-今の反日の原点をみる蒋時代の排日-（ＧＨＱ焚書図書開封 第86回）

ＧＨＱ焚書図書開封 第86回
-今の反日の原点をみる蒋時代の排日-
大正8年（1919年）、対華２１か条要求への反発を契機に、英米系学校のキリスト教青年会が中心となって排日運動が展開された。一般の学生は、英米から支給される動員費（50銭）を目当てにデモに参加した。ついには、排日商売が出来上がった。
過激な排日新聞、排日教科書が発行され、童謡に、童話に、児童劇にまで反日思想が波及した。この反日教育は江沢民時代まで続いた。
排日運動は、日本と支那が離反することを目的に英米の陰謀によって仕組まれ、その運動費は英米から継続的に支給された（英国は日英同盟の関係から、表には出ず、裏からアメリカ経由で支給した）。宣教師によるキリスト教布教によってキリスト教国家にならなかった日本皇室へのあてつけでもあった。
第一次世界大戦後、米国、日本は若き二大大国になったが、当時、黄禍という言葉が流行った時代でもあり、日本の科学技術と支那の広大な市場とが結びつき（日中連合体ができあがること）、そして、アジアの植民地解放へとつながり、欧米と対峙することを一番恐れていたのである。
米国は、支那に、親英米、排日思想を植え付けるために、数千の学校をつくり、数千人の宣教師を送り込み教育を強化した。その内容は、アメリカの先進性、華やかさ、豊かさ、日本の後進性、貧しさをことさら際立たせる印象操作であった。その反日運動の重要な役割をしたのは欧米の走狗蒋介石であった。
こうして、ABCD包囲網の下地がつくられた。続いて日貨排斥(日本商品ボイコット)と支那商品生産のため日本人職人の引き抜きを実施した。支那によるコピー商品製造、技術者スカウトはこの頃から行われていたのである。
その後、商品ボイコット運動は1期、２期、３期と年を経るごとに激しさを増し、英米資本の東亜独占と支那民族主義がからみついてしまったことが、日本を戦争に駆り出す原因となった。その流れは2つの進路をたどった。一つは満州の漢人化であり、張学良をして満州事変をおこさせた。もう一つは、支那新興財閥と英米資本の合作による商品ボイコットであった。
当初、英米系学校のキリスト教青年会が中心となっていた排日運動は、やがて、大正12年（1923年）になると精神的背景がコミンテルンの運動となり、排日から反帝国主義に変わった。
そこで、英米はうまく立ち回り、自分達に攻撃がこないように反帝国主義運動の矛先を常に日本側に向けさせた。昭和8年(1919年)から始まった反日教育は、子供、女に骨の髄まで反日思想を植え付け、蒋介石国民革命頃には立派な反日の指導者を生むまでに支那社会全般に浸透していた。
1925年に5・30事件（五卅事件・ごそうじけん）、1936年の綏遠事件（すいえんじけん）が発生し、そして、支那事変の発端となる支那共産党軍が日本軍に仕掛けた盧溝橋事件（1937年）が勃発するのである。続いて欧米の走狗蒋介石による第二次上海事変が発生した。
その背後にはソ連コミンテルンとドイツの姿がうごめいていたのである。
参考文献：「支那三十年」長野朗