マサチューセッツ州ケンブリッジ市に本部を置くアメリカ合衆国の私立大学である。
1636年に設置された。
日本と北朝鮮、中国との対立を激化させる事によって、地下ルートで中国・北朝鮮に核ミサイル技術を「販売し」、一方で日本に中国・北朝鮮の核の迎撃ミサイル・システムを販売するアメリカ軍事産業。
アジア人同士が殺し合いを展開する事によって、軍事産業を中心にアメリカ経済は「景気回復」を果たす。
「優秀な選民」である白人にとって、「劣等アジア人種」が何万人死のうと、「そんな事は、知った事ではない」。
太平洋を隔てた遠隔地のハワイを、今だに、アメリカ領土であるとして「植民地支配」し続けているアメリカという国家の、「植民地支配・帝国」の本質は、日本人を含むアジア人への、人種差別意識である。
牛の畜産農家は、牛を肥え太らせ、最後には金のために家畜を「と殺」し、売り飛ばす。牛の畜産を国業としてきたアメリカ国家は、日本を経済成長させ、肥え太らせ、最後には軍事産業を中心としたアメリカ経済の回復＝金のため、家畜・日本を戦争に追い込み、「と殺」する。
その「と殺」の中核を担う、アメリカ軍事産業＝核ミサイル産業。
ＣＩＡの「ボス中のボス」ジョセフ・ナイが院長・トップを務めて来たケネディ行政大学院の置かれた、ハーバード大学と、こうした「ミサイル産業」との連携は、歴史が深い。
１９３０年代に、このハーバード大学の総長であった、ジェームズ・コナントは、第二次世界大戦末期に、日本に投下された核爆弾を製造するマンハッタン計画の「中心人物」の１人であった。日本の「軍事工場と市民居住地の間に原爆を投下し、一般市民の大量虐殺で日本人の反抗心を根絶すべき」と強硬に主張し、広島・長崎への原爆投下を「具体化」した責任者が、このコナントである。
ジェームズ・コナント
このハーバード大学のケネディ行政大学院で、ナイが「人材育成」を行えば、その人材に国際情勢を教育する、ハーバード大学ＣＦＩＡ「国際問題センター」の所長が、サミュエル・ハンチントンであった、と言う連携に、この大学の「ハーバード・ＣＩＡ戦争ビジネススクール」の姿が明確に出ている。
サミュエル・ハンチントン
◆ アメリカの「名門大学」、そして世界の「名門大学」としてのハーバード大学の名声は、全人類を滅ぼす事のできる大量の核ミサイルの設計＝製造によって「生み出されてきた」。
このハーバード大学から徒歩で３０分程の場所に、核ミサイル技術研究の中心地＝マサチューセッツ工科大学ＭＩＴがある。こうした至近距離にあるのは、核兵器を使った外交・軍事戦略研究のハーバード大学と、核ミサイル開発のＭＩＴは「近くに無ければ連携に困る」ためである。
ハーバード大学に「ＣＩＡのボス中のボス」ナイが居れば、ＭＩＴでは５０年代ＣＩＡ副長官であったマックス・ミリカン教授がＣＩＳ「国際学研究所」を作り、核兵器を使った外交・軍事戦略研究を、フォード財団の資金援助で行っているという連携である。
第二次世界大戦中、「アドルフ・ヒトラーをアメリカ大統領に！」をスローガンとした、アメリカ・ナチス党を創立した、フォード財団からの「資金援助」である。
このフォード財団の研究員アン・ダナムは、バラク・オバマの母親であり、青年時代のオバマ大統領がウォール街のトリニティ教会で「社会活動」を行っていた当時の「恩師」ライト牧師はフォード奨学生、オバマ大統領本人は、フォード財団傘下のウッズ財団理事として長年、そこから給与と生活費を支給されて来た、という「連携ぶり」である。
ＭＩＴの研究所には建物ごとに番号が付されているが、その「第２０ビル」で、長年、その言語学者としての能力を「フル回転」させ、核ミサイル弾道計算用のコンピューター開発に従事してきた「核ミサイル屋」が、ノーム・チョムスキーである。
ノーム・チョムスキー
前ブッシュ政権のイラク戦争に反対し、「世界の反戦運動の指導者として尊敬を集めた」チョムスキーの、この正体を見抜く事ができなかった、反戦・平和運動の「底の浅さ」は、繰り返し自戒されなければならない。
富豪と政治権力者の権威・権力を突き崩す事のできる「水準」の情報を伝達する者は、常に権力によって殺害される危険と表裏一体となる日常生活を強いられる。
誰にでも見る事のできる場所で「顔出し」できる著名評論家・運動家・指導者といった存在は、それ自体が富豪と政治権力者の権威・権力を突き崩す事のできる「水準」の情報を伝達していない「役立たず」である事の証拠となる。
「見せかけだけの善意、人権・平和の擁護、権力批判」が、単なる売名行為である事は、歴史上、しばしば見受けられ、繰り返されてきた愚行である。
◆長年、ホワイトハウスを支配し・指揮してきた「シナリオライター」ジョセフ・ナイは、エリート政治家・官僚養成所であるハーバード大学ケネディ行政大学院の院長・トップとして、民主党・共和党の上院・下院議員を２００名結集し、日本に対する戦略文書の「シナリオ」を描き上げた。
そこでは、日本と中国・北朝鮮の対立・紛争・軍事衝突を「アオリ」、この３国に兵器を売り付ける事で「米国軍事産業の景気回復を計る」事、この３国の対立を巧みに利用しつつ東シナ海のエネルギー資源を、いかに米国が手に入れるかの戦略が描かれていた。
それは当然、中国の核兵器、北朝鮮の核武装によって日本を脅迫し、「いかに、多くの迎撃ミサイルと、最終的には核ミサイルを日本に売り付け」、日本から「大金を巻き上げるか」の戦略でもあった。
ナイの、この戦略文書を擁護する形で、「ナイのＣＩＡでの同志」ズビグニュー・ブレジンスキーは、たびたび「日本が今後とも、現在の軍事的強さを、このまま維持できるとは考えられない」、つまり「核兵器を持たなければ、中国・北朝鮮に対抗できず、日本の安全は保証できない」と主張している。これがオバマ大統領の、最高ブレーンの発言である。
ヘンリー・キッシンジャーも、「日本は近い将来、核武装する」と明言している。
ここには、ナイ、ブレジンスキー、キッシンジャーの、「ミサイル屋」の正体が明確に現れている。
ホワイトハウスを内部から、長年、仕切ってきたメンバーが、共にＣＩＡ出身者達であり、彼等の、これが「アジアにおける、核ミサイル戦争・戦略」である。
原子力発電から産出される放射性廃棄物の処理・保管費用、原子力発電所・事故等による放射能汚染の除去費用等を加算すると、火力発電より、はるかにコストの高くなる原子力発電所を日本が増加させ続け、その放射性廃棄物の処理を外国に依頼せず、長期間、日本国内に温存させている本当の理由は、近い将来、日本が公式に核武装を宣言する場合に備えた「核ミサイルの原料確保」と、核ミサイル原料の抽出方法の技術研究の「材料確保」にある。
人類を数百回、滅亡させる事のできる核ミサイルの設計を行ってきたＭＩＴ・マサチューセッツ工科大学と、ハーバード大学。そこで核ミサイルの弾道計算を「担当」してきたチョムスキーが、前ブッシュ政権のイラク戦争に「反対」し、平和運動の「ヒーロー」となる。
「イラクのような貧しい国と戦争を行うのではなく、資金を供給すれば、その資金でアメリカを始めとした先進国の商品が購入され、先進国の景気が良くなる」。この戦争に反対し、貧しい国を豊かにするという美しい言葉の裏で、与えられた資金では先進国の製造した兵器が購買される。
戦争反対は、「戦争の準備のために」行われていた。
この「ジュビリー２０００」計画には、チョムスキーの指揮の下、ロックバンドのＵ２のボノ等が動員され、戦争反対の大合唱が展開された。
単なる善意は、国際政治の権謀術数の中では、何の役にも立たない。
「美しい言葉」ではなく、活動資金の出所を見抜かなければならない。
そしてここには、米国民主党と共和党「対立のウソ」が存在し、民主党に変われば何かの「チェンジが起こる」とする幻想の「ウソ」がある。そして「頭の良い」ハーバード大学で考案された「市民運動の骨抜き戦略」がある。
共和党がアメリカ軍事産業の代理人であれば、アメリカ民主党も、また軍事産業の代理人であった。そして日本の自民党は霞ヶ関の国家官僚達の代理人であり、日本の民主党も、また霞ヶ関の国家官僚達の代理人であった。
資金と票田が同一であれば、どちらが勝利し政権を取っても、「常に利益を得るグループは同一」となる。これが２大政党政治の「正体」である。
なお「ジュビリー２０００」計画を練り上げた、ハーバード大学の「ミサイル屋＝市民運動の骨抜き戦略家」ジョセフ・ナイが、個人的に「しばしば、私信を交わしている親友」が居る。かつてソ連の独裁体制に逆らい「世界中から民主主義の旗手」として賞賛されたポーランド「連帯」のレフ・ワレサ書記長（元）、「環境保護の旗手」として世界中から賞賛されたアル・ゴアである。
ワレサや、ゴアを賞賛した善人たちは、どうやらナイによって「鼻ズラを掴んで、引きずり回された」ようである。もちろん、ナイが一番多く「私信を交わしている親友は」、核ミサイル企業レイセオン社の元ＣＥＯダニエル・バーナムである。
チョムスキー、アル・ゴア、ワレサ、そして「ミサイル屋」バーナムの私信の手紙を１つのデスクの上に並べ、順に読んでいるジョセイフ・ナイの姿に、「世界の本当の姿がある」。
◆ジョセフ・ナイ 「対日超党派報告書」― Bipartisan report concerning Japan ―
この米国政府の戦略文書は、かつてＣＩＡを統括する米国大統領直属の国家安全保障会議ＮＳＣの議長で、同時に東アジア担当者であり（クリントン政権）、後に安全保障担当の国防次官補であったジョセフ・ナイが、米国上院下院の２００名以上の国会議員を集め作成した、対日本への戦略会議の報告書である。
ナイは現在、米国の政治家養成スクール、高級官僚養成スクールであるハーバード大学ケネディ行政大学院の院長であり（現在は特別功労教授と言う名誉職へと退任）、そこから輩出された無数の政治家・行政マンの司令塔となっている人物である。この人物が「事実上」、米国の政策を起草している。
その内容は以下の通り。
１、東シナ海、日本海近辺には未開発の石油・天然ガスが眠っており、その総量は世界最大の産油国サウジアラビアを凌駕する分量である。米国は何としてもその東シナ海のエネルギー資源を入手しなければならない。
２、そのチャンスは台湾と中国が軍事衝突を起こした時である。当初、米軍は台湾側に立ち中国と戦闘を開始する。日米安保条約に基づき、日本の自衛隊もその戦闘に参加させる。中国軍は、米・日軍の補給基地である日本の米軍基地、自衛隊基地を「本土攻撃」するであろう。本土を攻撃された日本人は逆上し、本格的な日中戦争が開始される。
３、米軍は戦争が進行するに従い、徐々に戦争から手を引き、日本の自衛隊と中国軍との戦争が中心となるように誘導する。
４、日中戦争が激化したところで米国が和平交渉に介入し、東シナ海、日本海でのＰＫＯ（平和維持活動）を米軍が中心となって行う。
５、東シナ海と日本海での軍事的・政治的主導権を米国が入手する事で、この地域での資源開発に圧倒的に米国エネルギー産業が開発の優位権を入手する事が出来る。
６、この戦略の前提として、日本の自衛隊が自由に海外で「軍事活動」が出来るような状況を形成しておく事が必要である。
以上のように、米国は日本海の「パレスチナ化」計画を策定しており、米国は日本を使い捨てにする計画である。そして、この計画の下に自衛隊の海外活動が「自由化」され始めている。
上記の米国エネルギー産業とは、もちろんロックフェラー＝ロスチャイルドの「事業」を指している。
このロックフェラー＝ロスチャイルドの利権のために日本軍と中国軍に「殺し合いを行わせるように誘導する」、これが米国政権中枢の戦略文書に明確に書かれている。
以上が、オバマ大統領によって「選ばれた」人物の、対日戦略である。
米軍等、自国の軍事力＝ハードパワーを使わず、他国同士を「争わせ」、日本ＶＳ中国・北朝鮮の疲弊を持って米国のプレゼンスを高める「政治戦略」、それを「ソフト・パワー」と呼ぶ。ナイが、その著書「ソフト・パワー」で語った、その言辞の美辞麗句の行間を正確に読み解かなければならない。
◆アメリカがイランとの戦争準備を進める、本当の理由
１、 「地球で全ての人間が豊かに生活出来るのは人口５０億人が限界だ。現在の人口は多すぎる。」 デイビッド・ロックフェラー
２、「２０２０年には人口は１００億人になる。誰もそんな世界に住みたくはない。出生率を下げるか、死亡率を上げるか。戦争により極めて速やかに効率的に死亡率を上げる事が出来る。また飢餓や病気を意図的に拡大させる事も人口調節に有効である。」 ベトナム戦争を指揮したアメリカ国防総省のトップ＝ロバート・マクナマラ
ロバート・マクナマラ
このマクナマラは「意図的に病気を拡大させる化学兵器・枯葉剤」をベトナム戦争で実戦使用した。
３、「人口が手に負えなくなったら、エルサルバドル、イラン、レバノンの類いで良い。かなり大規模な戦争で、男を皆戦場に引きずりだし、子供を産む女を皆殺し、処分してしまう事だ」 米国・国務省高官トマス・エンダース（Thomas O. Enders）
４、「２０１０年までに地球人口の１０％以上を殺害、処分してしまう必要がある。」 ハーバード大学エコノミック・リサーチ・プロジェクト報告（この研究資金はロックフェラー財団が拠出している）
５、「黒人、アラブ人、中国人、日本人等、有色人種は人種的に劣っているので、世界規模の核戦争で絶滅させる必要がある。」イスラエルの大手新聞エルサレム・ポスト社説。
３、４、５を重ね合わせると「大規模な戦争で人間を処分」する事が政策目標として掲げられ、「劣っている有色人種」がターゲットにされている事が見える。ベトナム戦争、２度に渡るイラク戦争、アフガニスタン戦争は全て有色人種の居住地域で展開されている。
この新聞「エルサレム・ポスト」の経営者リチャード・パール（Richard Norman Perle）が前ブッシュ政権のイラク戦争開始を決定したアメリカ国防政策会議・議長である。
パールは世界最大級の核ミサイル製造・販売会社レイセオン社[Raytheon Company]の敏腕営業マンでもある。
２０１２年、アメリカ政府は、核ミサイル開発問題で対立し、「有色人種の国」イランとの戦争準備を進めている。アメリカから「軍事技術・軍事費の援助を受けた」イスラエルは、イランとの戦争を準備し、イランに核ミサイルを撃ち込む事も辞さないと公言し、イランはイスラエルへの核ミサイル発射を「念頭に置き」、準備を進めている。
１～５のシナリオの絵図の通りに、国際情勢は動いている。
◆直近に迫っている地球の氷河期入りに備え、世界経済を支配する大手銀行経営者達を中心とした一部のエリート層によって貴重な食料・燃料を独占確保し「温存しておく」戦略が採用され始めている。
「地球温暖化」の大合唱は、そうした戦略の下、氷河期入りによって市民・サラリーマン達がパニックを引き起こす事を回避する「情報操作」戦略であった。そして温暖化防止のためと「称し」省エネを世界規模で実行させ、エリート達のための貴重なエネルギー源を「温存・確保」する事が、その目的であった。
こうした「資源・食料の確保、温存」政策として、イラク戦争・アフガニスタン戦争等の形で戦争を継続して引き起こし、また、ウィルス・化学兵器を密かに散布する事によって地球人口を「大規模に削減する」戦略が取られている
「生きている価値の無い無能な市民・サラリーマン達は、金融恐慌による大量失業＝自殺勧告、戦争、鳥インフルエンザ等の生物兵器の散布によって殺処分する」という政策である。
こうした「殺処分」の宣伝機関となっているイスラエルの大手新聞エルサレム・ポストが社説において「黒人、アラブ人、中国人、日本人等、有色人種は人種的に劣っているので、世界規模の核戦争で絶滅させる必要がある」と主張している。
この新聞社の経営陣には、銀行リーマン・ブラザース（Lehman Brothers）が座っていた。今次の金融恐慌を引き起こした銀行リーマン・ブラザースである。戦争によって無用な人口を削減すると主張する者達が、金融恐慌を引き起こしている様が見える。
そして、核戦争よりも「より安価に」、過剰な人口を殺処分できるのは生物兵器である。
黒人、アラブ人、日本人＝有色人種だけに発症するように皮膚細胞の色素に反応し潜伏期間から覚醒する形に遺伝子組替えされたペスト菌、コレラ菌＝生物兵器は既に出来上がっている。
こうした生物兵器の研究に米国で最初に着手したのは前回指摘したロックフェラーの運営する研究所であった。このロックフェラー一族はバプテスト派キリスト教（Baptist）の「敬虔な」信者である。
ユタ州のバプテスト派教会では１９９８年から、繰り返し、多数の生物兵器研究者達が世界中から集まり研究報告会や資産家達への「説明会」が開かれている。
宗教団体が、生物兵器の研究会とは、極めて奇妙な「動き」である。
◆このハーバード大学で忘れてはならない人物がもう一人いる。
ヘンリー・アルフレッド・キッシンジャー（Henry Alfred Kissinger）
本来の姓名はHeinz Alfred Kissinger（ハインツ・アルフレート・キッシンガー） 両親ともドイツ系ユダヤ人である。
１９３８年にアメリカへ移住し、第二次世界大戦中の１９４３年に同国に帰化
大学での学業を中断してアメリカ陸軍に入隊する。
1946年に復員し、ハーバード大学に入学。1950年、政治学の学士学位を取得し最優等で同大学を卒業する。引き続き同大学大学院に進学、博士学位を取得する。
１９６８年の大統領選挙では共和党の大統領候補指名選に立候補したネルソン・ロックフェラーの外交顧問を務めていた。しかしロックフェラーの敗北後に、アイゼンハワー政権の副大統領であったリチャード・ニクソンから直々のスカウトを受け、政権誕生とともに国家安全補償問題担当大統領補佐官として政権中枢に入り、ニクソン外交を取り仕切る。
リチャード・ニクソン、ジェラルド・フォードの大統領２代にわたり国務長官を務める。
１９７３年の中東戦争の後、キッシンジャーと彼に同調するユダヤ・ロビーは、日本がイスラエルに対するアラブのボイコットに参加しないようにと強い圧力をかけてきた。１９７０年代半ぱに、日本が中東産油国との間で重要な話合いをしているときに、キッシンジャーは日本のマスコミに一連のスキャンダルを漏洩して日本政府に揺さぶりをかけた。キッシンジャーとＡＤＬ（ユダヤ名誉毀損防止連盟）の狙いは、日本がアラブ産油国に何らかの支援をすれば、それがパレスチナ国家建設というさらに大きな支援に繋がり兼ねない旨を訴える事であった。
ロンドンのＳ・Ｇ・ウォーバーグ・アンドサンズ社から創設に際して出資を受けたキッシンジャー・アソシエーツ社は、今でも同じような工作に従事している。
現に、竹下政権崩壊を招いたスキャンダル（リクルート事件）の漏洩に、キッシンジャー・アソシエーツ社が一枚かんでいた。
キッシンジャーの最大の罪は悪魔の巣窟、中国の竹のカーテンを無理やりこじ開けて毒ガスを世界中に撒き散らした事である。彼はソ連を牽制するために野蛮国中国を世界のグランドに招きいれた。そして中国と取引して台湾と日本を見捨てた。
その一方で、60年代最大の外交課題であったベトナム戦争の終結に成果を納めた。
米国が中ソと関係改善を行ない、その結果、ベトナム戦争において中ソ両国の支援を受けてアメリカと対峙していた北ベトナムを国際的に孤立させたことで、米国はジョンソン政権末期の1968年5月よりパリで行なわれていた和平交渉妥結に成功した。
1973年にはパリ協定が調印され、これを功績として米国交渉団の代表であったキッシンジャーはノーベル平和賞を受賞することとなるが北ベトナム側の代表であるレ・ドゥク・トは受賞を辞退している。
キッシンジャーは中国と手を握る事によってソ連を孤立化させ、敵の敵は味方を実践した。しかしこの策謀家の最大の弱点は権力欲と金銭欲で途中からミイラ取りがミイラになってしまった。
キッシンジャーのＮＳＳＭ２００
ＮＳＳＭとは、ナショナル・セキュリティ・スタディ・メモランダム。 （米国国家安全保障研究メモランダム）
「世界の人口は半分に減らす必要がある」 ヘンリー・キッシンジャー。
１９７４年１２月、大統領安全保障担当補佐官、 ヘンリー・キッシンジャーは、世界的人口増加と米国の国家安全保障の関係についての文書ＮＳＳＭ２００を作成した。
１９７５年１１月、米国の国務長官に昇格したキッシンジャーの後任、米国、国家安全保障担当大統領補佐官、ブレント・スコウクロフトは、キッシンジャーの関与の下に、ＮＳＳＭ２００をＮＳＤＭ（国家安全保障確定メモランダム）３１４として、国家の公式文書にした。
この文書は、米国が、世界の人口増加を抑制し、管理し、規制することを公式の国家の政策としたことを示して居る。
それらの一連の政策のうちの、最大なるものが、米国国家による生物兵器としてのエイズウィルスの製造と使用である。
日本では、東大卒とか、東京大学教授とか、ビッグネームバリューがつくと、下々の人々は何でもかんでも信じ切ってしまう。それと同じで、ハーバード大卒とか、ハーバード大学教授とか、ビッグネームバリューがつくと、さすがのアメリカ人もひれ伏してしまう。
しかし、ハーバード大はユダヤ人学者の牙城と言われ、要するにシオニストNWOの本家本流なのである。一方、スタンフォード大は、米軍の軍産複合体の牙城なのである。スタンフォードに入ること、すなわち、軍産複合体の下僕となることを意味する。同様に、ハーバードに入ること、すなわち、シオニストの下僕になることを意味するというわけである。
そして、ハーバード大のエリート看板教授が、「兵器としての食品(Foods as weapon)」なんていう概念を言い出したために、世界中のユダヤ人経営者がそれに従ってしまったのである。
食料、石油、ワクチン、医薬品、原子炉、種子に至るまで、それを戦略的武器として扱うということである。
ニクソン政権およびフォード政権期の国家安全保障問題担当大統領補佐官だったヘンリー・キッシンジャーは、国務長官の就任中、1970年代の石油危機の際し、「石油を支配する者は、諸国を支配する。食糧を支配する者は、人口を支配する。マネーを支配する者は全世界を支配する」と語り、キッシンジャーは1974年、ＮＳＳＭ－２００（人口過多を宣言する合衆国の計画）を発表した。
ＮＳＳＭ－２００の内容は、食糧支配と発展途上国の人口削減の政策推進のたたき台としてまとめられた物だ。
1975年、ジェラルド・フォード大統領は「国家安全保障メモランダム314号」に署名をした。合衆国がキッシンジャーのＭＳＳＮ－２００を導入するということである。
1976年、合衆国はスペシャル・ウィルス計画の「進捗報告13号」を発行した。
この報告書はアメリカが、ロシア人やドイツ人、イギリス人やフランス人、 カナダ人および日本人などと様々な国際合意を結んでいることを明らかにしている。
黒人を殺すという計画は広範な国際的賛同を得ているのだ。
この年の3月には、スペシャル・ウィルス計画はAIDSウィルスの生産を始め、 1977年の6月までにこのプログラムは15,000ガロンのAIDS病原を生産した。
ジミー・カーター大統領は、この黒人を間引くという秘密計画の続行を承認した。
1977年、ロバート・ギャロ博士とソビエトの最高の科学者たちが会合を持ち、15,000ガロンのAIDS病原の拡散について論議した。彼らはアフリカ向けの天然痘ワクチンの補充物として、また、マンハッタン向けの「実験的な」B型肝炎ワクチンにもAIDS病原を添加した。ジューン・グッドフィールド（June Goodfield）およびアラン・キャントウェル（Alan Cantwell）の2人の著者によれば、バッチ・ナンバー♯751（のワクチン）は何千人もの何も知らないニューヨークの市民に使用された。
◆米ハーバード大教授「誠に残念ですが、日本は貧しい国になるでしょう」
東電「リストラはしない、ボーナスは出す、値上げ拒否なら電気止める、嫌なら他で買え」
米国家経済会議（ＮＥＣ）前委員長のローレンス・サマーズ米ハーバード大学教授が昨年３月２３日、ニューヨーク市内の講演で断言すると、会場が静まり返った。
米国では、震災後の落ち着いた日本の社会秩序が評価される一方で、経済の先行きが懸念されている。
日本政治研究のジェラルド・カーチス教授も「一昨年メキシコ湾で原油流出事故を起こした英ＢＰと同じ構図だ」とする。
経営責任はあくまで相対的な基準で問われる。
大津波よりも高い場所に設置された東北電力の女川原発や、日本原子力発電の東海第２発電所が原子炉を安全に停止できたのに、福島第１原発だけで被害が拡大した点が問題視されている。
東京電力は企業向けの料金値上げについて会見し、「新しい料金に賛同いただけないと契約が成り立たず、電気をお届けすることがむずかしくなる」と、言葉は丁寧ながら、脅しをかけた。
この東電に賠償責任があるのは当然だが、それには国の援助（国民の血税投入）が必要であり放射能汚染と財政再建が日本の経済を圧迫し重くのしかかる。企業責任を果たさない東電の傲慢なやり方を日本国民は許してはならないと言うのである。
しかしこのハーバード大学の教授達の言葉を鵜呑みにすることは出来ない。日本人ならだれもが彼ら教授の言葉に「そうだ、その通りだ」と納得するだろう。だが、アメリカの「名門大学」、そして世界の「名門大学」としてのハーバード大学の名声は、全人類を滅ぼす事のできる大量の核ミサイルの設計＝製造によって「生み出されてきた」。
日本に原子力発電所の建設や核・プルトニウムを押しつけ、核ミサイルの防衛設備を買わせてきたのもこのハーバード大学の教授達である。
この表裏一体のハーバード大学の教授達の姿こそ、この大学の本当の存在価値を表している。
また日本の官僚のほとんどは、東大の法学部出身で、しかも、キャリア官僚のほとんどは、途中で、ハーバード大学やスタンフォード大学といった米国の一流大学に、勿論国民の税金が使われ留学している。
その官僚達が、この日本国を動かしているというのが現実である。
なぜ官僚がハーバード大学やスタンフォード大学に留学するのか、ということを日本国民は真剣に考える必要がある。
日本国民よ、目を覚ませ！
