下痢系の過敏性腸症候群、男性の1割近く
10月7日13時17分配信 医療介護CBニュース
国内の20-79歳の男性のうち、下痢系の過敏性腸症候群(IBS)にかかっている人が1割近くいることが、島根大医学部第二内科の木下芳一教授の調べで分かった。木下教授が10月6日、アステラス製薬主催のプレスセミナーで発表したもので、木下教授は、IBSの病気としての認知度の低さや、患者が医師に相談できていない現状を指摘。自己治療で症状が改善しない潜在患者も多いとし、「IBSは適切な診断や治療が必要な疾患だ」と強調した。
IBSは、大腸や小腸に原因となる異常が見られないが、腹痛などの腹部症状に下痢や便秘といった便通異常を伴う疾患。
調査は今年1月、下痢型や下痢を主訴とする混合型の下痢系IBS患者の実態を把握するため、全国の20-79歳の男性2万人を対象にインターネット上で実施。患者かどうかを判定する基準には、ROMA3の成人機能性消化管障害質問票を用いた。
調査結果によると、下痢系IBS患者は全体の8.9%。年齢別に見ると、20歳代が11.2%で最も多く、次いで40歳代10.4%、30歳代10.0%、50歳代7.8%、60歳以上5.3%の順だった。
また、疾患を認識しているかどうかを尋ねたところ、63.5%が自分の症状を「病気ではないと思う」と答えた。
医療機関の受診の有無については、74%が「受診なし」だったほか、他の疾患で医療機関を受診する機会があっても、54.7%が腹部症状を医師に相談したことがないと回答した。
下痢の症状があったときの対処方法としては、「食べ物や飲み物に気を付ける」(53%)、「トイレを見つけたらすぐに行く」(37%)、「市販の薬をのむ」(36%)、「外出先等でトイレの場所を意識するようにする」(33%)などが多かった。
さらに、「市販の薬をのむ」と答えた人に、服用しても症状の改善が見られないことがあるかどうかを尋ねたところ、「たまにある」が57%、「頻繁にある」が7%で、合わせて6割以上がよくならないことがあるとした。
10月7日13時17分配信 医療介護CBニュース
国内の20-79歳の男性のうち、下痢系の過敏性腸症候群(IBS)にかかっている人が1割近くいることが、島根大医学部第二内科の木下芳一教授の調べで分かった。木下教授が10月6日、アステラス製薬主催のプレスセミナーで発表したもので、木下教授は、IBSの病気としての認知度の低さや、患者が医師に相談できていない現状を指摘。自己治療で症状が改善しない潜在患者も多いとし、「IBSは適切な診断や治療が必要な疾患だ」と強調した。
IBSは、大腸や小腸に原因となる異常が見られないが、腹痛などの腹部症状に下痢や便秘といった便通異常を伴う疾患。
調査は今年1月、下痢型や下痢を主訴とする混合型の下痢系IBS患者の実態を把握するため、全国の20-79歳の男性2万人を対象にインターネット上で実施。患者かどうかを判定する基準には、ROMA3の成人機能性消化管障害質問票を用いた。
調査結果によると、下痢系IBS患者は全体の8.9%。年齢別に見ると、20歳代が11.2%で最も多く、次いで40歳代10.4%、30歳代10.0%、50歳代7.8%、60歳以上5.3%の順だった。
また、疾患を認識しているかどうかを尋ねたところ、63.5%が自分の症状を「病気ではないと思う」と答えた。
医療機関の受診の有無については、74%が「受診なし」だったほか、他の疾患で医療機関を受診する機会があっても、54.7%が腹部症状を医師に相談したことがないと回答した。
下痢の症状があったときの対処方法としては、「食べ物や飲み物に気を付ける」(53%)、「トイレを見つけたらすぐに行く」(37%)、「市販の薬をのむ」(36%)、「外出先等でトイレの場所を意識するようにする」(33%)などが多かった。
さらに、「市販の薬をのむ」と答えた人に、服用しても症状の改善が見られないことがあるかどうかを尋ねたところ、「たまにある」が57%、「頻繁にある」が7%で、合わせて6割以上がよくならないことがあるとした。
