以下、緊急警報「2015 世界はこうなる」から抜粋し転載する。
英The Economistが毎年年末に発行する「The World in」は、30年近い歴史を持ち、世界40カ国以上で発行され、世界のリーダーたちが次年度の舵取りに役立てている。
大英帝国のアジェンダ(行動計画)として捉えるべきであろう。
2015年日本語版は、日経BP社から 2014/12/18に出版(1版)され、イスラム国との事件を既に予見していたことの証拠でもある。
イスラム国を作ったのは大英帝国であり、日本の天皇が大英帝国のメンバであることを知っていれば、日本がターゲットであることも理解できるだろう。
日本に降りかかる全ての不幸が、大英帝国と日本の悪の枢軸によってもたらされていることを、日本人は自覚するべきだ。
テロ実施日は、2019年5月11日(土)
・5月11日(土)南海トラフ地震。関東から九州の一部までの広範囲が壊滅的な状況になる。
・5月13日(月)日本株式市場は大暴落し、日本発の世界恐慌となる。日本の国力を基軸にしている自由主義経済圏は、崩壊することになる。AIIBを中心とした世界経済に遷移する。
・東京オリンピック・大阪万博は中止。英国が急遽、開催地となる。
・非常事態という理由で、憲法改正(非常事態法)を行う。
目的は、
１．日本を奪うため。
２．ワンワールドの実現（共産主義は英国が作ったものであり、中国やロシアの背後には古くから大英帝国がいる。）
日本が破綻すれば、全ての自治体が倒産し、ゼネコンなど経営体質が脆弱な企業が連鎖倒産する。
これらはハゲタカの餌食となるだろう。
日本の通貨の価値は大暴落し金利は急上昇。ハイパーインフレとなる。
現在がバブルの中にいることを自覚していない者は、地獄を見ることになるだろう。
日本の全てを奪うためには、日本国民の基本的人権を制限する必要がある。
そこで、非常事態を名目に憲法改正をしようとするだろう。
