1 中高年の脳を活性化するプログラムの開発
アメリカにも団塊の世代がある。太平洋戦争と第二次世界大戦から帰還した人から生まれた世代が続々と60歳になっている。そのスピードは11秒に一人が60歳を迎えるほどのスピードである。この層は学歴が高く、インターネットも使える世代であるが、その多くは社会の第一線ら離れようとしている。こうした世代を社会にどう生かすかが、いま問われている・・・・・・・
2 地球温暖化より深刻なきれいな水の確保
地球上の水のうち、利用可能な淡水はたった0.01％しかない。世界の人口65億人のうち、飲料上水に恵まれない人は11億人もいる。きれいな水がないことが原因で、世界で毎年百万人が死んでいる。スーダンでは水を確保するために部族が4年間に渡って内戦を続け、20万人が死に、250万人が流民になっている・・・・・・・。
ナノテクノロジーを利用した効率的な脱塩化技術の開発が急務であるとしている。これによって海水の淡水化を図り、新鮮な水の供給が可能になるからである。もしこれができたら、これから30年間世界の平和が維持されるだろうと・・・・・・。
3 石油高騰で急務となった代替エネルギーの開発
米国ではガソリン価格がわずか1年半足らずでほぼ2倍に値上がりし、消費者にとって大きな負担となっている。このため、石油を代替するバイオ燃料の開発が強く望まれている。
バイオ燃料の開発に携わっているベンチャー企業数は有望なものだけでも30社を超える。原料となるのは、食料とバッティングしないことが重要で、バイオマス、廃棄物、海草、サトウキビ・スターチ、天然ガスを使用する。最終生成物もエタノール、ブタノール、メタン、ディーゼル、ガソリン、或いは、これらの混合物と幅広い・・・・・。
4 日本企業は世界貢献する使命を持って技術開発を
バイオ燃料については、日本とアメリカではまったく別の解決方法をとっているように思う。日本では自動車を変えたが、アメリカでは自動車を変えないで、燃料を変えて問題を解決しようとしている。
日本は世界の太陽電池市場の37％を押さえる国である。だが、このところドイツ、中国、米国に追い上げられている。エネルギー変換効率では、日本企業がまだ他国比優位に立っているが、アメリカのベンチャーが変換効率を向上させる技術開発を行っている。世界市場が拡大する中で、日本企業が競争力を維持できるのか・・・・・・。
さらに、カリフォルニア州では、シュワルツェネッガー知事が誕生してから、各家庭で太陽電池を設置すると、州が価格の25％の補助金を出す制度が導入された。現在の価格は200万円以上するので、日本では1994年に政府による補助金制度が導入されたが、2005年に廃止された。。
淡水化技術も日本企業がトップシェアを握る技術である。水が豊富な日本では、海水の淡水化はピンとこない概念かもしれない。しかし、この技術は世界に平和をもたらす技術である。日本企業は世界平和に貢献する崇高な使命をもって、引き続き優位性を堅持して欲しいと願う・・・・・・・・。
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サミットを真近に控え、日本は世界にどの程度リーダーシップを発揮できるかと思ったとき、日本の企業の精力的な研究開発が世界の救世主となるのではないかと・・・・・・・
カイコは白色と思っていたが!
