「世界革命行動計画」 と 「対策」 ①

　初代ロスチャイルドによる「２５ヶ条の世界革命行動計画」なるアジェンダが始動して２５０周年を迎えました。めでたくも有り、めでたくも無しww₃

　出所不明・真偽不明・原本不明の陰謀論三要素を含んだ「後付け理論（アドホックな仮説：屁理屈）」である可能性が高いのですが、「支配者」と「被支配者」には、其々一定の思考パターンが有り、「行動計画」に惑わされないよう「その傾向と対策」を書こうと思います。　

「２５ヶ条の世界革命行動計画」１～２

　行動計画第一条
人間を支配するには、暴力とテロリズムに訴えると最善の結果が得られる。 権力は力の中に存在している。

・第一条は「共産主義革命」によっても実践されたのですが、「革命」以降は悉く失敗しました。暴力によって権力を手にした後は、「人民」からの抵抗を抑え込む事が統治の主要目的となる為に、政治・経済活動が停滞します。

・これは「権力は物理的な力の中には無い」事を証明しています。但し、物理的な力で財を成す事は可能な事から、「カネが正義であり、権力の源泉である」と考える人民を従えて、財閥として生き残る事は可能です。


　行動計画第二条
政治権力を奪取するには「リベラリズム」を説くだけで十分である。 そうすれば有権者は１つの思想のために自らの力、特権を手放すことになり、 その放棄された力、特権をかき集めて手中に収めればいい。

・所謂「民主主義国家」での現状が当にこれで、「自由・平等・博愛」のプロパガンダに説き伏せられています。「総ての国民が安心して暮らせる社会」のプロパガンダに国民が反対できる筈も無く、「総ての国民」の一部である「公安監視対象」や「活動家」にしてみれば、「安心して反社活動が出来る」事から賛同するに違いありません。

・アメリカでは、公的機関が犯罪者に対して「自由・平等・博愛」の精神で接している為、善良な人民は「自由の特権」を失いかけています。但し実態は、報道機関が事実を報道していないだけなので、ＳＮＳなど「言論の自由空間」が保たれていれば、回復は可能です。

・何よりも、リベラルを利用する国会議員の「政治権力の集中」を阻止し、「国民の特権」を回復する事が肝要です。法律制定の前段階で「政調会長一任」や「党議拘束」などは民主主義を破壊する行為なので、「有権者の特権」を使い「リベラル議員」を落選させることで「リベラル革命」の阻止は可能です。

注）「２５ヶ条の世界革命行動計画」とは、1773年に、初代ロスチャイルド（マイヤー・アムシェル・ロートシルト）が提唱した、世界の富や権力を統一するための行動指針（原典不明）。

ーー　つづく　ーー