2022-03-01 プーチンの暴走を考えてみた。
天然ガスの供給は
現在は 最大に貴重
核・化学兵器
現在は 最強の 恐怖
これらが 最大・最強では なくなる 未来を考えた時
バイオテクノロジーの進化
コロナウイルスの研究で急速に進んでいる気がするけど。
SDGsの 実現も 早まる気がするけどね。
ロシアは バイオテクノロジーは乗り遅れているのかもしれないなどと思う。
<石油 使用 不可能>検索してみた。
https://www.sbbit.jp/article/cont1/43161#head1
ついに石油時代の終焉か？英BPが「エネルギー業界の大変革」を予測、その理由とは？
英国の石油メジャーBPが、化石燃料の需要が今後、大幅に減少するという衝撃的なレポートを公表した。日本では再生可能エネルギーについて実現不可能な話と認識している人が多いが、これは20年以上前の常識である。この分野におけるイノベーションには目を見張るものがあり、エネルギーシフトは、もはや時間の問題となっている。再生可能エネはITビジネスと構造がよく似ており、場合によっては限界コストがゼロに近づくことで、爆発的な普及を実現する可能性すらある。石油メジャー自身が、再生可能エネのシェア拡大と石油需要の大幅な減少を予想しているという現実を見過ごしてはならないだろう。
石油メジャーが発表した「衝撃のレポート」とは
BPは毎年、エネルギー需要に関する報告書を公表しているが、2020年版はこれまでになくエネルギーシフトに踏み込んだ内容だった。報告書では、二酸化炭素の排出量削減が順調に進んだ場合、2020年代後半から再生可能エネルギーのシェアが急上昇し、2035年には20％を突破、2050年にはなんと40％以上が再生可能エネルギーで賄われると予想している。
天然ガスの需要はしばらく微増が続き、その後、減少に転じるとの見立てだが、石油と石炭の需要は今後、急減するとしている。
世界のエネルギーを支配してきた石油メジャーの1社であるBPにとって、再生可能エネのシェア拡大は、自社の存亡に関わる問題である。これまでも、同社は再生可能エネのシェア拡大を冷静に予想してきたが、今年に入ってその見立てを大きく前進させた理由は、新型コロナウイルスによる感染拡大である。
同社ではコロナ後の世界経済について、数年かけて部分的に回復すると予想しており、大幅に低下した石油需要も徐々に戻るとしている。だが、再生可能エネの普及に加え、ポストコロナ社会の進展によってエネルギー消費全体の伸びが鈍化するため、石油の絶対的な需要はむしろ減少すると指摘。2018年が石油消費のピークであった可能性についても示唆している。
二酸化炭素の排出量削減が目標通りに進むことが前提条件とはいえ、石油メジャーがこうした報告書を公表したことの影響は大きい。日本では再生可能エネへのシフトは机上の空論という見方が多いが、時代は確実に変わっていることを認識する必要がある。限界コストゼロのモデルは再生可能エネにもあてはまる
以前、本連載において世界有数の天然ガス産出国カタールが、国をあげて脱石油資源プロジェクトに取り組んでいる事例について取り上げたことがある。同国が計画している太陽光発電所の出力は800MWもあり、中規模の原子力発電所に匹敵する水準だ。
注目すべきなのはコストで、すでに現時点で同発電所のコストは天然ガスを使った火力発電を大幅に下回っている。中東は砂漠が多く天候が良いという好条件を考慮に入れる必要があるが、天然ガスが無尽蔵に採れるカタールですら、石油系のエネルギーはもはや割高なのだ。
こうした話題に対しては、ほぼ100％、中東は気象条件が良いのでコストが安くなっているだけであり、日本などには当てはまらないという反論が出てくるだろう。だが本当にそうだろうか。
日本のように砂漠地帯ほど日射量がない地域でも、近い将来、採算が合う可能性は十分にある。その理由は、太陽光を中心とした再生可能エネのビジネスはITビジネスとの類似性が高く、限界コストが限りなくゼロに近づく可能性について否定できないからである。
ITビジネスは従来型ビジネスと比較して断絶的なイノベーションだと言われる。その理由は、ITビジネスは限界コストが限りなくゼロに近くなるという特徴を持っており、従来のビジネス基盤を破壊してしまうからである。
従来型ビジネスは生産量を2倍にするためには、単純計算でコストを2倍にする必要がある。トヨタが自動車の生産量を2倍にするためには、2倍の生産ラインを構築する必要があるのは自明の理である。だがITビジネスは必ずしもそうとは限らない。グーグルは利用者を2倍に増やすために、2倍のコストをかける必要はない。
もちろんサーバーなどのインフラについては利用者の増加に応じて増やす必要があるが、ネットワーク外部性（当該サービスを利用する人の数が増えるほど便益が増え、そのサービスの価値が高まる現象）と呼ばれる効果によって、勝手に利用者数が増え、コスト以上に収益が拡大していく（収穫逓増モデル）。
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目次
「NTT」「テスラ」の動向からわかる、再生可能エネの未来とは
テクノロジーの進歩に対し「感情」で対処することの危険性
<核 脅威 減 バイオ>で検索
https://toyokeizai.net/articles/-/168851
シリアの化学兵器や北朝鮮の核武装の脅威によって、生物兵器の危険性が国際社会では語られなくなっている。しかし、進化する科学技術や遺伝子工学は、新たに危険な扉を開くかもしれない。
9.11直後、5人の命を奪った「炭疽菌郵便」事件のほかに、深刻な生物兵器を使った攻撃は近年ほとんど行われていない。多くの大国は1970年代に生物兵器の研究を減らしているが、その理由の1つとして、壊れやすい細菌やウイルスを、爆弾やミサイルを投下したときや散布した後に「生かし続ける」ことの難しさがある。
ビル・ゲイツも生物兵器の危険性を警告
アルカイダやイスラム国（IS）などの過激派組織は、科学技術の対極を大きく受け入れ、ニースやベルリンなどで車やトラックを使って歩行者を攻撃したような、シンプルだが残忍な方法を行っている。
多くの科学技術と安全保障の専門家は、生物兵器によるリスクは比較的低いことで一致している。しかしそれは、自宅でも使うことができるような小型で安価な、基礎遺伝子工学技術の普及によって変化するかもしれない（元NASAのバイオエンジニアが開発した遺伝子編集キットが昨年市販された）。今では、悪意のある人物が、バクテリアやウイルスのDNAを変更し、より致死的で治療の困難な脅威を発生させることができるのである。
生物学的研究と遺伝子研究に対する規制は国によって大きく異なるが、このような技術を用いた兵器の製造は、1975年の生物兵器禁止条約の下では大部分が違法である。しかし、近年の進歩により、より効果的かつ致命的な新しい病原体の設計が容易になるかもしれないと、一部の専門家は懸念している。2月にも、マイクロソフトの創設者であるビル・ゲイツ氏は、こうした兵器が関与する紛争が、核戦争よりも多くの人々を殺す可能性があると警告している。
2003年に科学者が初めて単一ヒトゲノムの配列を解読したことによって、生物学的に符号化するそれぞれの小さな断片が、何を意味するのか理解できるようになったが、これは大規模で費用のかかる作業であった。
しかし今では、人間、動物、植物、病原体個々のDNAの差異を分析するような分野の技術コストは、毎年大きく低下している。基礎遺伝子工学技術の利用可能性が高まるにつれて、おそらく個々のDNAや、民族全体のDNAを標的にした、より洗練された新しい兵器を開発することがより容易になる、という見解を示す科学者も出てきている。先月、 9.11以前から生物兵器攻撃を警告してきたジョセフ・リーバーマン上院議員は、これまで米国がこうした攻撃を受けなかったのは「この上なく幸運なこと」であり、ドナルド・トランプ大統領と議会に対し、バイオテロ対策を国家の優先事項とするよう呼びかけた。
2010年の研究論文で、元中央情報局（CIA）幹部ロルフ・モワットラーセン氏は、アルカイダが、盗まれた核兵器を探し出すのと同じくらい熱心に、生物兵器を手に入れることに力を入れていた、と述べている。アルカイダは結局、どちらを得ることもできず、従来の攻撃法を続けることになった。
米ニューヨーク北部のウエスト・ポイントにある、陸軍士官学校のテロ対策センター（Combating Terrorism Center）が昨年出した報告書によると、ISもまた、生物兵器の入手を強く望んでいた。ISは、モスル奪還などのときにも、初歩的な生物兵器をすでに使用しているが、その兵器によって大きなダメージを与えることができなかった。
大規模なパンデミックは現実的な脅威意図的な攻撃がなくても、大規模なパンデミックの脅威は現実的であり、米国疾病対策センター（CDC）や世界保健機関（WHO）などの組織は、つねに発生の兆候を監視している。科学者らは、1世紀前に約5000万～1億人の命を奪ったスペイン風邪規模の深刻なパンデミックの危険に、人類はさらされていると何十年も前から警告してきた。
現代の世界には、このような感染症と戦うための技術が数多くある。が、同時に「脆弱性」もある。たとえば、飛行機を使った移動、つまり集団移動が、感染症の拡散をより加速していると主張する科学者もいる。
先述のテロ対策センターによる報告書によると、2014年に入手したISのノートパソコンには、動物から腺ペストを取り出し、使用する方法を調べた文書があった。しかし、ほかのテロ組織同様、ISが、生物兵器を使用して大量の死傷者を発生させる攻撃を行う能力を得ることは、「著しく低い」と報告書は結論づけている。2014年の西アフリカにおけるエボラ出血熱の流行で、西側当局者は、ISやほかの組織がその混乱を利用するかもしれないと懸念した。特に、テロ対策センターの報告書によると、人に（エボラウイルスを）感染させ、その感染者を使ってほかの地域に感染を広げようとする可能性が懸念されていた。
しかし、現実的には、こうした技術は限られた効果しかないかもしれない。感染した個人は病気を発症するため、比較的「感染源」が迅速に特定されるからだ。
それでも簡単な攻撃は可能だ。1984年、インドの神秘主義者バグワン・シュリ・ラジニーシが運営する宗教団体が、10カ所のサラダバーにサルモネラ菌を噴霧し、751人が体調不良になり、45人が入院した。死亡者はいなかったが、近年の米国史上最大の生物攻撃であり、そのときの状況を考えると、もし腸チフスを使用していれば死亡者が出た可能性もある。
｢生物兵器｣が21世紀の｢超兵器｣になる可能性も
日本のオウム真理教が引き起こした、1995年の地下鉄サリン事件では、12人が死亡し、そのほかにも多くの人が入院した。オウムは、非国家的グループの中で、最も洗練された生物化学兵器プログラムを持っていたと一般的に考えられている。しかし、炭疽菌やほかの病原体を使った攻撃はうまく実行することはできなかったため、化学兵器の利用に「切り替えた」と考えられている。
最も危険だと考えられているのは、生物兵器に関連する専門知識を持つ人間が、単独攻撃を仕掛けようと考えた場合だ。2001年末に米国で炭疽菌が封入された封筒が、政府などに届き始めた後、米連邦捜査局（FBI）は、微生物学者であり米軍の研究員であるブルース・アイヴィンス氏が犯人の可能性があるとし、しかも単独で行ったと考えられると結論づけた。アイヴィンス氏は、2007年予定されていた逮捕直前に自殺した。後に科学者の一団は、FBIの彼に対する証拠に疑念を投げかけた。
このほかにも、たとえば北朝鮮が天然痘を含む生物兵器をまき散らす可能性など、懸念はある。第1次世界大戦は化学兵器が、第2次世界大戦は核兵器が登場した。複数の専門家が長らく警告してきたように、次の時代を定義するような「超兵器」は、生物兵器になるかもしれない。
