もし地球が平面なら

この世界の真実を探し求めて

【転載】経産省も知っていたCCS地震

2018-11-03 10:11:36 | 地震
CCSについてとても解りやすく書かれているブログがありましたので、下記に全文転載させていただきます。CCS事業の危険性だけではなく、政府やマスコミの隠蔽体質、研究者の不可解な急逝についても書かれています。リンク先の記事も併せて読まれると、より解りやすいと思います。
※PDF資料のみ画像を追記しています。(画像はクリックすると大きくなります)


葦の葉ブログ経産省も知っていたCCS地震
<転載ここから>

経産省も知っていたCCS地震
yoshiko.hisamoto 2018年9月14日

『天狗たちの森』表紙画像北海道地震発生後、被害の様子や原因などについて、様々な報道がなされていますが、前号北海道地震とCCSで取り上げた、苫小牧CCSについて触れた報道や論評は皆無です。9日のNHKの日曜討論では、北海道地震をめぐる様々な問題について専門家たちが討論していましたが、当然のことながら、苫小牧CCSについての言及は皆無。読売新聞では、震源地周辺の地図を掲載していながら、苫小牧市の地名すら隠すという念の入れようです。おそらく他のマスコミでも全く触れていないはず。ただWEBには、注目すべき記事がいくつか出ています。


北海道大地震は5年前から警告されていた!地震原因は活断層がではなく、苫小牧CSSの誘発地震だ

上記記事と上記記事で紹介されている石田昭名古屋工業大教授で地震爆発学会会長のサイトを拝見して、わたしは初めて、中越地震・中越沖地震が発生した新潟(長岡市)でも、秋田でも、福島でもCCS実験が行われていたことと、このCCS実験後に中越地震や宮城・岩手内陸部地震、東日本大震災が発生したことを知り、びっくり仰天しています。マスコミは今回同様、全く報道していません。少なくとも、普通にニュースを見聞きしている一般視聴者にすぐに伝わるような報道はしていません。上記記事でも、マスコミが報道しないことを批判していますので、おそらく当時も全く報道せず、隠蔽していたのでしょう。


政府やマスコミが重用する地震学者は、プレートが動くことで岩板が破壊されて地震が発生するというプレートテクトニクス理論に依拠している人々で、日本ではこの理論以外の学説は、ほとんど人目に触れる機会はありません。石田昭氏はプレート理論を批判し、地震爆発説を提唱されていますが、この理論を基にCCSが地震を誘発することを科学的に解明され、苫小牧CCSの稼働によって誘発される北海道地震の発生を、すでに2013年に警告されていました。石田氏は、非常に分かりやすく、プレート理論などの既存の学説の曖昧さ、脆弱さを批判し、地震爆発理論の正しさを解説されています。(もう一つの地震学


素人にもプレート理論がご都合主義的で、理論と呼ぶに値しない説だとの印象はありますが、今ここで素人のわたしが両学説の検証まではできませんので、CCSをめぐる不可解さに焦点を当てることにいたします。地震理論を別にしても、CCS実験がなされた地域には必ず地震が発生しているという、恐怖と驚愕の事実は厳然と存在しています。にもかかわらず、なぜ日本の全マスコミは、その事実そのものすら全く報道せずに、完全に隠蔽するのでしょうか。これらの実験はいずれも国家プロジェクトとして実施されていますので、少なくとも政府批判の急先鋒である、朝日新聞や毎日新聞などの左派系新聞などは報道してもいいはずなのに、これらの事実に関しては、左右いずれの新聞も報道していません。読売新聞は、CCSを連想させる苫小牧という地名すら消しています。


全マスコミのこの完全沈黙は、時の政権に対する忖度の結果ではないことは明らかです。左派系新聞すら沈『鷗外「小倉左遷」の謎』表紙画像黙せざるをえない権力の存在を想起せずには、この沈黙の理由は考えられません。CCSについては、わたしは今回の苫小牧で初めて知ったのですが、苫小牧市が非常に熱心に誘致活動を展開して誘致に成功したという。苫小牧市は、CCS実施地では必ず地震が発生しているという事実を知らなかったのでしょうか。そもそも日本政府は、仮に明確な因果関係が科学的に立証されていないと解釈していたとしても、CCS実施地では必ず地震が発生しているという事実については、いやでも認識せざるをえなかったはずです。にもかかわらずなぜ巨額の税金を浪費して、何一つ得るものがないどころか、結果として大地震を誘発することになるCCSを続けるのでしょうか。意図的に地震を発生させるためだとしか思えません。


しかしマスコミがこの事実を報道していたならば、時の政権がCCSを推進しようとしても、国民の猛反対に遭って、中止せざるをえなくなっていたはずですので、マスコミの沈黙がもっとも罪が深い。日本のマスコミの沈黙は、日本政府、時の政権を超越した存在に対する忖度、配慮の結果であるわけですが、その超越者とは何か。もっとも分かりやすい答えはアメリカ政府となるわけですが、CCSもアメリカからの押しつけなのでしょうか。国連がCCSを推進しているのも、アメリカ政府の圧力の結果なのでしょうか。しかし現在の国連は、アメリカ単独で牛耳ることはできないはずです。


そもそもアメリカ政府は、現トランプ政権も含めて、少なくとも共和党政権時には、国連の進める地球温暖化対策に対しては明確に非協力的な姿勢を貫き、世界中から批判を浴びてきました。この事実からしても、国連が温暖化対策の切り札として推進しているCCSを、アメリカ政府が陰で操作しているとはとても考えられません。しかしCCSの礼賛推進団体発表の世界のCCSの動向:2016を見ると、世界各地でCCSの導入は広がっているように見えますし、アメリカでの導入例がもっとも多いという。ただそのアメリヵでは、別の報道によると、CCSの結果地震が発生したことが連邦議会でも報告され、各地で訴訟も起こり、導入の遅滞を招くに至っているという。





【PDF】世界のCCSの動向:2016より一部引用
出典:グローバルCCSインスティテュート、2016年『世界のCCSの動向:2016サマリーレポート』、オーストラリア


翻って日本では、政府自らがCCSが地震を誘発する危険のあることを承知していながら、隠蔽しているという驚愕の報告書を発見! わたしが発見したのではなく、以下のブログに、この驚愕の事実を記した経産省の報告書の抜粋が掲載されていました。この報告書が掲載されていた経産省のHPのリンク先に飛ぶと、「アクセスしていただいたページは、削除もしくは移動した可能性があります。」という記載があり、報告書は削除されています。つまり隠蔽されているわけですので、このブログのアドレスhttps://blog.goo.ne.jp/zabuyamato/e/900561e23a8baeb269b156083a25eebeも書いておきます。

経産省はCCSで地震を誘発する事を知りながら実験を実施する


経産省の報告書の抜粋には、「2-2. 苫小牧実証試験における地震誘発の可能性についての検討」や
「(4)石狩低地東縁断層帯南部は、地震発生の確率がやや高いと予想されているので、圧入試験と地震との因果関係を明らかにする上でも、石狩低地東縁断層帯南部周辺を対象とした観測を実施することが重要である。」と、苫小牧CCSによる今回の地震が十分に予想されており、にもかかわらず、CCS実験を加速しています。また中越・中越沖地震もCCS実験の結果であり、世界で発生したCCSに起因する地震の中では、この報告書作成時点(2011年11月時点)では最大規模であることも、同報告書で明確に指摘されています。た『きのこの森の雑記帳』画像表紙だ、地上の地震被害の大きさに比べて、地中への被害は小さいとも付け加えられています。仮に地震が発生して、地上に甚大な被害が出ることがあっても、CCS続行は可能だとの含意による評価付記だと思われます。のみならず、CCSと地震との関係を調べるために、意図的に地震を誘発させる実験を行ったことまで報告されています。


実は問題の報告書「CCS実証実験実施に向けた専門検討会ーとりまとめ」地震との関係は、国立国会図書館のWARPに保存されていました。にもかかわらず、マスコミによる報道は皆無。報道機関はこの恐るべき報告書の存在を知らないのでしょうか。平成23年11月28日付け(3.11から半年後)の報告書ですが、3.11発生直後にもかかわらず、よくもこんな報告書を作っていたなあと、寒気に襲われます。福島県いわき市でもCCS実験が行われていたのに、です。


  










【PDF】地震との関係より引用


この驚愕の報告書が作成されたのは民主党政権時代でしたので、少なくとも当時の経産大臣や総理大臣もこの報告書は目にしているはずです。仮に中身は読んでいなかったとしても、CCSが地震を誘発する可能性があるという最重要ポイントの報告は受けていたはずです。いずれにせよ、時の政権(民主党政権)がこの重要な報告書を知らなかったということはありえません。知らなかったとしたならば、政権を担う資格はゼロどころかマイナスです。3.11直後のことを考えると、CCS続行はありえなかったはずですが、この報告から1年後の2012年12月には、苫小牧CCSでの地中へのCO2圧入実験は開始され、今回の地震の引き金を引くことになったわけです。


後を継いだ安倍政権がこの報告書の存在を知っていたかどうかは不明ですが、国連推進事業であり、巨額の税金投入により国の借金は増えるものの、表向きの経済活性化策にもなりますので、反対する理由はなく、そのまま続行。それどころか、次は北九州でもCCSが実施される予定らしい。つまり、CCSは与野党こぞって推進に賛成しているわけです。日本を破壊するCCSに関するこの重大な報告書が国会で問題にならないのも、与野党一致した翼賛体制の結果なのでしょう。そしてさらに罪深いのは、地震発生地点周辺では、CCS実験が実施されていたという、明白至極な事実すら報道しない、日本のマスコミの超翼賛体制です。


このブログを書き始める前に経産省の「CCS実証実験実施に向けた専門検討会ーとりまとめ」の存在を知っていたならば、今回のブログの内容ももう少し変わっていたかもしれませんが、書きながら次々湧き出る疑問を調べながら書くというスタイルですので、最重要文書の発見が最後になってしまいました。真実に辿り着くまでには多少は時間がかかるということだと思いますので、このまま公開いたします。


ところで、少し長いですが、「CCS実証実験実施に向けた専門検討会ーとりまとめ」にもリンクを貼ろうと思い、先ほど(9月14日午前11時前)国会図書館のWARPを開き検索したのですが、昨日の夜には存在していた同文書は存在しないという検索結果が出ました。昨夜この文書を発見しましたが、関連文書が3本PDFで保存されていました。タイトルも本文も長いので、一番下にあったPDF文書地震との関係にだけリンクを貼りました。国会図書館のWARPに保存されていますので、何時でも閲覧できると思い、他の文書は保存もしていませんでした。しかしそれから数時間後、全てが削除されています。リンクを貼った地震との関係は閲覧はできますので改変される可能性はあるかもしれませんが、、WEB上には存在しているようです。


経産省のHPのリンク先には、関連文書は国会図書館に保存されているかもしれないというただし書きがあり、昨夜国会図書館で発見したのですが、先ほど上記経産省のHPを見ると、この但し書きも削除されています。経産省による完全隠蔽工作ですが、世耕大臣がこんな隠蔽工作を指示したのでしょうか。いずれにせよ、わたしが関連文書にアクセスしたことが知られたのでしょう。こんな短時間に隠蔽工作をするとは、24時間の監視体制が敷かれている可能性がありますね。まさか経産省のお役人が監視しているはずはないですね。いったいどこの誰が、24時間、監視しているのでしょうか。


なお削除された関連文書本体にも、CCS実施下で「CO2の地中への圧入中に発生する危険性」が3つか4つ列記されていましたが、その一つに地震と津波が含まれていました。当初紹介しなかったのは、文書が長いことと、図解入りで分かりやすくまとめられいる地震との関係と重複するからでした。初めから本体文書にもリンクをはるべきだったと後悔していますが、後の祭りです。国会もマスコミもCCS翼賛体制下にありますので、この重大な国家的隠蔽を暴くのは簡単ではなさそうです。


地震の予知研究等に関連して、不可解な事実を二つ最後にご紹介します。昨夜の検索調査で初めて知ったのですが、電磁波・電場(電界)と地震発生の関連を研究されていた池谷元司阪大名誉教授がつい最近お亡くなりになられたという。日本では地震予知はタブー視されていますので、池谷教授のお名前も初めて知ったばかりですが、お名前の前に「故」とついていることから故人になられたことも、上記の教授の公式HPで知ったばかりですが、教授の上記HPの内容は非常に不可解!まず、非常に読みにくい。なぜこれほど読みぬくい作りになっているのか、非常に不可解。しかも教授のお仕事が紹介されているはずのリンク先が切られています。


HPのトップに、「2018/6/28 『地震の前、なぜ動物が騒ぐのか』『大地震の前兆、こんな現象が危ない』の2冊を電子書籍に、現在調整中です。」との文書が掲載されています。当然この内容を詳しく紹介したページがあるはずなのに、リンクはありません。その下に、「2018/6/18 7:58 大阪地震発生  阪神地震 M6.1」との一文がありますが、この詳細についても別ページへのリンクはありません。さらにその下に「研究室で地震発生10分前にパルス信号を検知、地震前兆現象の検知か、誤差動は確認せず」とありますが、青地に赤文字で非常に判読しがたい。これはこの一文で完結しているのかもしれませんが、別ページへのリンクなし。


さらに不可解なのは、HP制作者だという片山慎二氏が、あたかも池谷教授のブログかと誤解を招くようなブログを開設しており、池谷教授のHPに自分のHPへのリンクをいくつも貼っていることです。HP制作者へのリンク貼りは一般的にもありますが、通常は一番下のフッター部分にひっそりと貼るものですが、片山氏は図々しくも、もっと目につく場所に複数貼っています。わたしは初め、片山氏のブログを池谷教授のブログと勘違いしたほどです。しかも、教授のHPがリニューアルされた一月後の電子書籍のお知らせを最後に、更新は途絶えています。この後、教授は死去された模様です。


さらに不可解なのは、片山氏は、池谷教授が開発した電磁波による地震予知機「地震前兆現象検証センサ」の販売にも関与しているとのことですが、その販売請負業者のHPを見ると、このセンサは池谷教授などの阪大教授が開発したことは一言も書かれていません。このセンサは個人や、小中高大学に向けて教材としても販売されているという。何か非常に不可解ですが、片山氏は、関連研究をしている他の教授のHPの制作も請け負っています。


電子書籍が教授の意図した内容で出版されるのかどうかは不明です。教授の急逝は電子書籍の出版とその内容に関わったものではないかと感じていますが、教授ご存命中に公開されているデジタル絵本動物の地震予報・池谷元司をご覧ください。この絵本の中に、大気中に電場(電界)、電磁波が存在するときは水分が多くなるとの驚くべき指摘も出ています。大気中の水分が増加するということは、豪雨発生の原因にもなりえます。教授の研究は、地震予知のみならず、豪雨などの予知や実態解明にも資するものだったのではないかと思われます。ゆえに、急逝を余儀なくされたのかもしれません。


似たような急逝を余儀なくされたと思われる人物も発見しました。科学ジャーナリスト山本寛氏です。山本氏の存在は、今回の北海道胆振東部地震は、断層地震論では説明がつかないのブログで知ったばかりですが、そのお仕事の一端は、「自然が作る純粋水素爆弾=地震」http://dokuritsutou.heteml.jp/newversion2/image2/koenkai/junsui_subaku.pdfに紹介されています。地震理論としてはプレート理論とは異説ですが、非常に単純化して素人解説すると、石田昭氏が、地中に圧力などを加えることで、地中の水が熱せられ、水蒸気爆発が起こり、地震が発生するという説を提唱されているのに対し、山本寛氏は、地中の鉄などの鉱物資源が熱せられ、水素爆弾が自然生成され爆発し、地震が発生するという説を提唱されていたようです。これらの説は、プレート理論とは異なり、人工地震を可能にさせる理論としても読むことも可能です。それゆに一般マスコミでは完全に無視されているものと思われますが、日本のマスコミの背後にいるのはいかなる勢力であるのかは、さらに探索を続ける必要がありそうです。









【PDF】「自然が作る純粋水素爆弾=地震」より引用

<転載ここまで>



コメント

北海道地震は5年前から警告、予知されていた

2018-10-31 14:51:31 | 地震
9月6日に発生した北海道胆振東部地震は、CCS(日本CCS調査株式会社が行う実証実験)が原因ではないかと、SNS等で話題になっています。
CCSが北海道で地震を起こした説の真偽


北海道胆振東部地震により厚真町で発生した土砂崩れの様子(写真:読売新聞/アフロ)

石田昭氏は5年も前の2013年から、苫小牧におけるCCS大規模実証試験が地震を引き起こす危険性があると、警告を発してきました。また東北大震災や新潟中越地震も、CCSによって引き起こされた疑念があると指摘しています。

新・地震学セミナー
<転載ここから>
Date: 2013-07-18 (Thu)
苫小牧でのCCSによる地震・津波を警告する

 CCSはいわき市沖の現場が地震で破壊したのでしょうか、この現場での作業は当面中止(中間報告書p.20)となり、現在は、苫小牧で計画が進行中です。



CO2の圧入はもっと先のことかと思っていましたが、中間報告書を読むとすでに前段階として、水の注入を行っているようです。水であれ、液化炭酸ガスであれ、液体を圧入することは解離ガスの発生を促進する危険性、つまり人為的な地震発生の危険性が高まる可能性がありますので、
地震爆発論学会として、警告を発しておきます。

中越地震、中越沖地震と云う二つの地震を起こした疑念のある新潟県長岡市でのCCS、岩手・宮城内陸地震を起こした疑念のある秋田県雄勝実験場でのCCS、そして東北大震災の津波災害を引き起こした可能性のある福島県いわき市沖でのCCS、これらを検証することなく、苫小牧でのCCSを進行させることは、日本国民の悲劇を繰り返す危険性があることを強く警告します。

また、地震学者や日本地震学会、またマスコミ各社もこの危険性を何ら把握していないことをも、警告しておきます。

地震現象の正体は現時点では未知科学に属するものであることを認識する必要があります。

そもそも、CO2を地中に隠匿しなければならないという「思い込み」は『地球温暖化詐欺』に国家として引っかかっていることを気付かなければいけません。 CO2は陸上の植物や、海中の海草にとっては「食料」にあたるものです。植物や海草が豊かに繁茂することは、人間や動物にとってはあり難い、恵まれた事のはずです。

<転載ここまで>

更に石田氏は、アメリカ内陸部の地震増加についても「シェールガス採掘に使用した廃液の地中圧入だけでなく、CCSという液化炭酸ガスの地中圧入も”地震を生産する”危険な行為であり、中止すべき」と警告していました。

シェールガスの水圧破砕法(フラッキング)の危険性については、ここ数年ニュース、ブログでも取り上げられています。米オクラホマ州では、水圧破砕法が原因と見られる度重なる地震により、訴訟にまで発展しました。

参考サイト
米オクラホマ州で人為的な地震が増加


オクラホマ州 : 過去8年で地震が「 4000 %」増加していることが判明。シェールガスの水圧破砕法が原因の可能性



水圧破砕法とは?(Wikipediaより抜粋転載)

水圧破砕法は、地下の岩体に超高圧の水を注入して亀裂を生じさせる手法である。高温岩体地熱発電や、シェールガス・タイトオイル(シェールオイル)の採取に用いられている。

化学物質による地下水の汚染、大量の水使用による地域の水不足の可能性、排水の地下圧入による地震発生の危険性といった問題点が指摘されている。



水圧破砕によるシェール・ガス開発の概念図 京都大学大学院工学研究科


海外では水圧破砕法(フラッキング)が危険だと認識され事業縮小していく中、日本は「地球温暖化防止」を口実に、国策としてCCSを推し進めています。
環境省の【PDF】資料によれば、苫小牧でのCCS事業には89億円もの予算がつぎ込まれ、海底下の深部塩水層(約1000m、3000m2つの層)に、年間10万トン規模のCO2が圧入・貯留されていました。




苫小牧のCCS事業は実証試験であり、現在更に巨大なプロジェクトが推められているようです。
CCSの危険性を国や事業主が認め、停止しなければ、今後も日本各地で大規模な地震を引き起こす可能性が、極めて高くなるしょう。




コメント

露大統領が月面着陸を否定、秋山豊寛氏「NASAの虚構」を証言

2018-10-27 16:27:00 | 宇宙開発
2005年3月29日にロシアのプーチン大統領が語った「アポロ11号月面着陸の虚構」は、宇宙飛行士だけでなく科学者、政治家の間では常識的な出来事(イベント)のようです。
翌3月30日、プーチン大統領の暴露発言を受けた形で、秋山豊寛氏が「NASAの虚構」について証言しています。

秋山 豊寛
日本のジャーナリスト(元TBS宇宙特派員)、ソビエト連邦第3級宇宙飛行士
1990年12月2日、ソ連の宇宙船ソユーズTM-11に搭乗した秋山は、日本人初の宇宙飛行士となった。
ソユーズが周回軌道にのった後、アナウンサーの呼びかけに対し「これ、本番ですか?」と第一声を発したことは有名。


■月面着陸を否定~露大統領、NASAの虚構を暴露■
<転載ここから>

05年3月29日にロシアのプーチン大統領が語った「アポロ11号月面着陸の虚構」は宇宙飛行士のあいだでは常識だ。

■月面着陸を否定~露大統領、NASAの虚構を暴露■

05年3月29日、ロシアのプーチン大統領が定例記者会見で記者から、ロシア国営放送RTRが前日(28日)放送した仏アルテフランスのTV番組『オペラシオン・リュン』(月作戦)の感想を求められ、番組内容を否定しなかったことが波紋を広げている
(RTR Web版05年3月30日)。

【『月作戦』は米映画監督スタンリー・キューブリックの未亡人らの証言を集めた史実検証番組で、フランスで02年10月16日(16 octobre 2002)に放送された(アルテフランスWebを参照)。】

旧ソ連時代のロシアの「植民地」だったウクライナが、昨04年の大統領選の際、米国の後押しを受けたユシチェンコ大統領の当選という形で民主化され(小誌04年12月12日「ウクライナと台湾」)、さらに05年3月、同じく旧ソ連領のモルドバの議会選挙でも、同様の動きから親欧米政権が誕生したことから(産経新聞Web版05年3月8日)、プーチンが米国の活動を苦々しく思っていたのは間違いない。だから、米国に「仕返し」を考えていたのかもしれない。

が、ソ連崩壊後のロシアは経済的にも軍事的にも衰退が著しく、人口減少も深刻だ。米国との協調なしには経済再建も難しく、表立って米国を批判するのは難しい。だから、旧KGB幹部時代から「情報統制」を得意とするプーチンは、自分が自由に介入できる国営放送に指示して第三国(フランス)のTV番組を放送させ、息のかかった記者に感想を求めさせて「否定しない」という形で、遠回しながら「対米報復」に出たのかもしれない。

とはいえ、「月面着陸は不可能」と示唆する番組を否定しない、ということは、ルナ2号の月面着陸など、ロシア(ソ連)自身の宇宙開発の「成功物語」をも否定しかねない諸刃の剣だ。

なぜそのような危険を冒してまでプーチンは「報復」に出たのか?……かつて90年、ソ連(ロシア)の宇宙船ソユーズで日本人初の宇宙飛行を経験し、ロシアの宇宙開発事情に詳しい秋山豊寛・元TBS宇宙特派員(A)に、筆者(S)はインタビューした。以下に内容を紹介する:


●ぶっつけ本番の怪●

S「ほんとに常識なんですか」

A「みんな知ってるよ、宇宙飛行士なら。だから、プーチンがああ言ったのも、とくに『報復』を意図したものじゃなくて、ただ口が滑っただけかもしれない」

S「いつからご存知なんですか」

A「ロシアで宇宙飛行士の訓練を受けてるときに知った。訓練を始めて5~6か月後かな」

S「訓練を受ける前は知らなかった?」

A「そうだ。私も『月面着陸神話』を信じ切ってた(笑)」

S「タブーじゃないんですか、『神話』をこわすのは?」

A「表向きはタブーだ。でも、この虚構を理解できないやつは宇宙飛行士じゃない」

S「ロシア人宇宙飛行士から聞いたんですか」

A「そうだ」

S「どんなふうに」

A「訓練は宇宙飛行そのものにかかわるものと、ロシア語会話とが平行して進められる。初めは私はロシア語がぜんぜんわからないから、同僚の宇宙飛行士たちとも通訳を通してしか話せないし、通訳はタテマエしか訳さない。でも、そのうちロシア語が上達して来ると、冗談とかプライベートな会話とかも直接可能になって来る」

S「じゃあ、最初はジョークとして聞いたんですか」

A「いや。真顔で質問した(笑)。飛行計画全体を話していたときだ。当初、通訳からは、宇宙飛行を終えたロケットのカプセルはロシアの大地に『着陸』すると聞かされていた。米国は海洋国家なので『着水』だが、広大な国土を持つロシア(ソ連)の場合、機密保持の意味もあって、カプセルは自国領内に着陸させて回収するというわけだ」

S「理にかなってますね」

A「でも、広大な国土のどこに落ちるかわからないから銃を持って行く、銃の使い方も訓練する、と聞いておかしいと思い始めた。『カプセルは地上のクルーに何日も発見されない場合がある。その場合、狼や熊が襲って来ることがあるから、それを追い払う銃が要る』というのだが、なんかおかしい」

S「なぜ」

A「月に宇宙船を着陸させるほどの技術を持つ国が、なんで地球上で予定どおりの地点にカプセルを着陸させられないんだ? 『広大な国土のどこかに着陸』というと一見、機密保持に気を配っているようだが、要するに、上から乱暴に『投げ落とす』ってことだろ? その程度の技術しかないのかってことになる」


S「それは地上での話ですよね」

A「もちろんそうだが、地上でできないことは月面上でもできない」

S「そうとは限らないでしょう」

A「いや、待ってくれ。重要なのは、SF映画に出て来るような上品な着陸方法は、ロシアでも米国でも絶対にできないってことなんだ」

S「上品な着陸?」

A「お尻を地面に向けて、エンジンの噴射を少しずつ弱くしながら垂直に降りて来る」

S「ああ、わかります。『サンダーバード』の1号も3号もそうやって戻って来ますね」

A「そんなの、地球上のどこでも実現してない。アポロ計画でも10号まではぜんぜんやってない。なのに、11号になると急に、月着陸船が垂直噴射しながら月面に降りたことになってる」


S「でも、月面上は重力が地球上の1/6だから可能だ、とNASA(米航空宇宙局)は説明してるようですが」

A「重力が弱くても、空気がないから」

S「空気?」

A「月面では空気抵抗がない。だからパラシュートは使えない」

S「でも、とにかく重力が1/6だから、って、日本の宇宙開発関係筋も説明してますよ」

A「百歩譲って理論上可能だとしよう。でも、事前に実験してないよね」

S「え? いや、あの11号の着陸自体が実験みたいなものでしょう?」

A「ぶっつけ本番?」

S「ええ」

A「有人飛行で?」

S「有人?」

A「ロシア(ソ連)のルナ2号は無人宇宙船だったから、軟着陸に失敗して月面に激突してもどうってことなかった」

S「激突したんですか」

A「もちろんだ。ロシア人の宇宙飛行士はみんな苦笑しながら認めたよ」

S「じゃあ、失敗なんですか」

A「無人だから軟着陸できなくても人は死なないし、とにかくロシアが先に宇宙船を月に到達させたという実績は残る。だから失敗じゃない。でも、米国の場合は有人飛行だから、失敗して激突すれば宇宙飛行士が死んで、米国の威信は地に落ちる……というか、月に落ちる(笑)。そんな危険なことを、事前に予行演習もせずにやれるかね?」

S「しかも世界中で生中継してますからね」

A「そうだよ。地球上でも月面上でも一度も成功していないアポロの『お尻噴射型』垂直着陸を、人を乗せて、ぶっつけ本番で国家の威信を賭けて、全世界に生中継しながらやったんだ。もし失敗して宇宙飛行士が死んだら、全世界に『死んだ』というニュースが流れる。イチかバチかの大ばくちだ。会社の経営なら(当時のNASA幹部は)背任罪じゃないの?」

S「なるほど。そう考えるとありえないですね」

A「ありえないよ、絶対に、国家の威信を賭ける場面では」

S「(02年の)日韓共催のワールドカップ(W杯)サッカーも国家の威信がかかってましたよ。(02年6月14日には)開催国のうち日本が先に(昼間の試合で勝って)予選リーグ(L)を通過して決勝トーナメント(T)に進出すると決めてしまいましたから、もし夜の試合(予選L最終戦の対ポルトガル戦)で韓国が負ければ、韓国は史上初の決勝Tに進めないぶざまな開催国になるところでした」

A「あれは審判を買収すればなんとかなるよね、あなたが前日にインターネットで予言(小誌02年6月13日「暴動は金曜日?」)したとおりでさ?」

S「韓国の名誉のために申し上げますと、いまのところ買収の証拠は挙がってません」

A「だれが見たって買収だよ(笑)。あなたもネットで言ってるとおり、韓国チームは相手チームに退場者が出ないと決勝点が取れないんだから、ポルトガル戦でも(決勝Tの)イタリア戦でも。ポルトガルは『退場者2名』だよ。前代未聞だろ? (決勝Tの)スペイン戦ではスペインのゴールが何回も取り消されたし……あんなこと偶然で起きるわけない。(決勝戦でダウンを奪われた韓国人選手が金メダルを取った、88年の)ソウル五輪のボクシングの不正判定みたいに、そのうち暴露本が出るだろ」

S「なぜ日本のマスコミは報道しないんですか。日韓関係に配慮したんですか」

A「まったくだらしないよな。放送の公共性も調査報道の重要性も完全に放棄してたよね、02年W杯に関しては。だから、米国のマスコミが『アポロのウソ』を言えないのも仕方ないのかもね」

●ソ連沈黙の理由●

S「でも、なんでソ連はいままで黙ってたんですか。アポロ11号の『成功』直後に『できっこない』って言えば……」

A「そんなこと言って、だれが信じる?」

S「信じるでしょ、みんな?」

A「ロシアの言うことなんて西側のマスコミは信じないよ、とくに当時はソ連だったから」

S「でも、米国の言ってることを『科学的に不可能』って証明することはできますよね」

A「一般大衆は専門知識がない」

S「西側の科学者にはあります」

A「当時のソ連には言論の自由も学問の自由もなかった。国営放送は大凶作でも『豊作』って報道するし、学者も……たとえばルイセンコなんていうヘンな学者が独裁者スターリンを後ろ盾にしてデタラメな遺伝学を唱えたりしてた。ソ連は国内的にも対外的にもウソをつき続けてたんだ、『社会主義体制のもとで、人民はみんな幸せ』ってね」

S「いまの北朝鮮みたいに?」

A「そのとおり。だからソ連は(ルナ2号の)『激突』を『着陸』と発表することぐらい、どうってことないと思ってた。西側の記者が現地取材して確認する心配もないし(笑)」

S「なるほど。いつも大ウソつきのソ連が『米国の月面着陸はウソ』と言えるはずがない、と思ったから米国は堂々とウソをついたんですね」

A「そうなんだ。それに、ソ連が米国のウソをばらすと、ソ連のルナ2号も実は『激突』だったとバレるしね」

S「ようやく納得できる御意見を頂きました」

A「え?」

S「副島隆彦さん(常葉学園大教授)が例の本の中でいろいろ書いておられますが、私があの本を読み始めて最初に抱いた疑問は、『もし米国の月面着陸がウソなら、なぜソ連はずっと黙っていたのか』ってことでした。副島さんはこの疑問にちゃんと答えてないんです。『ソ連が黙ってる(気付かない)はずがない』っていう言い方で副島さんに反論する人たちに対しては『急にソ連を持ち上げるのはおかしい』としか、おっしゃってないんですよ」(副島著『人類の月面着陸は無かったろう論』徳間書店04年刊 p.82,p.100)

●国家的威信●

S「結局、米国にとってのアポロ計画って、なんだったんでしょう」

A「韓国にとっての(02年の)W杯サッカーと同じだよ。国家の威信、というか体面を守るためのイベントだね」

S「アポロ計画自体はウソじゃないですよね」

A「もちろんロケットはちゃんと打ち上げられてる。でも、月には行かないで、地球のまわりをグルグルまわってただけだ」

S「じゃあ、無人宇宙船を月に送ることも……」

A「米国はできてないね、ソ連はできたけど。いや、米国も、アポロじゃなくて、サーベイヤー2号(66年)は月に送り込んでる。もちろん着陸じゃなくて激突だけど。でも、結局ソ連(59年のルナ2号)のあとだからさ。米国は威信を賭けて何がなんでも『人類月に立つ』っていう『史上初』の派手なイベントをやる必要があった。場所が場所だけに、ジャーナリストが『裏付け取材』をすることはできないし、キューブリック(68年に『2001年宇宙の旅』を監督)に頼んだかどうかはともかく、あんな不鮮明なTV画像ぐらい、どこの映画スタジオでも作れるだろ」

S「キューブリックはあのあと、米国を離れて英国でひきこもりをやりますよね。もしかすると、国家的機密にかかわってたから、米国人との接触を避けたかったのでしょうか」

A「彼のことはよく知らないが、アポロ計画にかかわった宇宙飛行士のなかに、地球に戻ったあとヘンな行動をとるやつが多いのは確かだ。急に宗教に目覚めて伝道師になったり、政治家になったり……NASAの中でじっとしてると、何かまずい雰囲気だったんじゃないか」

S「なんで米国は国家的威信を賭けたんですか、実現不可能な計画に?」

A「ケネディがバカだったからだ」

S「え!?」

A「(ジョン・F・)ケネディ大統領(61年当時)はうっかりできもしないことを、やる、と言ってしまった。一度おおやけに言ってしまった以上、計画を実行しないと、米国の国家体制そのものが内外から弱く見られてしまう。米国では、(自国を含む)西側(諸国)の自由主義体制のほうが、(ソ連など)東側(諸国)の社会主義体制よりすぐれてるってことになってたから」

S「現実にすぐれてたでしょう、経済的には豊かだし? なにも無理して不得意な宇宙分野で勝とうとしなくても……」

A「でも、宇宙開発の分野で社会主義国家のほうがすぐれてるってことになると、西側の国民は動揺する。東西冷戦時代だからね。『社会主義のほうがすぐれてるんなら、米国も社会主義革命すべきだ』って考える若者が増えかねない」

S「米国は血筋でできた国じゃないですからね。イデオロギー立国ですから」

A「血筋って?」

S「日本やフランスは血筋でできた国ですから、社会主義国家になろうが独裁国家になろうが、日本は日本、フランスはフランスです。でも、米国やソ連は血筋とは無関係に、多民族をイデオロギーで人工的に束ねてできた国ですから、自国の体制が(敵国の体制より)弱いってことになると、国がもたないんでしょうね」

A「そうか。だから、フランスは米ソみたいに、できないことを『できる』って言ったりしないんだ? 少々劣ったところがあっても国がもつから?」

S「ええ。でも、フランスも米国とかアングロサクソン諸国(英語圏)に対抗意識を持ってることは持ってるんですけどね」

A「それ(米国への対抗意識)はたしかにある。冷戦時代、フランスの宇宙飛行士はソ連で訓練を受けてた」

S「いかにもフランスらしいですね」

A「そうだ。フランスは米国に首根っこを押さえられたくないからね」

S「じゃあ、日本は首根っこを押さえられてるんですね、秋山さん以外の日本人宇宙飛行士は全員NASAで訓練してもらってるわけですから?」

A「そういうことのためにも、米国は『月面着陸神話』を維持する必要がある。あれがウソだったということになると米国は世界一の宇宙先進国ではなくなるわけで、そうなると国際宇宙ステーションの共同開発とか、各国との宇宙協力でも主導権をとる理由がなくなる」

●フランスの沈黙●

S「でも、欧州諸国はうすうす気付いてますよね、米国のウソは?」

A「うすうすどころか、はっきり気付いてるよ(笑)。科学者じゃなくても、政治家も官僚もみんな知ってる。だから独自に欧州宇宙機関(ESA)を創ったんだ」

S「なんで欧州諸国は黙ってるんですか、米国のウソについて?」

A「黙ってることが利益になると思えば、黙るよな」

S「利益?」

A「たとえば今年(05年)、土星の衛星タイタンの探査はNASAとESAが共同でやったが(Hotwired日本版05年3月3日「太陽系探査が目指すもの」)、米国が欧州独自の宇宙開発を邪魔するような、横柄な態度をとれば、ESAはいつでもばらすだろう、どうせ公然の秘密なんだから。でも、いまのところ『ばらされたくなかったら、協力しろ』って言って米国を脅したほうがトクだと思ってるから、黙ってるんだろうね、きっと」

S「でも、それはあくまで表向きのことでしょ、政府間の?」

A「もちろんだ。民間人には関係ない。残念ながらソ連と違って、フランスには言論の自由があるから(笑)」

S「でも、フランスでは文化人や芸能人はみんな政府(文化省)の援助を受けてますし、大学はすべて国立大学ですよ」

A「え、私立大学はないの!?」

S「ええ。フランスには『原発反対文化人』は1人もいません。文化省は文化人に対して当然『カネを出せば口も出す』わけで、ある程度の統制は可能です。原発推進が国策だから、この問題では完璧な言論統制が行き渡ってます。何度世論調査しても、国民の9割が『原発賛成』です」

A「なんだ。フランスってそんな国だったのか。北朝鮮みたいだな」

S「それは言い過ぎでしょう」

A「フランスがその調子じゃあ、米国のウソは当分続くね」

(05年3月30日、福島県田村市の秋山邸にて)

<転載ここまで>
  
コメント

ダーウィンの進化論を覆す? DNAの最新研究

2018-10-24 22:06:10 | サイエンス
2018年5月、DNAの最新研究により、ダーウィンの進化論が完全崩壊する、2つの衝撃的な事実が明らかになりました。

1.地球上に生息する生物種のうち、ヒトを含む全体の9割が20万年前~10万年前に出現したことが明らかになった。

2.生物種には明確な遺伝的境界があり、2つの種の間に位置する中間種はほぼ皆無だという研究結果が得られた。


ダーウィンの時代には 「見た目」で判断する選択肢しかなかったため、猿人が進化してヒトになったと推測されていました。
科学の進歩によりDNA検査でヒトの起源まで特定できるようになりましたが、この結果が真実であれば、私たちが教科書で習ってきた進化論(自然淘汰、「中間」種の存在)は全て嘘だったということになります。

今回の研究結果から、20万年前~10万年前以前に存在した生命は、何らかの災難により「一掃された」とする仮説も浮上していますが、恐竜の存在、太陽系を含む宇宙の成り立ちがプロパガンダであることが明らかになってきた今、ヒトを含む生命種の起源が10万~20万年前である可能性は、極めて高いと思われます。

関連ニュース1ダーウィンの進化論を覆す? DNAの最新研究で分かったこと
<転載ここから>

現代の科学界で、当たり前のように唱えられているダーウィンの進化論。社会の授業で、「人間の祖先は700万年前に現れた猿です」と習う私たち。神の存在を全否定するために作られたこの理論を、根底から覆すような科学的データが報告された。

米ニューヨーク・ロックフェラー大学のマーク・ストークル氏(Mark Stoeckle)と、スイス・バーゼル大学のデビッド・タラー(David Thaler)氏は共同で、アメリカの遺伝子データバンク(GenBank)にある10万種の生物種の DNA から抽出された、500万の遺伝子断片である「DNA バーコード」を徹底的に調査した。

その結果、ほとんどの動物がヒトとほぼ同時期に出現したことを示す証拠を発見。人間を含む現在地球上に存在する生命種のうちの 90%が10万〜20万年前に出現したことが明らかになったという。


「驚くような結果でした。私自身、それに厳しく反論できるよう試みました」とタラ―氏はAFPに話す。

この結果の証拠とするのは、いわゆる「中立な遺伝子変異」にばらつきがなかったこと。中立な遺伝子変異とは、世代を超えて生じる分子レベルでの微少な変化のことで、集団内でそれが固定化されることにより、分子進化が起こるという説。この遺伝子変異がどれくらい起こっているのかを調べることにより、その種が誕生したおおよその時期を特定できる。

地球上に存在する生命のほとんどは10万年から20万年前に、ほぼ同時期に現れたとすると、それより以前に存在した生命は、何らかの災難により「一掃された」とする仮説も成り立つ。

<転載ここまで>

関連ニュース2「DNAバーコード」大規模解析、進化の新事実が浮き彫りに
<転載ここから>

2002年頃にカナダ人分子生物学者のポール・エベール(Paul Hebert)氏が、COI遺伝子の解析によって生物種を同定する方法を開発し、「DNAバーコード」という用語を考案した。

 研究チームは今回、生物10万種のDNAバーコードを解析した結果、大半の動物がヒトとほぼ同時期に出現したことを示す明確な証拠を発見した。

 研究チームが気付いたのは、いわゆる「中立」な遺伝子変異にばらつきがないことだった。中立変異は数世代を経て生じるDNAの微小な変化で、生物個体の生存可能性に対して有利にも不利にもならない。言い換えれば、進化を後押しする自然淘汰や性淘汰に関しては中立変異が無関係であることを意味する。

 この中立突然変異に関して互いにどの程度、類似性があるかは木の年輪のようなもので、これを調べると一つの生物種のおおよその年齢が分かる。

 ここで最初の疑問に立ち返る。現存する生物種の圧倒的大多数がほぼ同時期に出現した理由は何だろうか。

 真の大量絶滅は、陸生恐竜と地球上の全生命の半数を死滅させた6550万年前の小惑星衝突を最後に起きていない。これは個体数の「ボトルネック効果」がせいぜい部分的な説明にしかならないことを意味している。
※ブログ主注略:地球が平面であるなら太陽系自体存在せず、小惑星衝突はなかったと考えられます。また恐竜が存在していなかったことは、数々のデータからほぼ明らかとなっています。

「最も単純な解釈は、生命が常に進化を続けているということだ」と、ストークル氏は説明する。「進化においては常に、その時点で生きている動物が比較的最近出現した可能性の方が高い」

 この観点から考えると、一つの種は一定の期間しか持続せず、その後は新種に進化するか、絶滅するかのどちらかだ。

 今回の研究ではさらにもう一つ、予想外の結果が得られた。生物種には明確な遺伝的境界があり、2つの種の間に位置する中間種はほぼ皆無だという発見だ。


「個体が星だとすると、種はそれらが集まった銀河だ」とストークル氏は例えた。「種とは、何もない広大な遺伝子配列の宇宙空間に点在する、個体の星が凝集した星団だ」

「中間」種が存在しないこともまた、進化論を提唱した英自然科学者チャールズ・ダーウィン(Charles Darwin)を当惑させるだろうと、ストークル氏は話した。

<転載ここまで>


海外ニュースEvolution

Sweeping gene survey reveals new facets of evolution
May 28, 2018 by Marlowe Hood

Who would have suspected that a handheld genetic test used to unmask sushi bars pawning off tilapia for tuna could deliver deep insights into evolution, including how new species emerge?

And who would have thought to trawl through five million of these gene snapshots—called "DNA barcodes"—collected from 100,000 animal species by hundreds of researchers around the world and deposited in the US government-run GenBank database?

That would be Mark Stoeckle from The Rockefeller University in New York and David Thaler at the University of Basel in Switzerland, who together published findings last week sure to jostle, if not overturn, more than one settled idea about how evolution unfolds.

It is textbook biology, for example, that species with large, far-flung populations—think ants, rats, humans—will become more genetically diverse over time.

But is that true?

"The answer is no," said Stoeckle, lead author of the study, published in the journal Human Evolution.

For the planet's 7.6 billion people, 500 million house sparrows, or 100,000 sandpipers, genetic diversity "is about the same," he told AFP.

The study's most startling result, perhaps, is that nine out of 10 species on Earth today, including humans, came into being 100,000 to 200,000 years ago.

"This conclusion is very surprising, and I fought against it as hard as I could," Thaler told AFP.

That reaction is understandable: How does one explain the fact that 90 percent of animal life, genetically speaking, is roughly the same age?

Was there some catastrophic event 200,000 years ago that nearly wiped the slate clean?

Simpler, cheaper

To understand the answer, one has to understand DNA barcoding. Animals have two kinds of DNA.

The one we are most familiar with, nuclear DNA, is passed down in most animals by male and female parents and contains the genetic blueprint for each individual.



The genome—made up of DNA—is constructed with four types of molecules arranged in pairs. In humans, there are three billion of these pairs, grouped into about 20,000 genes.

But all animals also have DNA in their mitochondria, which are the tiny structures inside each cell that convert energy from food into a form that cells can use.

Mitochondria contain 37 genes, and one of them, known as COI, is used to do DNA barcoding.

Unlike the genes in nuclear DNA, which can differ greatly from species to species, all animals have the same set of mitochondrial DNA, providing a common basis for comparison.

Mitochondrial DNA is also a lot simpler, and cheaper, to isolate.

Around 2002, Canadian molecular biologist Paul Hebert—who coined the term "DNA barcode"—figured out a way to identify species by analysing the COI gene.

"The mitochondrial sequence has proved perfect for this all-animal approach because it has just the right balance of two conflicting properties," said Thaler.

'Neutral' mutations

On the one hand, the COI gene sequence is similar across all animals, making it easy to pick out and compare.

On the other hand, these mitochondrial snippets are different enough to be able to distinguish between each species.

"It coincides almost perfectly with species designations made by specialist experts in each animal domain," Thaler said.

In analysing the barcodes across 100,000 species, the researchers found a telltale sign showing that almost all the animals emerged about the same time as humans.

What they saw was a lack of variation in so-called "neutral" mutations, which are the slight changes in DNA across generations that neither help nor hurt an individual's chances of survival.

In other words, they were irrelevant in terms of the natural and sexual drivers of evolution.



How similar or not these "neutral" mutations are to each other is like tree rings—they reveal the approximate age of a species.

Which brings us back to our question: why did the overwhelming majority of species in existence today emerge at about the same time?

Darwin perplexed

Environmental trauma is one possibility, explained Jesse Ausubel, director of the Program for the Human Environment at The Rockefeller University.

"Viruses, ice ages, successful new competitors, loss of prey—all these may cause periods when the population of an animal drops sharply," he told AFP, commenting on the study.

"In these periods, it is easier for a genetic innovation to sweep the population and contribute to the emergence of a new species."

But the last true mass extinction event was 65.5 million years ago when a likely asteroid strike wiped out land-bound dinosaurs and half of all species on Earth. This means a population "bottleneck" is only a partial explanation at best.

"The simplest interpretation is that life is always evolving," said Stoeckle.

"It is more likely that—at all times in evolution—the animals alive at that point arose relatively recently."

In this view, a species only lasts a certain amount of time before it either evolves into something new or goes extinct.

And yet—another unexpected finding from the study—species have very clear genetic boundaries, and there's nothing much in between.

"If individuals are stars, then species are galaxies," said Thaler. "They are compact clusters in the vastness of empty sequence space."

The absence of "in-between" species is something that also perplexed Darwin, he said.



参考サイト

【衝撃】ダーウィンの進化論完全崩壊? 「ヒトを含む90%の生物種は20万年前に同時に誕生」研究で判明、生物博士が徹底解説!

「ダーウィンの進化論を否定」500人以上の有名科学者が表明!進化論支持派はまだ何も説明できていない!

YAHOO!知恵袋「人類の祖先は、本当に猿人なのですか?」
コメント

地球って丸いの? 米若者の3分の1は確信なし

2018-10-23 23:16:03 | 地球平面説
ここ数年、海外の若者を中心に、地球平面説(フラットアース説)の支持者が増えています。
「YouGov」が8215人の米国人を対象に調査を行った結果、約3分の1もの若者が、地球は平らであると考えている、もしくは「地球は丸い」という概念に疑問を持っていることが分かりました。

YouGovの調査結果はこちら

一方で55歳以上の94%は、地球は球体であると答えています。
調査が行われた2018年2月に55歳の人は、アポロが月面着陸した(とされている)1969年7月当時5~6歳。TV、ラジオ等で月面着陸を目の当たりにした世代のほとんどが、地球は丸いと信じていることになります。




また調査結果より、地球平面説の支持者の多くが、宗教を信仰している人たちであることがわかりました。





過去の戦争、宇宙開発において、キリスト教をはじめとする多くの宗教信仰者が弾圧され、国民はNASAや国家の提唱するプロパガンダ(嘘)の教育を受けてきました。
ネット社会になり、多くの人たちが真実に気が付き始めています。
嘘が明らかになっていく中で「地球平面説」の信憑性は、今後より高まっていくのではないでしょうか?


関連ニュース1地球って丸いの? 米青年3分の1は確信なし
<引用ここから>

米国で行われた社会学的調査によると、18歳から24歳の青年のうち、地球が球体であることを確信していると答えたのは66%に留まった。残りの人はこれを疑っているか、地球が氷の壁に覆われた平面だと信じている。

ここ数年で、米国では地球平面説を信じる人が急増しており、SNSで活発に意見を広めている。


<引用ここまで>


関連ニュース2米若者に広まる「地球平面説」 NBA選手の発言がきっかけか
<引用ここから>

「地球は丸い」と考える18~24歳の若者の比率が、66%にとどまっていることが最近の調査で判明した。調査会社「YouGov」は今年2月、8215人の米国人を対象に“地球の形をどう考えているか”という調査を行った。

その結果、実に多くの若者が地球は平らであると考えている、もしくは「地球は丸い」という概念に疑問を持っていることが分かった。この調査では、回答者に地球の形について以下の選択肢から選んでもらった。

1. 地球は丸いと信じている。
2. 地球は丸いと信じてきたが、最近は疑っている。
3. 地球は平らだと信じてきたが、最近は疑っている。
4. 地球は平らだと信じている。
5. その他/分からない。

このなかで、1を選んだ人の比率は55歳以上では94%だったが、18〜24歳の年齢層では66%だった。驚くことに34%もの若者たちが、地球が丸いことに疑問を抱いており、4%が「地球は平らだ」と答えていた。

調査対象者の全体では「地球は平らだ」と信じている人は2%だった。また、地球が平らだと信じている人には宗教的な影響が大きいようで、52%が自らを「信心深い」としている。

しかし、ミレニアル世代の若者に地球が平らだと信じる傾向が強まっているのは興味深い。彼らは26歳のバスケットボール選手のカイリー・アービングに影響を受けているのかもしれない。アービングは昨年2月、NBAオールスター直前に収録されたポッドキャスト番組で「地球平面説」を唱えて全米を騒然とさせた。

また、科学情報サイト「IFLScience」のRobin Andrewsによると、特定の宗教の敬虔な信者は科学を疑い、科学的なリサーチや研究結果を信じない傾向があるという。

さらに、収入によっても人々の地球観は異なるようだ。「地球が丸い」と答えた人は、収入が4万ドル(約430万円)以下では79%、8万ドル(約860万円)以上では92%だった。


海外ニュースNew Survey

Just 66 Percent Of Young Adults In America Accept That Earth Is Round, According To New Survey



The Flat Earth movement clearly isn’t going away anytime soon. Although we’d argue that it’s not going to suddenly become a mainstream belief, it is concerning how discussed it is, and admittedly the coverage of it – from the scientifically whimsical to the ridiculous – probably isn’t helping by giving such beliefs a platform.

Still, it’s a phenomenon worth looking into, and a YouGov survey has done just that. The results are unsettling, and hopefully the work of a certain demographic not taking the questions particularly seriously.

Surveying 8,215 US adults – weighted to be representative of the entire US population – it suggests that just 84 percent have “always believed the world is round.” Among 18-24-year-olds, however, this percentage falls to 66 percent, though it continually rises through various age groups to reach a peak of 94 percent for 55+.

The thought that just two-thirds of young adults in America accept that the planet is an oblate spheroid is deeply concerning, but wait – there’s more. Five percent of US adults have always thought the world was round, but have become more skeptical as of late. This number rises to 9 percent among 18-24-year-olds.

In contrast, 2 percent of all those surveyed have “always believed the world is flat”, which rises to 4 percent among 18-24-year-olds. Seven percent of the total answered “other/not sure”, which rises to 16 percent in 18-24-year-olds.

Generally speaking, the older someone in the US someone is, the less likely they are to have any Flat Earth beliefs. In this sense, then, the trend is the opposite for the acceptance of the theory of evolution in its most basic form, with older people less likely to accept that life has evolved over time.

Other curiosities pop out of the YouGov survey. Slightly fewer Democrats (83 percent) have always believed the world is round, compared to Republicans (89) or independents (88). Slightly more men have always believed the world is round (86) compared to women (83). People earning $80,000 per annum are more likely to accept the correct shape of Earth (92) than those earning $40-80,000 (87) or under $40,000 (79).

No part of the US (Northwest, South, etc.) has more dyed-in-the-wool Flat Earthers than any other; it's 2 percent throughout.
コメント