以下、緊急警報「2015 世界はこうなる」から抜粋し転載する。
英The Economistが毎年年末に発行する「The World in」は、30年近い歴史を持ち、世界40カ国以上で発行され、世界のリーダーたちが次年度の舵取りに役立てている。
大英帝国のアジェンダ(行動計画)として捉えるべきであろう。
2015年日本語版は、日経BP社から 2014/12/18に出版(1版)され、イスラム国との事件を既に予見していたことの証拠でもある。
イスラム国を作ったのは大英帝国であり、日本の天皇が大英帝国のメンバであることを知っていれば、日本がターゲットであることも理解できるだろう。
日本に降りかかる全ての不幸が、大英帝国と日本の悪の枢軸によってもたらされていることを、日本人は自覚するべきだ。
テロ実施日は、2019年5月11日(土)
・5月11日(土)南海トラフ地震。関東から九州の一部までの広範囲が壊滅的な状況になる。
・5月13日(月)日本株式市場は大暴落し、日本発の世界恐慌となる。日本の国力を基軸にしている自由主義経済圏は、崩壊することになる。AIIB(アジアインフラ投資銀行)を中心とした世界経済に遷移する。
・東京オリンピック・大阪万博は中止。英国が急遽、開催地となる。
・非常事態という理由で、憲法改正(非常事態法)を行う。
目的は、
１．日本を奪うため。
２．ワンワールドの実現（共産主義は英国が作ったものであり、中国やロシアの背後には古くから大英帝国がいる。）
日本が破綻すれば、全ての自治体が倒産し、ゼネコンなど経営体質が脆弱な企業が連鎖倒産する。
これらはハゲタカの餌食となる。
日本の通貨の価値は大暴落し金利は急上昇。ハイパーインフレとなる。
現在がバブルの中にいることを自覚していない者は、地獄を見ることになる。
大規模災害の混乱を利用して、大量の外人を流入させる。(背乗り、日本社会の破壊)
日本の全てを奪うためには、日本国民の基本的人権を制限する必要がある。
そこで、非常事態を名目に憲法改正する。
なぜ2019年5月11日か？(解説)
次節「2015世界はこうなる」表紙の解説だけでなく、以下の事柄から2019年5月11日(土)が濃厚と判断した。
①平成天皇の歌
「夕やみのせまる田に入り 稔りたる稲の根本に 鎌をあてがふ」
②東京オリンピック工事等の遅延
工事遅延や輸送計画など課題が山積している。本来なら東京都知事はキリキリしているはずだが。。。
小池百合子は東京オリンピックが無いことを知っている。
③天皇退位と連休
4月30日(火)退位・5月1日(水)即位を挟む、4月27日(土)～5月6日(月)が10連休となった。
④入管法改正の強行採決
2019年4月1日施行の入管法改正を、異例の短時間審議で2018年12月8日に強行採決した。在留資格・期間等、政府独断で運用できることになった。
⑤水道民営化法
2018年12月6日強行採決した。市民共有資産である「水」を乗っ取ることが可能となった。
以上から、南海トラフ地震テロの実施日は、"天皇退位・即位後から東京オリンピックまでの休日"のはずだ。
「第1の矢」が3月11日、「第2の矢」が5月11日。
5月11日(土)は、4月27日(土)と同様に土曜日であり、休日だ。
