【静電気を除去。水性Ag-powerコーティング】で頑張るおじさん!

ラジエーター水、オイル、燃料、空気、電気、ガスは流れてますか?

【孤立はしていない北朝鮮・北朝鮮は、もともと陸軍中野学校が作った】:マスメディアが作り上げたイメージ操作です】ここに乗っかっているのが韓国系だと思っています。

2017年03月18日 08時23分46秒 | 真実を追及出来るYouTube!!

 朝日放送の頑張りも田原総一朗さんまでかな~

残念ながらテレビを放送時間を占有している芸人

もう企画が作れるほどの能力が無い!!


※百田尚樹から重大発表※極悪メディアに宣戦布告!田原総一朗らの暴走を許さない!

 

現在のSNSがはるかに影響力があると思いませんか?

【宮崎正弘】左翼リベラリズムの衰退は日本にも必ず来る!朝日・毎日・テレビ局は消え去る!?<2017年3月3日>【報道二郎・保守論NEWS】

  


陸軍中野学校のスパイが建国した「第2の日本」北朝鮮が、朝鮮半島統一に動き出せば、日本は全面協力する

2013年05月30日 00時34分16秒 | 政治
 
http://blog.goo.ne.jp/itagaki-eiken/e/a653269694c11a2554d93840b2e43595
 
 
 
◆北朝鮮が3年前に、「横田めぐみさんの娘であるキム・ウンギョン(ヘギョン)さんを
 
国外に出国させてもよい」と当時の鳩山由紀夫首相に伝達してきていたのを受けて、
 
鳩山由紀夫首相が金正日総書記宛てに親書を送り、自ら北朝鮮に乗り込む決意をしたところ、
 
外務省が反対したため、実現しなかったという。
 
 
埼玉新聞が5月29日付け朝刊「3面」(第3総合面)で「めぐみさんの娘出国容認」
 
「北朝鮮 幹部が3年前に伝達」という見出しをつけて、「共同通信の芹田晋一郎記者」の記事を掲載した。
 

 これは、飯島勲内閣官房参与の電撃的訪朝を受けて、北朝鮮首脳部が、
 
「3年前から日朝関係の改善に努力していたのに、日本政府が受け入れなかった」ということを
 
懸命に印象づけようとしているとも見える。
 
 
つまり、「今回、安倍晋三首相には、本気で受け止めて欲しい」というメッセージなのであろう。

 安倍晋三首相、小泉純一郎元首相、あるいは自民党の小泉進次郎青年局長の「訪朝」が
 
取り沙汰されているいま、北朝鮮が、そのための「地均し」を進めていることが窺える。
 
 

◆北朝鮮の事情に詳しい外交専門家筋の間では、「横田めぐみさんは、新潟県の海岸から北朝鮮の工作員に
 
拉致されたけれど、そのとき、日本の警察と自衛隊が、周囲から見守っていた」
 
「北朝鮮は、大日本帝国陸軍のスパイ養成学校である中野学校出身の残置諜者が、
 
日本を守るための第2の日本として建国した」
 
「皇室の血を受け継ぐ横田めぐみさんは、北朝鮮の女帝になっている」
 
「横田めぐみさんは、2012年5月、7月、9月の3回、密かに帰国して、公安警察と交渉したが、
 
失敗し、今後は皇室関係者と相談すると言い残して北朝鮮に行った」等々、様々に取り沙汰されている。
 
真偽のほどは、間もなくわかるであろう。
 

◆現在、韓国の朴槿恵(パク・クネ)政権が、「日本と北朝鮮2国間交渉」(米国と中国が立ち合う)に
 
対して、陰に陽に妨害工作を行っている。
 
韓国が、「蚊帳の外」に置かれていることにジェラシーを抱いているばかりではない。
 

イスラエルが主導して、米国、ロシア、それに中国まで加わり、「ユダヤ国家=ネオ・マンチュリア建国」
 
と「北朝鮮中心の大高句麗建設」計画が着々と進んでいることに、焦りと警戒心を募らせているからである。
 
このままでは、韓国は、この地上から消滅させられる。
 
 
イスラエルと親密な日本が、この計画に深く加担していることも、「反日意識」を高揚させている。
 
米国と中国は、とっくのむかしに韓国を見捨てているのだ。
 

 
◆北朝鮮は、国連安保理から経済制裁を受けて、孤立化していると日本のマスメディアは、
 
盛んに喧伝しているけれど、実態は真逆である。

 
 国連加盟193か国のなかで、北朝鮮が国交を樹立しているのは、162か国に及び、
 
中朝国境線の中国側には、何十万人もの朝鮮族が住んでいる。さらに中央アジアにかけては、
 
2000万人もの朝鮮族が暮らしているといい、
 
 
金正日総書記は、「朝鮮族の盟主になってはどうか」という話が真面目に議論されていた。
 
つまり、朝鮮半島で孤立化しているのは、北朝鮮ではなく、韓国だということだ。
 
◆北朝鮮が朝鮮半島統一に向けて動き出せば、日本は当然、この「第2の日本」である
 
北朝鮮を勝利させるために、全面協力することになる。
 
 それには、いまの平和憲法の下における防衛省・自衛隊では、十分に協力することはできない。
 
やはり韓国軍を攻撃できる体制を整えておく必要がある。
 
この意味では、日本国憲法改正・国防軍=皇軍創設は、急がなくてはならないのだ。


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