緊急警報「2019年11月3日南海トラフ地震、5日世界恐慌」

以下、緊急警報「2015 世界はこうなる」から抜粋し転載する。

テロ実施日が2019年5月11日(土)が濃厚だが、11月3日(日)とも考えられるので訂正する。（解説は後述）

英The Economistが毎年年末に発行する「The World in」は、30年近い歴史を持ち、
世界40カ国以上で発行され、世界のリーダーたちが次年度の舵取りに役立てている。
amazon
大英帝国のアジェンダ（行動計画）として捉えるべきであろう。
日本語版は、日経BP社から 2014/12/18に出版(1版)されており、イスラム国との事件を既に知っていた証拠でもある。
イスラム国を作ったのは大英帝国であり、日本の天皇が大英帝国のメンバであることを知っていれば、日本がターゲットであることも理解できるだろう。
日本に降りかかる全ての不幸が、大英帝国と日本の悪の枢軸によってもたらされていることを、日本人は自覚するべきだ。



テロ実施日は、2019年5月11日(土)か11月3日(日)。

テロ実施とその後の大まかな流れは以下のようになる。
・南海トラフ地震。関東から九州の一部までの広範囲が壊滅的な状況になる。
・日本株式市場は大暴落し、日本発の世界恐慌となる。
日本の国力を基軸にしている自由主義経済圏は、崩壊することになる。AIIB(アジアインフラ投資銀行)を中心とした世界経済に遷移する。
・東京オリンピック・大阪万博は中止。英国が急遽、開催地となる。
・非常事態という理由で、憲法改正(非常事態法)を行う。

目的は、
１．日本を奪うため。
２．ワンワールドの実現（共産主義は英国が作ったものであり、中国やロシアの背後には古くから大英帝国がいる。）

日本が破綻すれば、全ての自治体が倒産し、ゼネコンなど経営体質が脆弱な企業が連鎖倒産する。
これらはハゲタカの餌食となる。
日本の通貨の価値は大暴落し金利は急上昇。ハイパーインフレとなる。
現在がバブルの中にいることを自覚していない者は、地獄を見ることになる。
大規模災害の混乱を利用して、大量の外人を流入させる。(背乗り、日本社会の破壊)

日本の全てを奪うためには、日本国民の基本的人権を制限する必要がある。
そこで、非常事態を名目に憲法改正する。

なぜ2019年か？(解説)

次節「2015世界はこうなる」表紙の解説だけでなく、以下の事柄から2019年5月11日(土)か11月3日(日)が濃厚と判断した。
①平成天皇の歌
「夕やみのせまる田に入り 稔りたる稲の根本に 鎌をあてがふ」
②東京オリンピック工事等の遅延
工事遅延や輸送計画など課題が山積している。本来なら東京都知事はキリキリしているはずだが。。。
小池百合子は東京オリンピックが無いことを知っている。
③天皇退位と連休
4月30日(火)退位・5月1日(水)即位を挟む、4月27日(土)～5月6日(月)が10連休となった。
④入管法改正の強行採決
2019年4月1日施行の入管法改正を、異例の短時間審議で2018年12月8日に強行採決した。在留資格・期間等、政府独断で運用できることになった。
⑤水道民営化法
2018年12月6日強行採決した。市民共有資産である「水」を乗っ取ることが可能となった。
⑥ラグビー・ワールドカップ2019
ゴーストが指し示す地球儀には、南海トラフで被害を受けるであろう地域が描かれていない。また、この地球儀はラグビーボールの形状をしている。
ラグビー・ワールドカップ2019の開催日程は、2019年9月20日(金)～11月2日(土)決勝だ。

以上から、南海トラフ地震テロの実施日は、"天皇退位・即位後から東京オリンピックまでの休日"で、あとは、ラグビー・ワールドカップ2019の開催前か後かだ。

なぜ5月11日(土)か11月3日(日)か？（解説）
彼らは日本を奪うため、「日本発の世界恐慌」を計画している。
2本の矢の傍らにある「5.11」と「3.11」と書かれており、この解釈はラグビー・ワールドカップ2019が開催されるか否かで分かれる。
・ラグビー・ワールドカップ2019が開催されない場合
2019年5月11日(土)は、4月27日(土)と同様に土曜日であり、休日だ。
「11.3」は「第1の矢」の3月11日東日本大震災、「11.5」は「第2の矢」の5月11日南海トラフ地震だ。13日(月)の日本株式市場は大暴落し、正にブラックマンデーになる。
ラグビー・ワールドカップ2019は、急遽、英国で開催されることになる。
2019年は参議院選挙を予定しており、5月11日(土)に南海トラフ地震が起きれば政権与党にとっては有利だから5月11日は極めて濃厚だ。衆参同日選挙もありえる。
・ラグビー・ワールドカップ2019が開催される場合
2019年11月3日は日曜、4日(月)は「文化の日」振替休日だ。
「11.3」は「第1の矢」11月3日(日)南海トラフ地震、「11.5」は「第2の矢」11月5日(火)日本発の世界恐慌だ。

緊急警報「大英帝国のアジェンダ」、ターゲットは日本

以下、緊急警報「2017 世界はこうなる」から抜粋し転載する。

英The Economistが毎年年末に発行する「The World in」は、30年近い歴史を持ち、
世界40カ国以上で発行され、世界のリーダーたちが次年度の舵取りに役立てている。（原書はamazonで、日本語版は、日経BP社から 出版されている。）
大英帝国のアジェンダ（行動計画）として捉えるべきであろう。
日本がテロ対象であり、もちろん真犯人は大英帝国と日本の悪の枢軸である。

表紙



本稿で注目した箇所は、オリジナル表紙の「DEATH(死)」カードだ。
注目箇所を色枠で示した。



赤枠①

ジカ熱を意味する。

生物・化学兵器の元凶は天皇で記載のように、生物・化学兵器を利用したテロである。
731部隊でノミを市民の頭上からばらまいて多くの市民を殺したように、生物・化学兵器を使用する計画である。
実行方法は、「蚊をばらまく」とは限らない。汚染した薬剤を流布させる方法がある。たとえば、汚染したワクチンや予防薬剤を接種させるのだ。

千島学説、ワクチン、遺伝子組み換え食品で記載の通り、ウイルスに対抗するためのワクチンはインチキである。決して接種してはいけない。

ジカ熱とは、ジカウイルスによる感染症。蚊が媒介する。蚊に刺された人が発症した場合を「ジカウイルス病」、妊娠中の感染者の胎児が先天的な障害を持って生まれる場合を「先天性ジカウイルス感染症」と呼ぶことがある。また、発症すると発熱することがあるため、「ジカ熱」と呼ばれることもある
＜出典＞
ジカウイルス感染症

緑枠②

死に神である。多くの人命が奪われることを暗示している。

水色枠③、紫枠⑤

核爆弾、津波後の田畑である。
東日本大震災は核爆弾テロで記載のように、南海トラフ(*1)でも同様に巨大地震・津波を起こす計画だ。
南海トラフの巨大地震・津波は、京浜・中京・阪神工業地帯を壊滅させ、日本経済は深刻な状況となるだろう。
TPPの本質とはで記載の通り、彼らは「日本発の世界恐慌」を起こし、日本を奪う計画だ。
アベノミクスが原因で日本が破綻するのであるが、それを隠し、南海トラフ大震災によって破綻したという言い訳にすることができる。

(*1)：マスコミが「南海トラフ」を盛んに取り上げ、刷り込みしていることから推察できる。

黄枠④

ターゲットは日本だ。

天皇が進める「日本崩壊のシナリオ」

以下は、「TPPの本質とは」から、一部転載したものである。

日本崩壊のシナリオ

日本人の多くは、消費税・TPP・労基法改正・憲法改正・金融緩和等、それぞれが関連のない別々の事柄だと思っている。しかし、日本を奪うためのプログラムである。
（これを解説したダイジェスト版動画を以下に掲載する。参照いただきたい。）

最近起きている事柄も、この策略の一部である。
・歌舞伎界のリーダー達の相次ぐ急死
・モンゴル力士会を使って大相撲を支配しようとする相撲協会・横審・評議員会
・「アメフト・タックル問題」を利用した「日本大学乗っ取り」。日本オリンピック委員会（JOC)の副会長を退任した日大理事長田中英寿氏の口封じ。（JOCの実情を暴露させない）



この策略の真犯人は、大英帝国と日本の悪の枢軸である。

ダイジェスト版1/4

・TPPのイメージ
・米国市民団体の告発
・TPPの本当のイメージ
・米国は既に倒産している
・ユダヤ問題入門
・自民党憲法改正草案
・正社員を解雇しやすく
・もし、あなたが多国籍企業なら、日本の何を狙うか？
・TPP締結による”日本崩壊のシナリオ”



ダイジェスト版2/4

・イギリス、ユダヤ、バチカン
・イギリスの海外領土
・ケイマン諸島
・「アベノミクス」は日本破壊プログラム
・安倍総理の施政方針演説の原稿



ダイジェスト版3/4

・国債先物が相場急落で取引停止に、「相場崩壊」懸念の声も
・「日本発の世界恐慌」が先か、「米国デフォルト」が先か
・年金資金
・マスコミは誘導装置



ダイジェスト版4/4

・12.16衆議院不正選挙
・不正選挙に対抗するために
・多くの人に知らせてください。「一人十人運動」を。

加計学園と生物化学兵器

以下、生物・化学兵器の元凶は天皇から抜粋し転載する。

731部隊

石井四郎陸軍中将は、巨大な秘密組織である731部隊を7年間支配していた。731部隊は戦争に使用する目的で、恐るべき細菌を製造開発していた。
デング熱、ヒダスト菌、腸チフス菌、そんごねつ、流行性出血熱、ペスト菌（黒死病）、ビソ菌、パラチフス菌、コレラ、チフス、赤痢菌、天然痘菌、サルモネラ菌など、多岐に渡っている。石井は生物兵器の殺人能力を研究し実用化するために、連合軍捕虜を含む3千人以上の人間を使って人体実験を繰り返した。
しかし戦後、ナチスのメンゲル博士のように南アメリカのジャングルに逃亡する必要も無く、石井はその犯罪を罰せられることも無く日本で平穏に暮らしている。
これは、いったい何故だろうか？
石井とその部下達は、殺人罪に問われる事も無くすんだのは、何故だろうか？
－出典－
Unit731

巨大な秘密組織

＜731部隊の所在と全景＞
＜ピンファン＞


＜全景＞

731部隊は、ピンファンという村に置かれ、研究室・宿舎を徐々に増やし、1939年までには、3千人の科学者・研究者・技師・兵士を抱える巨大な施設へと変貌していった。
第一線の優秀な医学者たちが、生え抜きの軍医達の細菌戦研究に参加するため、密かにかり集められた。
様々な細菌が大きな桶で培養され、1ヶ月に８トンもの細菌を製造する能力を持っていた。
そこで石井は、この施設を運営するための人間を千葉県山武郡芝山町（加茂）から集めた。石井は加茂の大地主の家に生まれ、村人の彼に対する忠誠心が、秘密保持を確実なものにすると期待して、多くの村人をピンファンに連れてきた。500人もの村人がピンファンに行っているが、今日に至るまで沈黙を守っている。
囚人や捕虜がこの施設に送られ、数千人もの人間がマルタと称され、番号で管理され、絶望と苦悩の内に殺されていった。

＜マルタ＞
人体実験の被験者は主に捕虜やスパイ容疑者として拘束された朝鮮人、中国人、モンゴル人、アメリカ人、ソ連人等で、「マルタ（丸太）」の隠語で呼称され、その中には、一般市民、女性や子供が含まれていた。
731部隊における人体実験は生体解剖を意味した。これは被験者が死亡してしまうと人体に雑菌が入るため、人体に雑菌が入らないうちに解剖して臓器などを取り出した。つまり、生きたまま、睡眠薬も打たず、そのまま解剖したのである。

－出典－
731部隊

細菌兵器

細菌爆弾は使い物にならなかった。（爆発時に発生する高温で細菌が死滅してしまう。）
風船爆弾は適当な高度で爆発するヒューズや安定板の信頼度に問題があった。
中国では、ペスト菌に感染したノミ・米・麦を市民の頭上から飛行機散布し、何千人もの人が病院に収容され、700名あまりが死亡した。
1942年7月、ソ連国境近くの河をビソとヒダスト菌で汚染し、同年8月には130kgものヒダスト菌とパラチフス菌を中国内陸部にばらまいた。
これは、日本軍にも多くの被害者を出した。

＜飛行機散布＞


＜中国　ペスト菌＞


731部隊の科学者・軍人達

日本の医学界の主導的な立場の者、ほとんど全てが731部隊に何らかの形で関わっていた。

＜主要メンバー＞


731部隊で働いていた約一万人の人間が終戦直後帰国し、日本社会に密やかに何食わぬ顔で紛れ込んで、「何をしたか、何を見たか」については口を噤（つぐ）み、現在もなお、様々な機関で主導的な地位を得ている。
内藤が作った会社「ミドリ十字」に入った者もたくさんいる。
ミドリ十字は、1948年血液銀行として始まった会社で、今は、血液から血しょう、アルブミン、ガンマグロクビンを抽出する仕事をしている。これは、ハルビンでの731部隊の仕事と全く同じ内容だ。だから、こういった仕事の経験者を雇うことは非常に都合が良かった。
その後、彼らが所属した機関は多岐に渡っている。その一部を列挙すると、

ミドリ十字
京都大学
京都大学航空医学教室
京都大学細菌学教室
京都大学防疫研究室
京都府立医大
興和化学
近畿大学
金沢医大
金沢大医学部
熊本大
慶応大学
抗生物質協会
国立ガンセンター
国立衛生試験所
国立予防研究所
山口県立医学専門学校(山口県立医科大学、山口大学）
順天堂大学付属病院
昭和薬科大
水産大学
大阪教育大
大阪市立医学専門学校（大阪市立医科大学、大阪市立大学）
大阪市立大医学部
大阪大学
大阪大学微生物病研究所
長崎医大
長崎大学
帝京大
都立豊島病院
東京工業大学
東京大学
東京大学伝染病研究所
東芝生物物理化学研究所
東北大学
日本オリンピック委員会
日本ペニシリン協会
日本モンキーセンター
日本医師会
日本学術会議
日本伝染病学会
日本微生物学会
武田薬品
兵庫医科大学
防衛大学
北里研究所
名古屋市立大学
名古屋大医学部
陸上自衛隊衛生病学校

－出典－
Unit731
731部隊に関与した医師・医学関係者

731部隊が罪に問われなかった理由

731部隊の予算が莫大であったし、関係者が日本のトップレベルの人々であったのだから、天皇が関わっていることは明らかだ。日本の防衛庁資料室で見つかった記録によれば、731部隊は天皇の裁可によって設立されたことが明らかになっている。（この書類には天皇の印章が押されている。）また、天皇の弟の三笠宮がピンファンを訪れていたこともわかっている。
日本の制度として、重要な研究の報告書は、組織内の全ての人に回覧されることになっており、その流れが途中で止まることは考えらない。人体実験についても、当然、天皇に届いている。
多数の捕虜の殺戮を行い、市民から多くの犠牲者を出したにも関わらず、極東裁判において、731部隊の存在すら全く訴状に上がることはなかったから、731部隊の構成員も罪に問われることはなかったのである。
何故か？
その一般的に喧伝されている理由が、
「生物・化学兵器開発に遅れをとっていた英国や米国にとって、731部隊の研究成果は価値が高く、責任追及しない代わりに、全ての資料を速やかに提出させた方がメリットがある。」としているが、これは本質を隠すための誘導である。本当の理由は、

＜本当の理由＞
731部隊の任務は終わっておらず、将来活用する計画があるから。
（731部隊を責任追及すれば、全てのことが白日の下に晒（さら）されることになる。一般市民が知ることとなれば、もはや研究成果を活用することができなくなってしまう。）

昭和天皇は英国陸軍元帥

大英帝国と日本の悪の枢軸で解説したように、明治以降の全ての天皇は英国の騎士であり、エリザベス女王に忠誠を誓っている。特に昭和天皇は、第2次大戦下においても英国陸軍元帥であり、大英帝国のために働いた。

＜米国陸軍元帥と英国陸軍元帥＞


＜ガーターの騎士、英国陸軍元帥である昭和天皇＞


生物・化学兵器の特許

広島・長崎原爆の真犯人は天皇で解説したように、昭和天皇は、日本人をモルモットにして原爆の特許を取得した。その特許は米国で管理されているから、731部隊の研究成果も同様に、生物・化学兵器の特許として米国で管理されているものと推察される。もちろん、その特許所有者は昭和天皇である。
特許権は財産権であるから、昭和天皇崩御の後、平成天皇がその所有者となっている。

ハンセン病

ハンセン病（ハンセンびょう、Hansen's disease, Leprosy）は、抗酸菌の一種であるらい菌 (Mycobacterium leprae) の皮膚のマクロファージ内寄生および末梢神経細胞内寄生によって引き起こされる感染症である。
感染経路は、らい菌の経鼻・経気道よりのものが主であるが、他系統も存在する（感染経路の項にて後述）。感染力は非常に低く、治療法も確立した現状では、重篤な後遺症を残すことや感染源になることは稀であるものの、適切な治療を受けない・受けられない場合、皮膚に重度の病変が生じ、他者へ感染することもある。感染力は非常に低い。らい菌と接触する人の95%は自然免疫で感染・発症を防御できるためである。感染時期は小児が多く、大人から大人への感染及び発病は極めて稀である。
1931年、国際連盟は「らい公衆衛生の原理」と題する著作を発刊し、ハンセン病の早期患者に対しては施設隔離を行わず、外来診療所で大風子油による治療を行うのが望ましいとされ、政策として初めて「治療対策」「脱施設隔離」が打ち出された。ただしその一方で重症の伝染性の強い患者は施設に強制的に隔離する重要性も再確認されている。1938年にカイロで開催された第4回国際らい学会では、その影響を受けて疫病地の大風子油による施設治療政策は認められた。
1941年にはアメリカのファジェットにより新薬であるプロミンが使用され、これにより大風子油からプロミンと治療方法が変化しハンセン病は治る病気となった。その後は、隔離政策は徐々に衰退し外来診療が重視されていくことになる。
日本では世界的な動向と逆行するかのように、1931年に強制隔離政策（感染の拡大を防ぐため全患者を療養所に強制的に入所させる政策）が開始された。
－出典－
ハンセン病

細菌兵器としてのハンセン病

世界的な動向に逆行して、なぜ日本では強制隔離政策をとったのであろうか？
広島・長崎原爆の真犯人は天皇で解説したように、日本人をモルモットとする観点から、患者を日本各地から強制的に療養所に集めることができれば、さまざまな経過観察が容易になる。
隔離する必要もない人々の人権を無視し強制収容し続けたこと、笹川記念保健協力財団の関与、日本ハンセン病学会が1927年に設立されたなどからも、天皇の犯罪であることは明らかだ。

＜国立療養所奄美和光園を訪問した天皇＞


＜日本のハンセン病療養所＞

－出典－
人権侵害とその歴史

現代の生物・化学兵器

千島学説で解説したように、バクテリア・ウイルスは一定条件下で自然発生する。体内環境は個体差があり千差万別だから、それらに全て適合するワクチンは存在しえない。なぜ発生するのかを調べ、その原因に対処できる手立てが求められるのであって、巷に喧伝されるワクチンは、全てまやかしである。
さらに問題なのは、嘘を喧伝して、意図的に汚染した製薬を流布することができることにある。
予防接種と称し、汚染した製薬を流布する手法があることを肝に銘じなければならない。

＜ウイルスの種類＞
単純ヘルペスウイルス
水痘・帯状疱疹ウイルス
ロタウイルス
ヒト乳頭腫ウイルス
ポリオウイルス
コクサッキーウイルス
ライノウイルス
風疹ウイルス
麻疹（はしか）ウイルス
インフルエンザウイルス
流行性耳下腺炎ウイルス
RSウイルス
肝炎ウイルス
HIV

731部隊は存続している

731部隊の構成員約一万人は、主導的な地位を与えられ、様々な機関で先導的地位を得た。それはますます拡大し、医学会、学会、大学、医療機関、製薬会社、公的機関などを席巻しており、今なお天皇の意思の下にあることを忘れてはいけない。
731部隊という組織は無くなってはいるが、今や巨大なネットワークとなって存続し、様々な悪事（テロ）を行っていることを忘れてはいけない。

加計学園と生物化学兵器

加計学園が新設する獣医大学は愛媛県に設置される。
朝鮮半島、九州・四国・中国・関西地方、自衛隊駐屯地へのアクセスも良く好立地である。

期日前に行かず、油性ペンで当日投票しよう！

長年積み重ねてきた日本人の富が急激に消失している。
さらに、自由・権利までをも奪われようとしている。
日本人は、物事を良いように解釈する癖を持っている。我々は善意で解釈する。
マスコミは、この癖を利用して耳触りの良い話で世論誘導する。
たとえば、非常事態法だ。
非常事態法の対象は、武力攻撃、内乱、暴動、テロ、大規模な災害などのほか、鳥インフルエンザやAIDSなど疫病もある。措置には警察・軍隊など公務員の動員、公共財の徴発、法律に優位する政令の発布、令状によらない逮捕・家宅捜索などを許す事の他、報道や集会の自由など自由権の制限である。
いずれの非常事態も人為的に起こすことが可能だから、簡単に日本人の自由を奪い奴隷化することができる。

安倍の背後にいるのは、大英帝国と日本の悪の枢軸である。
このような暴挙が何の躊躇もなくできるのも、「選挙ハイジャック」が可能であることに起因している。


（http://ri4jp.web.fc2.com/page41.htmlから転載）


＜不正選挙の手口＞
１．投票率を下げる
投票に来ない人の投票用紙と予備票を利用して入れ換える。
投票用紙は、有権者数と予備分を含めた枚数を用意することになるので、
仮に、全ての有権者が投票に来ると困ることになる。
それは、入れ換えるための投票用紙が予備分のみとなってしまうからだ。

２．期日前投票に誘導する
期日前投票は選管で投票するが、夜間、第3者の監視があるわけではないので、入れ替えが可能だ。

３．鉛筆で投票させる
投票用紙はポリプロピレン（静電気ではマイナスに帯電）、鉛筆はカーボン（静電気ではプラスに帯電）である。
この関係をプラス－プラスの関係にすれば、白票（無効票）にできる。
さらに、プラス－マイナスの関係にすれば、改ざんできる。

４．マスコミで世論誘導する。
マスコミは誘導装置である。世論調査や政党支持率など、世論誘導が簡単にできる。

＜不正選挙に対抗するには＞
１．絶対、投票に行く。
２．当日投票する。
３．油性ペンを持参し、正しく、丁寧に書く。
４．装飾や印などは絶対書かない。（無効票になってしまい、彼らに有利になる。）
５．マスコミを決して信用せず、自身で調べ、考え、行動することが必須だ。

急いで対抗策を広く周知する必要がある。
下図のようなポスターをいくつか用意した。
ぜひ、ポスター掲載サイトを参照いただき、掲示にご協力いただきたい。
なお、いずれのポスターもPDF文書ファイルである。コンビニでプリントする際は、格安の文書プリントを利用できる。



＜では、誰に投票すれば良いか。＞

第48回衆議院議員選挙は、自由党は党としての候補者を立てないこととなった。
概ね以下の優先順位で投票すれば良いだろう。

****** 小選挙区 ******
１．以下の「自由党」が予定していた議員

　小沢　一郎
　広野　ただし
　真白　リョウ
　岡島　一正
　鈴木　まりこ
　佐藤　公治
　末次　精一
　玉城　デニー
　ひだか　剛
　村上　史好

２．「立憲民主党」
３．党方針で「民主党」から「希望の党」に移籍した議員か、無所属となった議員
４．「社民党」
５．「共産党」（共産党は裏自民党であり決して信用してはいけないが、表面上は市民の味方を演じているので、それを利用する。）

****** 比例区 ******
１．「立憲民主党」
２．「社民党」
３．「共産党」

2018年7月西日本豪雨テロ

以下は、2018年7月西日本豪雨テロから、冒頭部分のみ転載したものである。

異常気象の原因は、気象兵器。目的は、日本疲弊化とスピン。

異常気象が多発している。いずれも、天気図・衛星画像から、もはや自然現象としては説明できない。
2018年7月の西日本豪雨災害も、台風10号（2016年8月31日）、2017年7月豪雨と同様に気象兵器によるテロであり、真犯人は大英帝国と日本の悪の枢軸である。

この西日本豪雨テロの主な目的をあげると、以下のものになるだろう。
①日本の疲弊化。（日本人が貧しくなればなるほど肥え太るのが天皇である。）
②スピン。（安倍政権の悪事に国民が注目しないよう、事件や事態を作りだし誘導する。）
③被災地の従順化。（国の支援を得たい被災地は、政権党に従順になる。）

本稿では、気象庁衛星画像や天気図を用いて、この西日本豪雨テロを見ていくことにする。
（なお、動画サイトにアップした動画は無断で削除されるので、ダウンロードするようにした。動画はダウンロードし再生いただきたい。各動画の形式はMP4で、ファイルサイズは概ね800KB程度である。）
＜出典＞
気象庁　気象衛星
tenki.jp　天気図

等圧線と天気

等圧線とは天気図上で、同じ気圧の地点を結んだ線で、通常1000hPaを基準に4hPa間隔で引かれ、5本（20hPa）間隔で太線が引かれる。等圧線の高い方から低い方へと風が吹く。等圧線の間隔がせまいほど風が強くなる。
＜出典＞
等圧線とは
等圧線

気象兵器

気象兵器で解説の通り、ＥＬＦ波と呼ばれる極低周波を照射し電離層を持ち上げ、低気圧の空間を作り出す。
照射パターンは、雲となって現れる。ＥＬＦ波照射によって電離層はお椀をひっくり返した形状に持ち上がるから、雲の形状も円形になる。
自然の雲は大気の移動とともに少しづつ変化するから、時間的な変化を観察すれば簡単に見分けることができる。
ＥＬＦ波照射による気象操作は急激な変化を生んでしまうので、急激に雨雲が発達し大雨や雹（ひょう）を降らせたり竜巻が発生する。
逆に言えば、このような現象は、気象操作を疑うべきである。
天気図に描かれている前線や低気圧はフィクションであるから、気圧配置（等圧線）のみを注視して欲しい。

西日本豪雨災害

「台風の場合、等圧線が混み合っている。」ことに注意してほしい。
一般的に、低気圧の規模が大きくなればなるほど、等圧線は混み合い、衛星画像でも白い雲として認識できる。
ところが、西日本豪雨は等圧線とは無関係に、台風クラスの巨大低気圧が突如として出現した。
気象庁は、どうやって西日本豪雨災害を予見できたのだろうか？
どうやって、被害地域を特定できたのか？
もはや、自然現象としては説明できない。これは、気象テロであり、官僚機構もグルであることがわかる。

＜NHKニュース 1＞


＜NHKニュース 2＞


2018年6月29日(金)午前9時30分～午後8時30分

気圧配置を見る限り、日本列島は穏やかな天候のはずである。しかし、局所的豪雨が各地を襲った。
天気図、気象衛星画像を観察すると、以下のことがわかる。
・東シナ海上に大規模な低気圧を作り、偏西風を利用し梅雨前線を作り出している。
・九州から東北にかけて局所的な豪雨地域を作り出している。

＜天気図＞


＜気象衛星＞
赤で示した領域が、ＥＬＦ波の照射領域である。




＜動画＞

20180629_09_20.mp4をダウンロード


2018年6月29日(金)午後9時40分～30日(土)午前8時30分

気圧配置を見る限り、日本列島は穏やかな天候のはずである。しかし、局所的豪雨が各地を襲った。
天気図、気象衛星画像を観察すると、以下のことがわかる。
・東シナ海上に大規模な低気圧を作り、偏西風を利用し梅雨前線を作り出している。
・九州など、局所的な豪雨地域を作り出している。
・照射時間や照射出力を細かく変化させ、局所的な豪雨地域を作り出している。

＜天気図＞


＜気象衛星＞
赤で示した領域が、ＥＬＦ波の照射領域である。




＜動画＞

20180629_21_20.mp4をダウンロード

東日本大震災は、核爆弾テロ。

以下、東日本大震災は核爆弾テロから抜粋し転載する。

地震の原因は地下爆発
多くの人は、地震の原因が「プレートが跳ね上がるため」と思っている。学校教育でも「プレートテクトニクス」や「大陸移動説」を教え、気象庁もこれをベースに報じている。
しかし、地震の本当の原因は「地下での爆発」である。

地震データサービス　IRIS
以下の画面キャプチャーは、IRISから引用したものである。(http://ds.iris.edu/ds/nodes/dmc/tools/event/5156447)

IRISとは、地震学的なデータの獲得・管理および配布のための科学専門の、120を超える米国大学からなるコンソーシアムである。このサイトでは地震の波形とその音を視聴できる。



サイトにアクセスし、この地震の音を聴いていただきたい。
地震の原因は地下での爆発であることがわかるだろう。

東日本大震災
東日本大震災が１つの巨大な地震であったと思っている人は多い。
しかし、実際は広範囲に分散した地震のシーケンスである。
下図は、2011年3月11日に発生した地震の内、震源が深さ50kmまでのものをプロットしたものである。この1日だけで数え切れない多数の地震が発生していることがわかる。



さらに震源の深さが33kmまでのものをプロットすると、



さらに震源の深さが10kmまでの、極めて浅いものをプロットすると下図になる。



この中には、震源の深さが700mのものまである。
もはや、自然地震として説明できない。
東日本大震災は、核爆弾テロである。

今、「日本発の世界恐慌」、「日本の国家破綻（デフォルト）」の計画が着々と進んでいる。
多くの日本人が食べていく事さえ難しい状況となるだろう。
皆さんは、世界最大の債権国である日本が、そのような事になるわけがないと思うだろう。 しかし、そのためのプログラムがアベノミクスである。
（http://ri4jp.web.fc2.com/page41.htmlから転載）




ところで、世界恐慌の原因がアベノミクスであることを気付かせないようにするには、どうすれば良いだろうか？
「甚大な災害によって世界恐慌になった。」と理解させたらどうだろう。
１．南海トラフ地震、首都直下大地震
２．北朝鮮による核攻撃
３．気象災害
４．火山噴火
５．太陽フレア爆発による大規模停電・電子機器破壊

いずれも人為的に起こすことができる。
「太陽フレア爆発」も、「成層圏での核爆発」で代用できる。

もちろん、これらを計画・実行するのは、大英帝国と日本の悪の枢軸である。

広島長崎原爆の真犯人は天皇

以下、広島・長崎原爆の真犯人は天皇より抜粋し転載する。

英国生まれの原爆原理
広島で爆発したウラン原爆の原理はイギリスで生まれた。ウランの核分裂を最初に指摘したオットー・フリッシュがイギリスのバーミンガム大学にナチスから逃れてやってくると、そこにはドイツから帰化していた理論物理学者のルドルフ・パイエルスがいた。フリッシュとパイエルスは、ウランが核分裂の連鎖反応を起こす臨界量を求める計算をした。
ウランの核分裂の連鎖反応は
（ａ）ウラン２３８に高速中性子を衝突させた場合
（ｂ）ウラン２３５に低速中性子を衝突させた場合
（ｃ）ウラン２３５に高速中性子を衝突させた場合
の３つの場合に起こる可能性があります。ウラン２３８に低速中性子を衝突させ中性子を吸収させても核分裂しない。
（ａ）の場合は天然ウランとほとんど同じだが、臨界量は数トン以上となって、飛行機に積める爆弾とするには重すぎた。
（ｂ）の場合は、ウランの核分裂で生ずる高速中性子を低速にするために、黒鉛や重水のような減速材を用いなければならないのでかさばる。さらに、低速中性子がウラン２３５の原子核に吸収されて次の核分裂を起こすまでに百分の１秒から千分の１秒の時間がかかる。これだけ時間がかかると、連鎖反応で生じたエネルギーによってウランの塊が膨張したり、蒸発したりして、連鎖反応が十分に継続する前に途中でストップし、普通の爆薬の爆発程度にしかならない。
唯一、ウラン原爆になりうるのは、（ｃ）の場合です。

日本は第２次世界大戦中に原爆の実物試験に成功
アトランタコンスティチューション紙
日本は原爆を開発した。第二次世界大戦中、実物試験に成功。ロシアが科学者達をつかんだ。


爆撃機に積載できない原爆
第２次大戦当時、B29などの爆撃機に搭載できるような大きさの原爆を製造できなかった。巷に喧伝される原子爆弾はフィクションである。

アインシュタインのルーズベルト大統領への手紙
「新しいタイプの非常に強力な爆弾が作られるということは --- 確実というほどでないにしても --- 十分に考えられることでもあります。このタイプの単体爆弾がボートで運ばれ、港で爆発すれば、それは港全体を破壊してしまうばかりでなく、その周辺地域をも破壊してしまうでしょう。しかし、この爆弾は、飛行機での輸送には、重すぎることも明らかになるでしょう。」

広島・長崎の原爆は地上起爆
前述のとおり、「爆撃機から投下された原爆」はフィクション（作り話）である。 実際は、地上に設置された原爆が爆発した。
戦時中に米国が設置できるわけもない。では、誰が設置したのか？

広島原爆
1945年（昭和20年）8月6日午前8時15分
広島原爆は、ウラン原爆である。下の写真から地上で爆発していることがわかる。



引用：https://www.youtube.com/watch?v=eaMpGtYyLik&feature=youtu.be

「私、空中から爆弾を落としたとは思ってないんですよ。下から爆発」
元第343海軍航空隊 少尉 本田稔氏の証言


長崎原爆
1945年（昭和20年）8月9日午前11時02分
長崎原爆は、プルトニウム原爆である。


原爆特許所有者は天皇
原爆特許
特許計画が始まった1942年から、米国の原子力施設が原子力委員会に引き継がれた1947年1月まで、マンハッタン計画の特許部門は、原爆に係る5600以上の異なる発明の報告書を、最終的に米国特許庁と共に秘密裏に整理するための2100件別々の特許出願を目録にした。
マンハッタン計画の特許計画は、戦時中に開発された原子力全分野において、米国政府のための総合的な法律上の所有権を取得する計画的な試みだった―その特許は、「採掘されたままの原石から原爆まで」の技術の異なる493科目分類に及んだ。

日本は、広島長崎の原爆の人体や遺伝子への影響を調査し1947年1月2日に米国に提出した。これは、マンハッタン計画の特許出願範囲日(1947年1月まで)にぴったり符合する。

自国民をモルモットにする理由
特許になるためには原爆の効果（遺伝子破壊兵器）を立証する必要がある。
自国民ならば、子々孫々にわたる遺伝子破壊を追跡調査できる。

第２次大戦中も、昭和天皇は英国陸軍元帥
天皇裕仁は英国ウラン爆発軍事応用委員会MAUDの会期中、英国アーミーリストに正規の英国陸軍元帥として掲載されている。
また、第2次大戦中の1942年1月14日英国の新聞タイムズが、「昭和天皇は英国陸軍元帥のリストから除名する必要無し」という英国陸軍省事務官のコメントを掲載している。


英国王室の忠実な隷（しもべ）
国民を疑い、英国王室を賞賛した裕仁天皇は、日本を第2次大戦に導いた。
「大英帝国と日本の悪の枢軸」で記述の通り、明治以降の天皇は全て大英帝国の忠実な隷である。

「小池百合子」と「日本の悪の枢軸」

（以下、「大英帝国」と「日本の悪の枢軸」から抜粋引用する。）

支配者と奴隷で構成される社会、それがワンワールドだ。
イギリスは階級社会、王を頂点にしたピラミッド構造である。
中間層は下位層を支配し、自らをに上位層の仲間だと思っている。しかし、ピラミッドの頂点以外は、全て奴隷だ。
「奴隷」というと、どういうイメージを持つだろうか？
「鉄の鎖でつながれている。」といったイメージを持つのではないだろうか？
しかし、「鉄の鎖」は不要だ。
１．お金
２．宗教
３．思想・イデオロギー
４．麻薬
５．博打・ギャンブル
６．情報・教育
７．司法

－その構造－
下図は、「大英帝国」と「日本の悪の枢軸」を図解したものである。
なお、小池新党「希望の党」は、自民・公明・維新の会と同列に追加しなければならない。

皆さんは、「天皇」に対して、「良いイメージ」を持っているのではないだろうか。

ところで、現在、金融緩和を行っているが、どういうオペレーションか、お分かりだろうか？



日本銀行は、各金融機関・政府から国債を引き受け、その代わりに日本銀行券を渡す。（日本銀行券とは、我々が日常使っている紙幣である。）
日本銀行券は無利子だが、国債は有利子。その利子負担を、国民が負っている。
国民が貧しくなればなるほど、国債を発行することになるから、その利子負担が国民をさらに圧迫する。
日本銀行株の55％を政府が所有し、残り45％を天皇家・英国金融マフィアが所有する。
国民が貧しくなればなるほど、肥え太るのが「天皇」である。
国債発行総額が約１０００兆円。その１年分の利払いだけで、政府税収の43％を占める。（出典）
国民から搾取しているのは、他ならない「天皇」であることが分かるだろう。
本来、「通貨の発行権」は、政府が持つべきであり、それを歪めている元凶が天皇だ。

次は英国の官報からの抜粋である。



昭和天皇について書かれている部分を拡大したものが以下である。昭和天皇は、正規兵の英国陸軍元帥(Field-Marshal)と書かれている。


「K.G.」は「Knight of the Garter」の意味であり、明治以降の天皇は英国の騎士であって、英国のために働いている。
（出典）ガーター騎士・レディースのリスト（List of Knights and Ladies of the Garter）

大英帝国は、日本を奪おうとしている。

日本の経済力を急落させ日本円の価値を暴落させれば、お金というツールを使って日本の膨大な資産を容易に奪えることになる。

2015年1月14日新年恒例「歌会始の儀」、平成天皇の歌。
「夕やみのせまる田に入り 稔りたる稲の根本に 鎌をあてがふ」
（出典）朝日新聞デジタル記事

数限りない「日本人への裏切り」、「最大の売国奴」、それが天皇だ。

＜小池　百合子＞
安倍晋三と同じく、日本会議メンバー。笹川財団の雇われマダムである。
小池新党も「日本維新の会」と同様に、自民党の補完勢力に過ぎない。
市民の味方を偽装しているが、野党の票を割るのが目的だ。


北朝鮮を実質支配しているのは天皇である。
日本の財閥が天皇ファミリであるのと同様に、韓国の財閥も天皇ファミリである。
対立構造を作り、人々を誘導する手法は、大英帝国の定石である。
拉致問題、北朝鮮脅威論などを声高に唱えるものを決して信用してはいけない。

小池百合子(自民党)・泉としひこ(幸福実現党) 共同演説会

＜出典＞
幸福実現党とタッグを組んだ自民党・小池百合子さんが東京都知事選に出馬

小池の特別秘書であり、都民ファースト代表の野田数（かずさ）

＜出典＞
日本会議
「安倍内閣を牛耳る『日本会議』とは何か？

日本発の世界恐慌に備えよ！

アベノミクス・TPP・集団的自衛権・憲法改正・労基法改正が、それぞれが無関係の事柄のように思っている人は多い。
しかし、日本を奪い日本人を奴隷にするためのプログラムである。
簡単な例を一つ挙げよう。
たとえば、集団的自衛権だ。
集団的自衛権は、日本を戦争にひき込むためのものである。
戦争となれば自衛隊だけでは兵隊が足りない。だから、徴兵制だ。
徴兵制を実現するためには「基本的人権を制限する」必要がある。
「基本的人権を制限する」と、我々は全ての自由を失い、国家の奴隷になるのだ。

これらの策略の主犯は、誰だろうか？
安倍の背後にいるのは、大英帝国と日本の悪の枢軸だ。

今、「日本発の世界恐慌」、「日本の国家破綻（デフォルト）」の計画が着々と進んでいる。
多くの日本人が食べていく事さえ難しい状況となるだろう。
皆さんは、世界最大の債権国である日本が、そのような事になるわけがないと思うだろう。 しかし、そのためのプログラムがアベノミクスである。
以下の動画が、客観的な事実を基に詳細に説明する。（http://ri4jp.web.fc2.com/page41.htmlから転載）




ところで、世界恐慌の原因がアベノミクスであることを気付かせないようにするには、どうすれば良いだろうか？
「甚大な災害によって世界恐慌になった。」と理解させたらどうだろう。
１．南海トラフ地震、首都直下大地震
２．北朝鮮による核攻撃
３．気象災害
４．火山噴火
５．太陽フレア爆発による大規模停電・電子機器破壊

いずれも人為的に起こすことができる。
「太陽フレア爆発」も、「成層圏での核爆発」で代用できる。

もちろん、これらを計画・実行するのは、大英帝国と日本の悪の枢軸だ。

共謀罪のターゲットは、国民。

天皇にとっての脅威は、「国民が真実を知る」こと。

近年、さまざまな事実が明らかとなった。

・「広島・長崎の原爆の真犯人は天皇」
・「生物・化学兵器の元凶は天皇」
・「東日本大震災は核爆弾テロ」
・「大英帝国と日本の悪の枢軸」

パソコンやインターネットの普及によって、真実の情報を即座に知り、再発信することも容易となった。
「情報」は人々を奴隷化する最良のツールであるが、彼らが支配するマスメディアを経ずに伝達されてしまうことは、天皇にとって大きな脅威だ。

共謀罪は国民がターゲット

共謀罪における「著作権侵害」は非親告罪であり、警察の独断で取り締まることが可能である。逆に言えば、「著作権侵害」を犯した人をテロリストと位置づけ「共謀罪」を適用することも可能になるのだ。



天皇が王様で、国民は奴隷という社会。それが日本になる。

自民党憲法改正草案では、「天皇を国家元首にする。」、「国民の基本的人権を制限する。」とある。
現行憲法の、「基本的人権を保護する」という規定があるおかげで、日本国民は全ての自由を保障されている。これを「制限する」ということは、我々は全ての自由を失うことを意味する。
「自由がない人」が奴隷であるから、平たく言えば、「天皇が王様で、国民は奴隷になる。」ということだ。
共謀罪は、正にそのための布石である。

天皇退位の真の目的は、「保身」。

日本人は、物事を良いように解釈する癖を持っている。我々は善意で解釈する。
マスコミは、この癖を利用して耳触りの良い話で世論誘導する。
突然出てきた「天皇退位」に注目してほしい。
天皇はこれを否定し、安倍政権は推進しようとしているかのように見せているが、主犯は天皇である。

天皇退位には３つの目的がある。
①平成天皇の保身
天皇であれば国民に身を晒（さら）す場面も多い。
さまざまな悪事が次第に明るみとなってきた天皇にとって、身辺への危機感が高まるのも当然であろう。
②憲法改正
天皇および皇室は皇室典範で規定・管理されているので、退位についても皇室典範の改正のみで事足りる。
憲法改正によって国民を奴隷にしたい天皇は、この天皇退位を利用しようとしていた。
③平成の維新
明治維新のように、再び「天皇が支配する日本」を完成させ、それを記念して「元号」を変える。

安倍の背後にいるのは、大英帝国と日本の悪の枢軸である。

（http://ri4jp.web.fc2.com/page41.htmlから転載）

台風10号(2016年8月31日)の真犯人は天皇

以下は、台風10号（平成28年8月31日）から、抜粋引用したものである。

不思議すぎる動きの10号

台風が日本付近で南に進むという動きはとても珍しいです。
なぜなら、地球規模での台風の本来の目的は、過剰に熱が貯まっている南の地域(暑い熱帯)から、熱が足りていない北の地域(寒帯)に熱を運ぶことだからです。
したがって、台風が北から南に進むという動きは目的から外れてしまいます。
＜出典＞
weather news

台風10号進路図



＜出典＞
台風10号進路図

台風10号の異常な巨大化

次の動画は、気象庁発表の気象衛星画像である。
注目して欲しいのは、岩手県で異常に巨大化する台風10号である。
冒頭に記載したとおり、「台風は、南の地域から北の地域への熱移動である」という観点からも、もはや自然現象としては説明できない。
（なお、動画サイトにアップした動画は無断で削除されるので、ダウンロードするように変更した。動画はダウンロードし再生いただきたい。各動画の形式はMP4で、ファイルサイズは概ね800KB程度である。）
＜動画＞
taifu10.mp4をダウンロード

気象兵器

気象兵器で記述の通り、気象兵器が存在する。



＜出典＞
地震兵器疑惑「HAARP」（国会でも地震兵器説が）

日本におけるHAARP

日本は世界的なHAARPプログラムのメジャーなプレーヤーである。
京都大学　生存圏研究所
名古屋大学　太陽地球環境研究所

HAARPに大電力が必要

HAARPは別名「 高周波ヒーター 」とも呼ばれている。つまり、電子レンジと同じ原理だ。しかしそれには１０００メガワット（１ギガワット）の大電力を必要とする。
＜出典＞
３１１地震のHAARPには日本も関与？ フィンランドの科学者が暴露

安倍政権と原発

安倍政権は、福島原発が収束してないのに、原発再稼働に邁進している。
全ての原発が停止しても日本の経済活動に何ら支障が無いことが明らかになったにも関わらず。
なぜ、原発再稼働を急ぐのであろうか？
「TPPの本質とは」で記述のとおり、「日本発の世界恐慌」、「日本の国家破綻」を実現するために、さらなる日本の疲弊化が必要であり、そのためには大電力が必要となるからである。

緊急警報「2019年11月3日南海トラフ地震、5日世界恐慌」

以下、緊急警報「2015 世界はこうなる」から抜粋し転載する。

テロ実施日が2019年5月11日(土)が濃厚だが、11月3日(日)とも考えられるので訂正する。（解説は後述）

英The Economistが毎年年末に発行する「The World in」は、30年近い歴史を持ち、
世界40カ国以上で発行され、世界のリーダーたちが次年度の舵取りに役立てている。
amazon
大英帝国のアジェンダ（行動計画）として捉えるべきであろう。
日本語版は、日経BP社から 2014/12/18に出版(1版)されており、イスラム国との事件を既に知っていた証拠でもある。
イスラム国を作ったのは大英帝国であり、日本の天皇が大英帝国のメンバであることを知っていれば、日本がターゲットであることも理解できるだろう。
日本に降りかかる全ての不幸が、大英帝国と日本の悪の枢軸によってもたらされていることを、日本人は自覚するべきだ。



テロ実施日は、2019年5月11日(土)か11月3日(日)。

テロ実施とその後の大まかな流れは以下のようになる。
・南海トラフ地震。関東から九州の一部までの広範囲が壊滅的な状況になる。
・日本株式市場は大暴落し、日本発の世界恐慌となる。
日本の国力を基軸にしている自由主義経済圏は、崩壊することになる。AIIB(アジアインフラ投資銀行)を中心とした世界経済に遷移する。
・東京オリンピック・大阪万博は中止。英国が急遽、開催地となる。
・非常事態という理由で、憲法改正(非常事態法)を行う。

目的は、
１．日本を奪うため。
２．ワンワールドの実現（共産主義は英国が作ったものであり、中国やロシアの背後には古くから大英帝国がいる。）

日本が破綻すれば、全ての自治体が倒産し、ゼネコンなど経営体質が脆弱な企業が連鎖倒産する。
これらはハゲタカの餌食となる。
日本の通貨の価値は大暴落し金利は急上昇。ハイパーインフレとなる。
現在がバブルの中にいることを自覚していない者は、地獄を見ることになる。
大規模災害の混乱を利用して、大量の外人を流入させる。(背乗り、日本社会の破壊)

日本の全てを奪うためには、日本国民の基本的人権を制限する必要がある。
そこで、非常事態を名目に憲法改正する。

なぜ2019年か？(解説)

次節「2015世界はこうなる」表紙の解説だけでなく、以下の事柄から2019年5月11日(土)か11月3日(日)が濃厚と判断した。
①平成天皇の歌
「夕やみのせまる田に入り 稔りたる稲の根本に 鎌をあてがふ」
②東京オリンピック工事等の遅延
工事遅延や輸送計画など課題が山積している。本来なら東京都知事はキリキリしているはずだが。。。
小池百合子は東京オリンピックが無いことを知っている。
③天皇退位と連休
4月30日(火)退位・5月1日(水)即位を挟む、4月27日(土)～5月6日(月)が10連休となった。
④入管法改正の強行採決
2019年4月1日施行の入管法改正を、異例の短時間審議で2018年12月8日に強行採決した。在留資格・期間等、政府独断で運用できることになった。
⑤水道民営化法
2018年12月6日強行採決した。市民共有資産である「水」を乗っ取ることが可能となった。
⑥ラグビー・ワールドカップ2019
ゴーストが指し示す地球儀には、南海トラフで被害を受けるであろう地域が描かれていない。また、この地球儀はラグビーボールの形状をしている。
ラグビー・ワールドカップ2019の開催日程は、2019年9月20日(金)～11月2日(土)決勝だ。

以上から、南海トラフ地震テロの実施日は、"天皇退位・即位後から東京オリンピックまでの休日"で、あとは、ラグビー・ワールドカップ2019の開催前か後かだ。

なぜ5月11日(土)か11月3日(日)か？（解説）
彼らは日本を奪うため、「日本発の世界恐慌」を計画している。
2本の矢の傍らにある「5.11」と「3.11」と書かれており、この解釈はラグビー・ワールドカップ2019が開催されるか否かで分かれる。
・ラグビー・ワールドカップ2019が開催されない場合
2019年5月11日(土)は、4月27日(土)と同様に土曜日であり、休日だ。
「11.3」は「第1の矢」の3月11日東日本大震災、「11.5」は「第2の矢」の5月11日南海トラフ地震だ。13日(月)の日本株式市場は大暴落し、正にブラックマンデーになる。
ラグビー・ワールドカップ2019は、急遽、英国で開催されることになる。
2019年は参議院選挙を予定しており、5月11日(土)に南海トラフ地震が起きれば政権与党にとっては有利だから5月11日は極めて濃厚だ。衆参同日選挙もありえる。
・ラグビー・ワールドカップ2019が開催される場合
2019年11月3日は日曜、4日(月)は「文化の日」振替休日だ。
「11.3」は「第1の矢」11月3日(日)南海トラフ地震、「11.5」は「第2の矢」11月5日(火)日本発の世界恐慌だ。

緊急警報「2019年11月3日南海トラフ地震、5日世界恐慌」

以下、緊急警報「2015 世界はこうなる」から抜粋し転載する。

テロ実施日が2019年5月11日(土)が濃厚だが、11月3日(日)とも考えられるので訂正する。（解説は後述）

英The Economistが毎年年末に発行する「The World in」は、30年近い歴史を持ち、
世界40カ国以上で発行され、世界のリーダーたちが次年度の舵取りに役立てている。
amazon
大英帝国のアジェンダ（行動計画）として捉えるべきであろう。
日本語版は、日経BP社から 2014/12/18に出版(1版)されており、イスラム国との事件を既に知っていた証拠でもある。
イスラム国を作ったのは大英帝国であり、日本の天皇が大英帝国のメンバであることを知っていれば、日本がターゲットであることも理解できるだろう。
日本に降りかかる全ての不幸が、大英帝国と日本の悪の枢軸によってもたらされていることを、日本人は自覚するべきだ。



テロ実施日は、2019年5月11日(土)か11月3日(日)。

テロ実施とその後の大まかな流れは以下のようになる。
・南海トラフ地震。関東から九州の一部までの広範囲が壊滅的な状況になる。
・日本株式市場は大暴落し、日本発の世界恐慌となる。
日本の国力を基軸にしている自由主義経済圏は、崩壊することになる。AIIB(アジアインフラ投資銀行)を中心とした世界経済に遷移する。
・東京オリンピック・大阪万博は中止。英国が急遽、開催地となる。
・非常事態という理由で、憲法改正(非常事態法)を行う。

目的は、
１．日本を奪うため。
２．ワンワールドの実現（共産主義は英国が作ったものであり、中国やロシアの背後には古くから大英帝国がいる。）

日本が破綻すれば、全ての自治体が倒産し、ゼネコンなど経営体質が脆弱な企業が連鎖倒産する。
これらはハゲタカの餌食となる。
日本の通貨の価値は大暴落し金利は急上昇。ハイパーインフレとなる。
現在がバブルの中にいることを自覚していない者は、地獄を見ることになる。
大規模災害の混乱を利用して、大量の外人を流入させる。(背乗り、日本社会の破壊)

日本の全てを奪うためには、日本国民の基本的人権を制限する必要がある。
そこで、非常事態を名目に憲法改正する。

なぜ2019年か？(解説)

次節「2015世界はこうなる」表紙の解説だけでなく、以下の事柄から2019年5月11日(土)か11月3日(日)が濃厚と判断した。
①平成天皇の歌
「夕やみのせまる田に入り 稔りたる稲の根本に 鎌をあてがふ」
②東京オリンピック工事等の遅延
工事遅延や輸送計画など課題が山積している。本来なら東京都知事はキリキリしているはずだが。。。
小池百合子は東京オリンピックが無いことを知っている。
③天皇退位と連休
4月30日(火)退位・5月1日(水)即位を挟む、4月27日(土)～5月6日(月)が10連休となった。
④入管法改正の強行採決
2019年4月1日施行の入管法改正を、異例の短時間審議で2018年12月8日に強行採決した。在留資格・期間等、政府独断で運用できることになった。
⑤水道民営化法
2018年12月6日強行採決した。市民共有資産である「水」を乗っ取ることが可能となった。
⑥ラグビー・ワールドカップ2019
ゴーストが指し示す地球儀には、南海トラフで被害を受けるであろう地域が描かれていない。また、この地球儀はラグビーボールの形状をしている。
ラグビー・ワールドカップ2019の開催日程は、2019年9月20日(金)～11月2日(土)決勝だ。

以上から、南海トラフ地震テロの実施日は、"天皇退位・即位後から東京オリンピックまでの休日"で、あとは、ラグビー・ワールドカップ2019の開催前か後かだ。

なぜ5月11日(土)か11月3日(日)か？（解説）
彼らは日本を奪うため、「日本発の世界恐慌」を計画している。
2本の矢の傍らにある「5.11」と「3.11」と書かれており、この解釈はラグビー・ワールドカップ2019が開催されるか否かで分かれる。
・ラグビー・ワールドカップ2019が開催されない場合
2019年5月11日(土)は、4月27日(土)と同様に土曜日であり、休日だ。
「11.3」は「第1の矢」の3月11日東日本大震災、「11.5」は「第2の矢」の5月11日南海トラフ地震だ。13日(月)の日本株式市場は大暴落し、正にブラックマンデーになる。
ラグビー・ワールドカップ2019は、急遽、英国で開催されることになる。
2019年は参議院選挙を予定しており、5月11日(土)に南海トラフ地震が起きれば政権与党にとっては有利だから5月11日は極めて濃厚だ。衆参同日選挙もありえる。
・ラグビー・ワールドカップ2019が開催される場合
2019年11月3日は日曜、4日(月)は「文化の日」振替休日だ。
「11.3」は「第1の矢」11月3日(日)南海トラフ地震、「11.5」は「第2の矢」11月5日(火)日本発の世界恐慌だ。