◇今日は、高さ制限（斜線制限）の図形問題について順を追って整理していきます。
◇問題としては、図に「Ａ点」があり、地盤面からの建築物の最高高さを求める問題です。
◇始めは条文に従って進め、図形問題を解く「コツ」を会得することだと思います。
◇慣れてくれば、ある程度勘が働き、効率良く進められるようになると思います。
◇ポイント①：法56条1項一号（道路斜線制限）
・法別表第３に、用途地域別の容積率に基づく適用距離、斜線勾配の記載があります。
・容積率は既に慣れていると思いますが、道路容積率と都市計画容積率の厳しい値を採用します。
・適用距離とは、道路斜線制限が適用になる範囲のことです。
・この範囲を超えた場合には、その道路斜線制限の規定の適用は無くなるということなのです。
・斜線勾配は「道路幅、みなし道路幅（水平距離）」に乗じて、高さを算出します。
・また「い欄」の用途地域の中に、改正法で「1項」に「田園住居地域」が加わります。
・手順1：採用する容積率を計算し、適用距離を求め、Ａ点が適用範囲内であるかを確認する。
・手順2：建物後退による緩和距離(法56条2項)を求める。
その時、物置、ポーチ、門塀がある場合は、令130条の12に該当するかを確認する。
該当すれば無視して道路斜線を計算し、該当しなければ、その道路面を境界線とする。
・手順3：道路が2面以上ある場合には、令132条1項の基づく、適用道路幅を確認する。
「Ａ点」が広い道路境界線から、その道路幅の2倍以内にあるか。
「Ａ点」が広い道路境界線から35ｍ以内にあるか、確認する。
この両方を満足する場合「Ａ点」は狭い道路面でも、広い道路幅に斜線勾配を乗ずる。
・手順4：「手順3」を満足しない場合、「Ａ点」が狭い道路の中心線から10ｍ以内か確認する。
10ｍを超えていれば、「Ａ点」は狭い道路面でも広い道路幅に斜線勾配を乗ずる。
10ｍ以内であれば、「Ａ点」は狭い道路幅に斜線勾配を乗ずることになります。
・手順5：道路の反対側に、公園、水面、線路敷がある場合は、道路幅に加える（令134条）。
・手順6：敷地が、道路面より「１ｍ」を超える高さがある場合には、高さの緩和がある。
1ｍを超えた分の1/2を道路が高い位置にあるとして計算できる（令135条の2）。
・手順7：以上確認した数値を基に計算します。
建物後退緩和＋道路幅(もしくはみなし道路幅)＋建物後退距離＋Ａ点までの距離
これらの合計が、適用距離範囲内であるかを確認する。
適用距離範囲内であれば、これに斜線勾配を乗じて、最高高さを求めます。
◇ポイント②：法56条1項二号（隣地斜線制限）
・法令集で用途地域を「イ」「ロ」「ハ」に分けて、斜線勾配の記載があります。
・隣地斜線制限の場合、一定の高さを超える部分から斜線勾配が適用されます。
・その高さについて、勾配「1.25」の地域は20ｍ、勾配「2.5」の地域は31ｍとしています。
・手順1：対象用途地域の斜線勾配を法令集で確認する(法56条1項2号)。
・手順2：斜線勾配を適用する高さを法令集で確認する(法56条1項2号)。
・手順3：一定高さを超える部分の建物後退緩和の距離を求める(法56条1項二号)。
・手順4：隣地に公園、水面、線路敷がある場合、その幅の1/2を加える（令135条の3）。
・手順5：敷地が隣地より「１ｍ」を超える高さがある場合には、高さの緩和がある。
1ｍを超えた分の1/2を敷地が高い位置にあるとして計算できる（令135条の3）。
・手順6：以上確認した数値を基に計算します。
建物後退距離＋隣地に水面等がある場合の緩和＋建物隔離距離＋Ａ点までの距離
◇ポイント③：法55条（絶対高さ制限）
・第一種低層住居専用地域、第二種低層住居専用地域、田園住居地域には絶対高さ制限があります。
・10ｍ又は12ｍで都市計画で定められた数値ですので、試験問題では数値が指定されます。
◇ポイント④：法56条1項三号（北側斜線制限）
・対象用途地域が決められています。
第一種低層住居専用地域、第二種低層住居専用地域、田園住居地域
第一種中高層住居専用地域、第二種中高層住居専用地域
・一定の高さを超える部分から斜線勾配（1.25）で高さ制限を制限してきます。
第一種低層住居専用地域、第二種低層住居専用地域、田園住居地域は5ｍ
第一種中高層住居専用地域、第二種中高層住居専用地域は10ｍとしています。
・北側斜線に関しては、道路面や隣地に対してではなく、真北方向に対して制限します。
（試験問題では、真北方向に対する隔離距離が明示されます。）
・手順1：道路、水面、線路敷等に接する場合、その幅の1/2の線を境界線とする。
・手順2：注意事項として、公園は緩和対象にならないので、境界線はそのままで計算する。
・手順3：該当敷地が隣地より「１ｍ」を超える高さがある場合には、高さの緩和がある。
1ｍを超えた分の1/2を敷地を低くして計算できる（令135条の4）。
・手順4：以上確認した数値を基に計算します。
「Ａ点」から真北方向の水平距離に1.25を乗じて最高高さを求める。
◇ポイント⑤：「Ａ点」の最高高さは、求める敷地の地盤面からの高さである。
・上記の道路斜線、隣地斜線、北側斜線の一番厳しい数値を取ります。
・建築物の高さは、令2条1項六号において、地盤面からの高さと規定しています。
・道路斜線制限の場合、道路の中心線から斜線制限を計算しています。
・敷地に高低差がある場合には、緩和規定に従い計算値の置き換えが必要です。
・最後に、「Ａ点」の敷地が道路面や計算した敷地より高い場合には、その分減算します。
2018年12月18日 by SHRS(ｼｭﾙｽﾞ)「一級建築士、建築基準適合判定資格者」
◇問題としては、図に「Ａ点」があり、地盤面からの建築物の最高高さを求める問題です。
◇始めは条文に従って進め、図形問題を解く「コツ」を会得することだと思います。
◇慣れてくれば、ある程度勘が働き、効率良く進められるようになると思います。
◇ポイント①：法56条1項一号（道路斜線制限）
・法別表第３に、用途地域別の容積率に基づく適用距離、斜線勾配の記載があります。
・容積率は既に慣れていると思いますが、道路容積率と都市計画容積率の厳しい値を採用します。
・適用距離とは、道路斜線制限が適用になる範囲のことです。
・この範囲を超えた場合には、その道路斜線制限の規定の適用は無くなるということなのです。
・斜線勾配は「道路幅、みなし道路幅（水平距離）」に乗じて、高さを算出します。
・また「い欄」の用途地域の中に、改正法で「1項」に「田園住居地域」が加わります。
・手順1：採用する容積率を計算し、適用距離を求め、Ａ点が適用範囲内であるかを確認する。
・手順2：建物後退による緩和距離(法56条2項)を求める。
その時、物置、ポーチ、門塀がある場合は、令130条の12に該当するかを確認する。
該当すれば無視して道路斜線を計算し、該当しなければ、その道路面を境界線とする。
・手順3：道路が2面以上ある場合には、令132条1項の基づく、適用道路幅を確認する。
「Ａ点」が広い道路境界線から、その道路幅の2倍以内にあるか。
「Ａ点」が広い道路境界線から35ｍ以内にあるか、確認する。
この両方を満足する場合「Ａ点」は狭い道路面でも、広い道路幅に斜線勾配を乗ずる。
・手順4：「手順3」を満足しない場合、「Ａ点」が狭い道路の中心線から10ｍ以内か確認する。
10ｍを超えていれば、「Ａ点」は狭い道路面でも広い道路幅に斜線勾配を乗ずる。
10ｍ以内であれば、「Ａ点」は狭い道路幅に斜線勾配を乗ずることになります。
・手順5：道路の反対側に、公園、水面、線路敷がある場合は、道路幅に加える（令134条）。
・手順6：敷地が、道路面より「１ｍ」を超える高さがある場合には、高さの緩和がある。
1ｍを超えた分の1/2を道路が高い位置にあるとして計算できる（令135条の2）。
・手順7：以上確認した数値を基に計算します。
建物後退緩和＋道路幅(もしくはみなし道路幅)＋建物後退距離＋Ａ点までの距離
これらの合計が、適用距離範囲内であるかを確認する。
適用距離範囲内であれば、これに斜線勾配を乗じて、最高高さを求めます。
◇ポイント②：法56条1項二号（隣地斜線制限）
・法令集で用途地域を「イ」「ロ」「ハ」に分けて、斜線勾配の記載があります。
・隣地斜線制限の場合、一定の高さを超える部分から斜線勾配が適用されます。
・その高さについて、勾配「1.25」の地域は20ｍ、勾配「2.5」の地域は31ｍとしています。
・手順1：対象用途地域の斜線勾配を法令集で確認する(法56条1項2号)。
・手順2：斜線勾配を適用する高さを法令集で確認する(法56条1項2号)。
・手順3：一定高さを超える部分の建物後退緩和の距離を求める(法56条1項二号)。
・手順4：隣地に公園、水面、線路敷がある場合、その幅の1/2を加える（令135条の3）。
・手順5：敷地が隣地より「１ｍ」を超える高さがある場合には、高さの緩和がある。
1ｍを超えた分の1/2を敷地が高い位置にあるとして計算できる（令135条の3）。
・手順6：以上確認した数値を基に計算します。
建物後退距離＋隣地に水面等がある場合の緩和＋建物隔離距離＋Ａ点までの距離
◇ポイント③：法55条（絶対高さ制限）
・第一種低層住居専用地域、第二種低層住居専用地域、田園住居地域には絶対高さ制限があります。
・10ｍ又は12ｍで都市計画で定められた数値ですので、試験問題では数値が指定されます。
◇ポイント④：法56条1項三号（北側斜線制限）
・対象用途地域が決められています。
第一種低層住居専用地域、第二種低層住居専用地域、田園住居地域
第一種中高層住居専用地域、第二種中高層住居専用地域
・一定の高さを超える部分から斜線勾配（1.25）で高さ制限を制限してきます。
第一種低層住居専用地域、第二種低層住居専用地域、田園住居地域は5ｍ
第一種中高層住居専用地域、第二種中高層住居専用地域は10ｍとしています。
・北側斜線に関しては、道路面や隣地に対してではなく、真北方向に対して制限します。
（試験問題では、真北方向に対する隔離距離が明示されます。）
・手順1：道路、水面、線路敷等に接する場合、その幅の1/2の線を境界線とする。
・手順2：注意事項として、公園は緩和対象にならないので、境界線はそのままで計算する。
・手順3：該当敷地が隣地より「１ｍ」を超える高さがある場合には、高さの緩和がある。
1ｍを超えた分の1/2を敷地を低くして計算できる（令135条の4）。
・手順4：以上確認した数値を基に計算します。
「Ａ点」から真北方向の水平距離に1.25を乗じて最高高さを求める。
◇ポイント⑤：「Ａ点」の最高高さは、求める敷地の地盤面からの高さである。
・上記の道路斜線、隣地斜線、北側斜線の一番厳しい数値を取ります。
・建築物の高さは、令2条1項六号において、地盤面からの高さと規定しています。
・道路斜線制限の場合、道路の中心線から斜線制限を計算しています。
・敷地に高低差がある場合には、緩和規定に従い計算値の置き換えが必要です。
・最後に、「Ａ点」の敷地が道路面や計算した敷地より高い場合には、その分減算します。
2018年12月18日 by SHRS(ｼｭﾙｽﾞ)「一級建築士、建築基準適合判定資格者」
