coming soon予告編 「ヒトリシズカのつぶやき特論」は「ヒトリシズカのつぶやき特論２」に

　つたない弊ブログ「ヒトリシズカのつぶやき特論」は、画像データが容量の限界に近づいたために、続編の「ヒトリシズカのつぶやき特論２」に変わります。

　恐縮ですが、続編の「ヒトリシズカのつぶやき特論２」を引き続きご覧いただければ、幸いです。

　「ヒトリシズカのつぶやき特論２」は、明日1月1日に公開します。

URL https://blog.goo.ne.jp/mamaruyama2016 ここをクリックしてください。　gooブログの新しいテンプレートに戸惑っております。

大変恐縮ですが、この新しい弊ブログの方にフォロアー登録を再度していただけると、幸いです。
お手数をおかけします。

　偶然、観察したコハクチョウの飛翔シーンのように、うまく飛び上がれるのか、現在、苦悩しています。







　coming soon予告編でした。

日本経済新聞紙の朝刊一面の見出し｢緩和頼みの世界資産高｣を拝読しました

　2019年12月31日に発行された日本経済新聞紙の朝刊一面の見出し｢緩和頼みの世界資産高｣を拝読しました。

　この見出しは｢日経平均大納会　29年ぶり高値｣と続きます。

　リードでは「日経平均株価は12月30日に年末株価としては1990年以来、29年ぶりの高値を付け、また世界の株式時価総額は86兆ドル（約9600兆円）と過去最大に膨らんだ」と伝えています。

　東京株式市場の2019年最後の取引きとなる12月30日の大納会では、日経平均は前週比181円10銭比安となった。昨年末に比べて、上昇率は18パーセントになったそうです。

　世界的な資産高は、グローバル経済が減速する中で、米中貿易交渉の進展や成長再加速を先取りする形で進むカネ余り相場は危うさを含むと伝えています。

　日本経済新聞紙のWeb版である日本経済新聞　電子版では見出し｢利下げ追い風に世界中で資産高　日経平均は29年ぶり高値｣と伝えています。



　米国モルガン・スタンレーの債権部門責任者のマイケル・クシュマ氏は2019年の世界の金融政策について「非常に劇的な変化だった」と語ります。

　2019年年明けの1月4日に、米連邦準備理事会（KRB）が引き締めの停止を示唆すると、世界の金融市場の空気は一変し、FRBは3回、利下げをした結果、50以上の中央銀行は緩和拡大に動いたからです。

　世界の株式市場は1年間で17兆ドル増加しました。2001年以降で最大の伸びになりました。

　米ダウ工業株30種平均や欧州・ブラジルの主要指数が相次いで最高地を更新しました。しかし、景気は停滞し、膨らむ副作用と記事は警告しています。

　この記事を拝読し、2014年にフランスの経済学者トマ・ピケティ氏が書いた『21世紀の資本』が主張した資産を持つ金持ちがさらに資産を増やすという予想を思い出しました。

　この単行本は、日本を含め世界中でベストセラーとなったものです。

　この記事に加えて、2019年12月29日に発行された日本経済新聞紙の朝刊一面の見出し｢バブル30年　成熟した株｣も拝読しました。

　最近の日本経済新聞紙の売り物企画の「チャートは語る」の総集編的な記事です。

　この記事は「日経平均株価は1989年12月29日に史上最高値の3万8910円をつけた。それから30年。現在の株価はまだ当時最高地の6割の水準だ」と始まります。日本株価の低迷は主要国では過去最長になったそうです。

　

さいたま市緑区にある見沼自然公園の修景池では、ヒドリガモやオナガガモイが元気に活動しています

　さいたま市緑区南部領辻にある見沼自然公園の修景池には、ヒドリガモとオナガガモなどの冬鳥のカモたちが飛来しています。

　そして今回も修景池には、トモエガモのオス1羽も飛来しています。

　見沼自然公園の中央部分にある修景池を歩くと、ヒドリガモやオナガガモ、オオバン、カルガモが互いにエサ捕りを争っています。



　水辺近くでエサがあると、ヒドリガモやオナガガモ、オオバン、カルガモは争って集まり、確保しようとします。









　12月末になり、いずれ1月には極寒の天気の日にもなります。極寒の日の朝には、水辺の水面が凍ります。

　この水面が凍ると、カモたちはエサ捕りが難しくなります。

　こうなる前に、ヒドリガモやオナガガモ、オオバン、カルガモは、今の内にエサを食べておこうと元気に活動しています。







　修景池の水辺近くの水中に杭があり、その杭の上がバンの好みの場所になっています。







　時々、この杭の上から離れますが、時間がいくらか経つと、またここに戻ってきます。バンは脚が若草色で、歩くと目立ちます。　

　ヒドリガモやオナガガモ、オオバン、カルガモたちは、真冬に向かって気温が次第に下がっていることから、今の内にエサを食べておこうとしている様子です。

　ヒドリガモやオナガガモ、オオバン、カルガモたちには、人間の年末年始の暦の動きには関係ありません。興味もなさそうです。

　次第に寒さが厳しくなる日本の冬をどう過ごすのか、ヒドリガモやオナガガモ、オオバン、カルガモたちは考えている様子です（と、感じました）。この日はヒドリガモやオナガガモ、オオバン、カルガモたちの動きが激しいために、トモエガモのオスがどこにいるのか見つけられませんでした（あまり熱心には探していません）。

　修景池の岸辺では、サザンカの花がよく咲いています。



　サザンカの花は冬を彩る花です。

　なお、弊ブログは画像データの容量が限界に近づいたために、2020年1月1日から「ヒトリシズカ特論　２」に移ります。宜しくお願いします。詳細は1月1日にご報告します。

さいたま市緑区にある見沼自然公園の修景池の畔では、ロウバイが花を咲かせています

　さいたま市緑区南部領辻にある見沼自然公園の修景池には、ヒドリガモとオナガガモなどの冬鳥のカモたちが飛来しています。そして今回もトモエガモも飛来しています。

　見沼自然公園の中央部分にある修景池を約2週間ぶりに訪問すると、ヒドリガモとオナガガモなどが併せて60羽以上、滞在していました。





　修景池の湖畔を散策し始めると、背の高い木々の間に植えられているロウバイの低木が花をよく咲かせていました。







　このロウバイはソシンロウバイのようです。







　ロウバイの低木の周りには、ロウバイの薫りが漂っています。

　この日はよく晴れ上がった、いい天気でした。

　背の高い木の上部では、メジロの群れのさえずりがよく聞こえました。

　そのメジロの群れの1羽が木の幹で何かを探しています（幹の皮にいる昆虫の可能性が高いです）。







　このメジロはかなりアクロバットな姿勢で、木の幹に留まっています。





　近くの背の高い木の上部には、カワラヒワの群れがやって来ました。

　何とか撮影したカワラヒワです。



　実はこの日は、最初はある公立植物園に行く予定でしたが、12月29日日曜日から年末年始休暇に入っていて、入園できなかったために、急きょ、この見沼自然公園に来たため、望遠レンズ付き一眼レフカメラを持参していません。

　カワラヒワの姿は何とか撮影したものです。

　気温はやや肌寒い日でしたが、よく晴れ上がった年末の日なので、見沼自然公園の修景池の周囲の散歩は楽しいものでした。

　この見沼自然公園の修景池の畔で、ロウバイが花を咲かせ始めた話は、弊ブログの2019年12月12日編をご覧ください。

日本経済新聞紙の見出し｢人口減時代に居住地拡大 増加面積、10年で大阪府の規模｣を拝読しました

　2019年12月27日に発行された日本経済新聞紙の朝刊一面の見出し｢人口減時代に居住地拡大　増加面積、10年で大阪府の規模｣を拝読しました。

　この記事の中見出しは｢進まぬ街の集約　膨らむ行政負担｣です。

　この記事のリードは「（日本では）人口減時代に必要なコンパクトシティーづくりが進まない。日本経済新聞社が直近の国勢調査を分析したところ、郊外の宅地開発が止まらず、2015年までの10年間で大阪府に匹敵する面積の居住地区が生まれたことがわかった。かたや東京都心部では空き家増加などで人口密度が薄まっている。無秩序な都市拡散を防がなければ、行政コストは膨れ上がる」と訴えています。

　この「コンパクトシティー」とは、商業施設や住宅が市街地に集約されている都市を意味しています。現在では、地方の都市部では、自動車の普及によって、地価が安い郊外に住宅や商業施設が増えていますが、こうした市街地から分散した市では、高齢化した老人が車を運転できなくなると、「買い物難民」化する事態が進み、ゴミ収集や除雪作業などの行政コストが膨らむ問題が扶養しています。

　国は地方自治体にコンパクトシティー化を進めるために、自治体に立地適正化計画を定めるように指導しています。このコンパクトシティー化計画では、自治体の中心部の市街地に商業施設や病院、公共施設を集める「都市機能誘導区域」と住宅を集める「居住誘導区域」を具体的に決めるように促しています。

　日本経済新聞紙のWeb版である日本経済新聞　電子版では見出し｢人口減でも町集約進まず　居住地膨張、大阪府ひとつ分｣と報じています。



　居住区が地方の中心部の市街地郊外に広がると、インフラや行政サービスの費用が増え、人口減や住民の高齢化によって、将来の税収入が減ると、過剰施設の維持費だけがかさむようになります。

　日本全国の270の自治体が市街地に公共施設や住宅地を集約する計画を策定していますが、「実行力が乏しいとの指摘が相次いでいます」と記事は指摘しています。

　日本で進む少子高齢化対策も、各都道府県・地方自治体は部分最適はいくらかできても、全体最適はできていません。

　さまざまな利害が絡む中で、“部分最適”ではなく、“全体最適”を考えるのが政治の役目です。

　“全体最適”を考える政治の役目が働いていない典型例は、日本の国内出生数の低下がずっと止らないことです。厚生労働省が12月24日に発表した2019年の人口動態統計の年間推計では、日本人の国内出生数は86万4000人となリました。前年比で5.92パーセントと急減し、1899年の統計開始以来初めて90万人を下回りました。

　出生数が死亡数を下回る人口の「自然減」も51万2000人と初めて50万人を超え、政府の対策にもかかわらず少子化・人口減が加速しています。ここ10数年間、効果的な施策が打てていない証拠です。

　子どもを産み、育てやすい社会環境をつくるというかけ声は、ここ10年以上続いています。フランスを見習って、子どもを産み、育てやすい社会環境をつくるという日本の課題に対して有効な手が打てていません。

　これに、コンパクトシティーづくりが進まない日本の現状は、生活する環境にさまざまな問題を増大させます。消費税の値上げという小手先の施策では解決しない大問題です。