市場も言うなれば「戦場」です。
同じことが言えるのではないでしょうか。

人間の線が細い人、太い人(体格、体重ではないですよ)、
やっぱり最後に勝利するのは線が太い人でしょうね。


「東京 10日 ロイター」 サブプライムローン(信用度の低い
借り手向け住宅ローン)問題が、世界的な信用収縮懸念に発展し、
欧州中銀の緊急資金供給に日米中銀も追随する対応をとった。証券
化商品や社債スプレッドのリスク見直しの動きもあり、株価の不安
定な動きが続く中、日銀では金融市場でのアク抜けはまだ先になる
とみている。

 特に実体経済への波及を懸念する日銀としては、海外企業の資金
調達に影響が出ないか注視している。企業活動に支障が出れば、堅
調な世界経済に支えられた日本経済の成長持続シナリオに支障が出
るためだ。日銀は今のところ、健全な調整にとどまるとの見通しを
メーンシナリオに据え、8月利上げを念頭に置いているものの、海
外市場での長短金利動向や株価、為替の動向、実体経済へのインパ
クトなどを注意深くチェックしていく方針だ。

 <世界的な信用収縮生じれば、景気下振れリスク>

 BNPパリバのファンド凍結などを受けて、9日の欧州インター
バンク金利が急上昇し、欧州中銀が流動性懸念に対応するため、金
融市場に948億ユーロ(約15兆4000億円)の規模に上る大
規模な緊急資金供給を実施した。米国でもフェデラルファンド(F
F)レートが上昇し誘導目標を上回ったため、米連邦準備理事会
(FRB)も潤沢に資金を供給。日銀も10日朝に1兆円を即日供
給し、「市場の状況に対応したもの」とのコメントを出した。株価
も世界的に再び大幅に下落。日銀では「金融市場の値動きはまだ粗
く、市場が落ち着くのは先になる」とみている。


 日銀が最も懸念しているのは、こうした金融市場でのリスク見直
しによる社債やファンドの「リプライシング」の動きが実体経済に
波及することだ。

 9日の米社債市場では、高格付けの社債スプレッドが拡大した。
当初、住宅ローンや証券化市場でのリスク見直しの動きにとどまっ
ていたリプライシングの動きが、企業部門にも飛び火し信用収縮に
つながりかねない状況となっている。日銀では流動性供給に支障が
出る事態を懸念、海外企業の資金調達に支障をもたらすなど「二次
災害が生じるかどうかが重要であり、注視したい」(幹部)として
いる。 

 <見極めは当分つかず> 

 日本経済の持続的成長のエンジンは世界経済の拡大に起因してい
るため、この構図が崩れれば、日銀の描く息の長い景気拡大のシナ
リオもままならなくなる。サブプライムローン問題の実体経済への
影響について、日銀内では「8月決定会合までにある程度の見極め
はつく」との楽観的な声もあれば、「見極めはそう簡単にはつかな
い」と慎重な見方もあり、この問題の震度を測りかねているようだ。