日本経済新聞紙に掲載された記事「水素半値へ開発アクセル」を拝読しました

　2014年7月29日発行の日本経済新聞紙の中面に掲載された見出し「水素半値へ開発アクセル　燃料電池車用　ガソリンより安く」という記事を拝読しました。

　日本経済新聞紙のWeb版である日本経済新聞　電子版では、見出し「水素半値へ開発加速燃料電池車向け　岩谷産業など」として掲載されています。



　トヨタ自動車が2014年内に、燃料電池車（FCV）を販売開始するとの発表を受けて、その燃料となる水素ガスの供給体制づくりと同時に、水素ガス価格の低価格化に向けて動き出したという内容です。

　この動きの背景には、政府が2020年に現時点での水素ガス価格の半値に下げるシナリオがあるとのことです。その政府のシナリオを受けて、経済産業省系の新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）が2014年7月28日に「水素エネルギー白書」を公表しています。

　日本で水素ガス供給事業を展開する意志を示しているのは、岩谷産業です。記事によると、現在の商用水素供給施設の「水素ステーション」の整備費は1カ所当たり約4億6000万円と、既存のガソリンスタンドの約1億円をはるかに上回ります。

　その理由は、極低温に冷やした液体水素を専用機で気体にし、その水素ガスを高圧にして、燃料電池車の燃料タンクに供給するには、高圧にする圧縮機が不可欠になっているからです。この仕組みはドイツの産業ガス大手のリンデが確立した仕組みだそうです。

　この仕組みに対して、日本のガス大手の岩谷産業は圧縮機無しで水素ガスを供給する仕組みを2年で開発する計画だそうです。

　また、燃料電池車を普及させるには、燃料となる水素ガスの価格を1立方メートル当たり現行の150円から80円に下げたいというシナリオが描かれているそうです。これをどう実現するのか、水素ガス供給事業の技術革新が求められ始めたそうです。

　このためには、水素ガスをどうやって安くつくるかという根本的な技術課題を解決する必要があります。
　
　販売が間近の燃料電池車に対して、水素ガス供給事業がどこまで現実的な対応ができるのか興味は尽きません。

　この水素ガス供給事業が普及し始めると、水素ガス漏れを迅速に検出する水素ガスセンサーの実用化も不可欠になります。