随分以前に、私の友達も2000年以降の平成10年代に苦労していました。 昭和生まれの人々であれば、平成10年代に一回位は体験しているかもしれない。 要するに、話が通じない人がオンライン上で情報公開をしていたのです。 残念ながら、羞恥心は欠落しているし、優越感と嗜虐心の奴隷であるばかりか、私と私の友達が所属する団体の知識的な面で明らかに間違えた意見を継続して書き伝えていた。 呆れていたんですよね。 私の場合は、90年代と平成10年代を兼ねた時期に体験していたから、「あーそれ、諦めた方が良いよ。」といったような感じで伝えた。
発狂犯罪者閲覧者集団の地獄の王国会館に所属している人々に対して、改善や是正を求めても、絶望的な状況です。 全く逆に筋を通しても意図的に無視したりしていましたね。 凹んでいたのかもしれない。
私も何回か、それなりの論破をしたがその度に奈落の底から一時的に彼等が這い上がり、また、落ちていく。 その繰り返しを喜んでいる人たちには、呆れるばかりです。
勝利の渇望に飢えているかもしれない。 全く逆に、キリスト教徒の間でも知らされていない難しい情報を解き明かした場合、妬む人もいる。 そればかりか、大変残念ながら、公表されている情報についても否定的な人々もいる。 従って、話にならない。
ある証明をしたいので、一例を挙げよう。
私が所属する団体でストライキについて、否定する通達があった。 これは、時限立法かもしれないが、現時点ではストライキが事実上、出来ない状態になっています。
それはともかくとしても、最近、世界情勢はどのような状況でしょうか? どちらかというと、不況ですし利益率の高い仕事を探している人々は日々、多くなってきています。
仮にストライキが発生すると、よほどの事情が無い限りは労働者が入れ替わる恐れがございます。 無論、一部の経営者は首切りを断行したといったお話は多いです。
8割以上の製造業者は、輸入品との競争が発生しています。そればかりか、外国人労働者との競争も多く発生しています。 だから、日本人でないと行うのが難しいサービスや内装等で利益を計上しようとしている企業も存在しています。
極端な話、ガソリンを諸外国から輸入するのと、原油を諸外国から輸入して日本国内でガソリンを作り出すのとでは大きな差異がございます。 そして、ガソリンスタンドでは、有資格者で無いと仕事が出来ないようになっています。 乙種第四です。
経済の国際化の影響は確実に進んでいる。だから、ストライキがどこかで発生した場合、国際的に問題が発生する恐れが存在しているが、実際には大手企業の場合、複数の国々に複数の工場を保有しているのが現状です。
日本の場合、教育問題の悪影響から医歯薬理工系の人々が減少傾向なので、東南アジアからの外国人看護師の受け入れを決断しました。 従って、イスラエル10氏族の集合も始まっています。 最近は、円高($1=¥100未満)であっても将来、円安になる可能性もございます。 その辺りは理解しないといけない。 日本の教育が悪くなったから、医者と看護師が減少した。 これが、外圧でなければ良いのだがなぁ。 皮肉なことに、日本国内では口腔外科医や歯科医だけは余っていると言われていますね。 政治の悪影響でしょうね。
ストライキが仮に発生したら、単純に困る消費者や患者もいるであろう。 だから、万が一の備えをしておきましょうと言われているのかもしれない。だが、実際に労働者がストライキを行うと、その企業は将来的には同業他社との激しい競争に敗北しかねない。 そして、労働者は消費者から責任を問われる恐れが存在する。 過去に、近畿地方の私鉄が利益を今よりも多く計上していたのは、やはり、旧国鉄のストライキの影響でした。
仮に、成功したストライキが存在するとしたら、平成10年代に発生したプロ野球で発生したストライキ位ではなかろうか? 9割以上のストライキは、損害を招いています。 多くの一般企業では、ストライキは引き起こせないようになってきています。 だから、公務員のストライキは発生させてはいけない。 大損害を招く恐れがございます。 血税で雇用されていても、ストライキになった場合は、選挙の場で国民は厳しい決断を下すでしょうね。 理由は危険な社会を形成した責任を問わないといけないからです。
繰り返しますが、ストライキは、9割以上の確立で損害を招きます。 それを否定する発言に何か問題があるのでしょうか?