Ｔ予備校の東大合格数に目を奪われ(Ｔの戦略か？)、京大合格数を見ていない
Ｔ予備校(現役高校生)の東大合格者数は700名超えを謳っているが、京大合格者数は285名弱と東大・京大合格者数1,000名を超えていない。(後期合格者数含まず)
一方、駿台予備校、河合塾は東大、京大合格者数は各々1,000名強で合計2,000名を超えている。
つまり、東大・京大を合わせた合格者数は駿台予備校、河合塾と接近したとは言えない。
まだ、代ゼミから講師を引き抜き、打倒代ゼミは成功したようだが、三大予備校入りとは言えないレベルである。
あまりにも東大合格者数をデフォルメし、７帝大の頂点である東大・京大という各々に目が届かないことも多々ある。
1995年、2005年、2015を比較をしてみた。
但し、1995、2005が講習生を含んでいるか否かは不明
現在、他予備校と違い、講習生は含んでいないを強調しているが、講習生はほぼ無料招待受講(長期囲い込み戦略の発祥予備校：独占禁止法に抵触するが、他社は訴えることをせず、追随しているため問題なくなる)のため必然的に実績には含められない。
Ｔ予備校
1995：東大311名、京大80名
2005：東大431名、京大128名
2015：東大706名、京大285名
増加分、Ｙゼミが減少してきた。
(Ｙゼミ実績はＴ予備校の1995～2005の間：サテを含め激減)
京大には極端に弱いか、または東大受験に塾生を誘導しているとも必然的に思えてならないが、
この点の加盟校への支持は現在調査中で分からない。
近く判明する予定ではある。
もし、事実ならば、受験生のためにではなく、社のためにのみ
塾生をコマとしていると考えられるが、如何であろうか。
但し、1995、2005は東進生５万人とパンフレット等に謳っていたが、
実際は４万人とＴ予備校理事長Ｎは自ら失言する。
(「優良誤認」であることを知らないのであろうか、不思議な発言であった)
裏はありそうである。
合格者数値は、塾生の自己申告であり、現在も生徒posでの合否チェックの自己申告のため、集計が早い。
受験前から受験大学を生徒pos入力しているため、合格数の予想が出来る。
そのため、事前に東大700名なるか、という注目欄に誘導出来る仕組みである。
只、自己申告は本人の合格通知を見ている訳ではないため、正確か否かは不明。
資格のLEC等では、公取委からの指摘があったため、
合格者の声は合格通知と共に提出してもらうことになっている。
受講生数は分かるが、合格者数を正確に調べることはほぼ不可能であるため、
受講生数しか公開していない。
富裕層しか要らないと自ら発言したＴ予備校理事長であるが、
となると、富裕層と難関大合格数は比例関係があるため、
浪人生の近い学費を現役受験生に提案している。
志望校通期ユニットも150万円超えを筆頭に下へ落としているため、
30万円ユニットは下位層にある。
日本人は中流意識が強いため、中位層にある70万円辺りのユニットを心理的に選択してしまうことが多い。
講習ユニットを含めて、年間100万円程度掛かることは確かであり、
この膨大な講座を受講させるために向上得点というシステムを作り、競わせている。
向上得点は１講座(20コマ講座75,600円)
を受講すると成績が20点上がるという実験に基づく調査結果があるという。(不明)
200点上げるには10講座取得(70万円程度)が必要となる。
(金は点なり主義に徹している点は、必然的に暗示に掛かる者はよいが、そうでない者の反発は強い)
加盟校同士も競う仕組みになっているため、
向上得点は受講回数・確認テストクリアー点であるため、塾生も向上得点を維持するためには、
まずは講座を取得していることが大前提である。
月の向上得点を20点維持していくには、
単純に毎月75,600円が必要となる。
年間で70万円程度の受講料を納めないと、向上得点の維持は前半で落ちてしまう。
再受講(復習)では、向上得点は維持出来なく、得点は停滞ということになる。
つまり、追加講座をしなくてはならない。
これは、思うに、資本主義経済社会を
将来を担う子供たちを作っているのであり、
システマティック社会(過剰ストレス社会)を助長しているに過ぎない指導であり、正統派教育とは思えない。
Ｙゼミと犬猿の仲(似た授業形態：講師陣が自慢)であると昔から言われるこの予備校は日本を正しい方向に導くのであろうか、疑問でならない。
講師売りをしない駿台、河合塾とは異質なＴ予備校とYゼミの闘いは、一旦、Ｔ予備校は目標を達成したと言える。
ＦＣ予備校であるため、衛星予備校は他社であるため、
これからの維持が大変である。
少子が続く中、教育産業予備校は聖域から脱し始めている。
株式会社予備校は決算期のための売り文句(定形句)を連呼しなくてはならない。
Ｔ予備校(現役高校生)の東大合格者数は700名超えを謳っているが、京大合格者数は285名弱と東大・京大合格者数1,000名を超えていない。(後期合格者数含まず)
一方、駿台予備校、河合塾は東大、京大合格者数は各々1,000名強で合計2,000名を超えている。
つまり、東大・京大を合わせた合格者数は駿台予備校、河合塾と接近したとは言えない。
まだ、代ゼミから講師を引き抜き、打倒代ゼミは成功したようだが、三大予備校入りとは言えないレベルである。
あまりにも東大合格者数をデフォルメし、７帝大の頂点である東大・京大という各々に目が届かないことも多々ある。
1995年、2005年、2015を比較をしてみた。
但し、1995、2005が講習生を含んでいるか否かは不明
現在、他予備校と違い、講習生は含んでいないを強調しているが、講習生はほぼ無料招待受講(長期囲い込み戦略の発祥予備校：独占禁止法に抵触するが、他社は訴えることをせず、追随しているため問題なくなる)のため必然的に実績には含められない。
Ｔ予備校
1995：東大311名、京大80名
2005：東大431名、京大128名
2015：東大706名、京大285名
増加分、Ｙゼミが減少してきた。
(Ｙゼミ実績はＴ予備校の1995～2005の間：サテを含め激減)
京大には極端に弱いか、または東大受験に塾生を誘導しているとも必然的に思えてならないが、
この点の加盟校への支持は現在調査中で分からない。
近く判明する予定ではある。
もし、事実ならば、受験生のためにではなく、社のためにのみ
塾生をコマとしていると考えられるが、如何であろうか。
但し、1995、2005は東進生５万人とパンフレット等に謳っていたが、
実際は４万人とＴ予備校理事長Ｎは自ら失言する。
(「優良誤認」であることを知らないのであろうか、不思議な発言であった)
裏はありそうである。
合格者数値は、塾生の自己申告であり、現在も生徒posでの合否チェックの自己申告のため、集計が早い。
受験前から受験大学を生徒pos入力しているため、合格数の予想が出来る。
そのため、事前に東大700名なるか、という注目欄に誘導出来る仕組みである。
只、自己申告は本人の合格通知を見ている訳ではないため、正確か否かは不明。
資格のLEC等では、公取委からの指摘があったため、
合格者の声は合格通知と共に提出してもらうことになっている。
受講生数は分かるが、合格者数を正確に調べることはほぼ不可能であるため、
受講生数しか公開していない。
富裕層しか要らないと自ら発言したＴ予備校理事長であるが、
となると、富裕層と難関大合格数は比例関係があるため、
浪人生の近い学費を現役受験生に提案している。
志望校通期ユニットも150万円超えを筆頭に下へ落としているため、
30万円ユニットは下位層にある。
日本人は中流意識が強いため、中位層にある70万円辺りのユニットを心理的に選択してしまうことが多い。
講習ユニットを含めて、年間100万円程度掛かることは確かであり、
この膨大な講座を受講させるために向上得点というシステムを作り、競わせている。
向上得点は１講座(20コマ講座75,600円)
を受講すると成績が20点上がるという実験に基づく調査結果があるという。(不明)
200点上げるには10講座取得(70万円程度)が必要となる。
(金は点なり主義に徹している点は、必然的に暗示に掛かる者はよいが、そうでない者の反発は強い)
加盟校同士も競う仕組みになっているため、
向上得点は受講回数・確認テストクリアー点であるため、塾生も向上得点を維持するためには、
まずは講座を取得していることが大前提である。
月の向上得点を20点維持していくには、
単純に毎月75,600円が必要となる。
年間で70万円程度の受講料を納めないと、向上得点の維持は前半で落ちてしまう。
再受講(復習)では、向上得点は維持出来なく、得点は停滞ということになる。
つまり、追加講座をしなくてはならない。
これは、思うに、資本主義経済社会を
将来を担う子供たちを作っているのであり、
システマティック社会(過剰ストレス社会)を助長しているに過ぎない指導であり、正統派教育とは思えない。
Ｙゼミと犬猿の仲(似た授業形態：講師陣が自慢)であると昔から言われるこの予備校は日本を正しい方向に導くのであろうか、疑問でならない。
講師売りをしない駿台、河合塾とは異質なＴ予備校とYゼミの闘いは、一旦、Ｔ予備校は目標を達成したと言える。
ＦＣ予備校であるため、衛星予備校は他社であるため、
これからの維持が大変である。
少子が続く中、教育産業予備校は聖域から脱し始めている。
株式会社予備校は決算期のための売り文句(定形句)を連呼しなくてはならない。