岐阜多治見テニス練習会 Ⅱ

あのビル氏からの宿題

第一章 第一節
 ビル氏からのメモ(原文のまま)

①PBR 1~1.5倍

②PER 20以下

③直近5年
 営利・キャッシュフロー
 経常・が全て黒 

④自己資本比率50%

⑤時価総額500億

※ウオーレンバフェット

⑥10%上がったら売

⑦5~7%下がったら売

⑧秋に買って
 5月に売

 MACD買い
   シグナル

以上でメモは終わり。

山暮から特に一言。
⑤と⑥の間に、
私は便宜的に※を使いましたが、
原文では、あそこは※ではなく、
何とも言いようがない一筆書きの印で、
一見クロバーの模様のように見えます。
その画像については、次回にでも載せたいと思っています。

さて、一度きりの短い人生は
プランの作成・実行が大事か、
それとも、浮いたか瓢箪(?!)でよいのか。


第一章 第二節
山暮の下調べ

①PBR についての下調べ

 price book-value ratioの略。
 株価純資産倍率のこと。
 一言で言えば、株価判断のモノサシ。
 会社の資産内容や財務体質を判断する相対的な指標。
 絶対的な評価基準でない。perの対概念。
  ある企業の時価総額(発行済株式総数×株価)が、会計における解散価値(貸借対照表における「資産-負債」の額に対して何倍あるかを示す指標。この指標は、計算上は、現在の株価を一株当たりの純資産で除すことで得られる。一株当たりの純資産は、純資産を発行済株式数で割って算出する。
 PBRは株価の下値を図る上では有効な指標。

例示。
純資産400億円。発行済株式数5000万株。→一株当たりの純資産800円。
株価1200円の場合だと、PBR1.5倍。

PBR1倍とは、株価と一株当たりの純資産が等しい、ということ。
一株に対する投資金額と一株当たりの解散価値が一致し、投資金額のリスクがない。

下の画像は、ビル氏の華麗な手書き要点強調表徴です。



第一章 第二節

②PERについての下調べ

price earnings ratioの略。
 株価収益率のこと。
 会社の利益と株価の関係を表す。
 株価の割安性を図る指標。
 一般的に、perが低いほど、会社が稼ぐ利益に対して株価が割安である、と言える。

per=時価総額÷純利益
  (=株価÷1株あたり
の利益)
  ※時価総額とは、株価×発行済株式数。すなわち、会社丸ごとの値段を表す。

例: perが10倍⇒この意味は、投資した資金の回収までに10年かかる、ということ。

東証1部の平均perは、15倍。
一般的には、per14~20が適正とされている。

第一章 第二節

③キャッシュフローについての下調べ

 cash flow。
 現金収支を把握するもの。
 さあ、みんな声を揃えて叫ぼう、「キャッシュは事実」と。

 有価証券報告書等の決算書を見ると、キャッシュフロー計算書のなかに、
 営業活動、投資活動および財務活動によるキャッシュフローという項目が
 出てくる。

 a営業活動によるキャッシュフロー=事業活動を通じて実際に稼いだお金のこと。
 b投資活動によるキャッシュフロー=設備投資、有価証券投資、企業買収等に伴う
                 お金の流出のこと。
 c財務活動によるキャッシュフロー=借金(返済)、増資(配当金支払い)に伴う
                 お金の流入(流出)のこと。

  上のa-bを「フリー・キャッシュ・フロー」といい、
   企業が稼いで残ったお金を表す。

優良な会社の場合、
営業キャッシュフローがプラス(営業成績好調)、
投資キャッシュフローがプラス(積極的な設備投資)、
財務キャッシュフローがマイナス(借入金の返済)というような傾向が見られる。

 日本の上場企業では、1999年度からキャッシュフロー計算書作成が義務付けられている。

第一章 第二節

④営業利益についての下調べ

 損益計算書上に表される利益の一つ。
 企業が本業で稼いだ利益。
 営業利益=売上高-売上原価-販売費及び一般管理費
 (上の「売上高-売上原価」は、
 売上総利益、と言う。)
 cf.営業損益

第一章 第二節

⑤経常利益についての下調べ

 これも損益計算書上に表される利益の一つ。
 ④の営業利益は企業が本業で稼いだ利益を表す。従って、本業の業績のみで左右される。

 経常利益は会社の事業全体の利益を表す。会社の資産運用や借金など事業全体にかかわるもの。
 経常利益=営業利益+営業外収益(受取利息など)-営業外費用(借入利息など)
 会社の業績の良し悪しは、この経常利益で分かる。 

 ついでに、損益計算書上に表される三つの利益の三点目について整理する。
 その名は、当期純利益。
 当期純利益=経常利益+特別利益(土地売買などで発生)-税金
 あるいは、
 当期純利益=経常利益-特別損失(土地売買などで発生)-税金
 つまり、当期純利益は、
 臨時の損益を含めた最終的に会社に残るお金。
 この当期純利益の一部が株主への配当金となる。

第一章 第二節

⑥ビル氏のメモの第3項を解き明かすと、・・・
 
 「直近5年の
 営業利益、キャッシュフロー、経常利益のすべてが黒字の企業の株を買え」
  、ということか。

第一章 第二節

⓻自己資本比率50%の下調べ

  貸借対照表の「資産の部」の合計額を総資産といい、現状における財産(土地や機械など)の  状況を表している。一方、その財産の元手となった資金を資本といい、総資産と総資本は合計  額が一致する。

  総資本の内、他人から借りた資金はいずれ返済する必要があるため、負債として区別される。  これを他人資本という。残りの返済の必要のない資本を自己資本という。(株主から出資され  た出資金、剰余金、準備金、自己株式等から構成される。)
  
  自己資本比率=((総資本-他人資本)÷総資産)×100

第一章 第二節

⑧時価総額500億円の下調べ

 まず、時価総額(Market capitalization)とは何か。
 株式時価総額とは、
 ある上場企業の株価に発行済株式数を掛けたものであり、
 企業価値を評価する際の指標である。
 時価総額が大きいということは、
 業績だけではなく将来の成長に対する期待も大きいことを意味する。
 時価総額は企業尺度や企業の実力の一面にしかすぎないが、
 市場の期待値を反映した尺度の一つであり、
 一般には企業の利益や資産が大きいほど時価総額も高くなる。
 しかし、株価は時に過大(過小)評価される場合があるため、
 絶対的なものではない。

ここで、この項の結論めいたことを先に書く。
 ビル氏の「時価総額500億円以上」のメモの意味するところは、
 以下のようなことではないか。

 時価総額の小さな銘柄では、
 特定集団によって株価操作が行われる可能性があって危険。
 時価総額500億円以上が目安。
 ということではないか。
 
 もしこの線を突き進むとするならば、
 「時価総額500億円以上」で大丈夫かという不安が残る。
 ビル氏は、ひょっとして、
 「時価総額5000億円以上」と書くべきところを
 誤って「時価総額500億円以上」と書いたのではないか。
 蛇足になるが、
 このメモを書いている時、
 ビル氏は私と一緒に缶ビールを飲んでいた。

 それはさておき、
具体的な話に突き進めば、・・・

 念のため、時価総額 500億円程度の銘柄は、以下のとおり。

木曽路(100 株単位)
エレコム(100 株単位)
ゲンキー(100 株単位)
ヨコレイ(100 株単位)
キーコーヒー(100 株単位)
大同メタル工業(100 株単位)
三菱総合研究所(100 株単位)
中京銀行(1,000 株単位)
不二家(1,000 株単位)
ダイソー(1,000 株単位)

念のため、時価総額 5000億円程度の銘柄は、次のようなもの。

ダイハツ
資生堂
キッコーマン
カルビー

第一章 第二節

⑨ウオーレン・バフェット

 Warren Buffett
その語録から一つ。

 「株式投資の極意とは、
  いい銘柄を見つけて、いいタイミングで買い、
  いい会社である限りそれを持ち続けること。これに尽きます。」
 

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