IT 専門調査会社 IDC Japan は2012年2月2日、国内 IT 市場主要ベンダーの2011年上半期製品ポートフォリオとビジネス戦略の分析を発表した。これによると、各主要ベンダーの2011年上半期の国内売上額は、東日本大震災の影響で大半のベンダーが前年同期比でマイナス成長となった。
主要 IT ベンダー11社（日本 IBM、NEC、富士通、日立製作所、日本HP、東芝（含む東芝ソリューション）、デル、マイクロソフト、日本ユニシス、SAP、NTT データ）について、IT 製品を17種類に分類し、2008年上半期から2011年上半期の国内売上額を半期ごとにまとめた。その結果、主要 IT ベンダー11社の201デザートブーツ年上半期売上額合計は3兆8,457億円で、前年同期比成長率（対2010年上半期）はマイナス6.0％と、東日本大震災の影響を受けマイナス成長を示している。
2011年上半期の売上額上位は、富士通、NEC、日立製作所、日本 IBM、NTT データ、日本 HP。このうち総合ベンダー5社（富士通、NEC、日立製作所、日本IBM、日本HP）の2011年上半期 IT 製品売上額合計は2兆8,420億円、前年同期比マイナス6.0％とマイナス成長となった。また各社の2011年上半期の前年同期比成長率は、富士通がマイナス7.4％、NEC がマイナス8.8％、日立製作所がマイナス2.2％、日本 IBM がマイナス2.7％、日本 HP がマイナス5.5％と総合ベンダー5社ともにマイナス成長となった。総合ベンダーも、東日本大震災の影響を大きく受けている。
国内ユーザー企業の海外展開が進む中、IDC Japan IT スペンディングシニアマーケットアナリストの福田馨氏は「IT ベンダーは、グローバル IT の最先端企業を例としたベストプラクティスなグローバル IT をモデル化し、各企業向けにソリューションとして整備/提供すべき。ユーザー企業の実情を診断し、その企業にとって今後最適なグローバル IT デザインを早期に構築することが重要」と分析している。
主要 IT ベンダー11社（日本 IBM、NEC、富士通、日立製作所、日本HP、東芝（含む東芝ソリューション）、デル、マイクロソフト、日本ユニシス、SAP、NTT データ）について、IT 製品を17種類に分類し、2008年上半期から2011年上半期の国内売上額を半期ごとにまとめた。その結果、主要 IT ベンダー11社の201デザートブーツ年上半期売上額合計は3兆8,457億円で、前年同期比成長率（対2010年上半期）はマイナス6.0％と、東日本大震災の影響を受けマイナス成長を示している。
2011年上半期の売上額上位は、富士通、NEC、日立製作所、日本 IBM、NTT データ、日本 HP。このうち総合ベンダー5社（富士通、NEC、日立製作所、日本IBM、日本HP）の2011年上半期 IT 製品売上額合計は2兆8,420億円、前年同期比マイナス6.0％とマイナス成長となった。また各社の2011年上半期の前年同期比成長率は、富士通がマイナス7.4％、NEC がマイナス8.8％、日立製作所がマイナス2.2％、日本 IBM がマイナス2.7％、日本 HP がマイナス5.5％と総合ベンダー5社ともにマイナス成長となった。総合ベンダーも、東日本大震災の影響を大きく受けている。
国内ユーザー企業の海外展開が進む中、IDC Japan IT スペンディングシニアマーケットアナリストの福田馨氏は「IT ベンダーは、グローバル IT の最先端企業を例としたベストプラクティスなグローバル IT をモデル化し、各企業向けにソリューションとして整備/提供すべき。ユーザー企業の実情を診断し、その企業にとって今後最適なグローバル IT デザインを早期に構築することが重要」と分析している。
IT ベンダー、IT をモデル化して各企業向けに整備/提供すべき