マンUが香川を手放さない理由…資産価値向上のカギは『関西』
米経済誌フォーブスが先月27日、サッカー日本代表MF香川真司の所属するイングランド・プレミアリーグ、マンチェスター・ユナイテッドの資産価値が33億ドル(約3000億円)に達し、30億ドルを突破した初めてのスポーツチームになったと報じた。ちなみに、2位はアメリカンフットボール、NFLのダラス・カウボーイズの21億ドルで、マンUの突出ぶりが明らかになった。
フォーブス誌によると、マンUの資産価値が向上したのは、昨年にニューヨーク株式市場に上場した株価が上昇したため。最初の四半期はテレビ放映権収入の減少などにより低迷していたが、新たなスポンサーの獲得により上向いたのだという。
問題は、そのスポンサー。フォーブス誌は「中国建設銀行」とともに、日本の『関西』を要因に挙げた。
この『関西』とは実は、大阪市に本社のある塗料メーカー大手の「関西ペイント」のこと。同社のプレスリリースによると、先月18日に3年間の公式グローバルパートナーシップ契約を締結したという。
マンUの公式ホームページに掲載された公式スポンサーには、多種多様なアジア企業が名を連ねる。香川がマンUに移籍して以降、その傾向は一層、顕著になってきている。
香川がかつて所属していたJリーグのC大阪の親会社にあたる「ヤンマー」のほか、「カゴメ」「セイコーエプソン」「東芝メディカルシステムズ」といった日本企業のほか、マレーシアのポテトチップメーカー「ミスターポテト」、タイビールの「シンハー」、中東最大の通信サービスプロバイダーの「サウジ・テレコム」など。
通常、スポンサーは1業種につき1社というのがセオリーだが、国や地域を区切って同業種のスポンサーをかき集めているのもマンUの特徴だ。例えば、総合電気通信企業は香港の「PCCW」、マレーシアの「TM」、バーレーンの「VIVA」などがそれぞれ活動地域を限定してスポンサー契約を結んでいる。
ともあれ、世界中で6億人を超えるファンを抱えるとされるマンU。その半数はアジアと言われており、スポンサー収入のターゲットもアジアにシフトしている。チームにアジアのスター選手は欠かせない。(北川信行)
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