凡庸な私

時々思う事 個人的な趣味 印象に残った物の記憶

着陸

2013-02-27 21:03:47 | Weblog
日本大使館、身元確認進める=遺体損傷激しく難航も―エジプト気球墜落(時事通信) - goo ニュース
の際に爆発したガスボンベを予測不明の事故として、熱気球運営会社「スカイ・クルーズ」は時事通信社の取材に対して責任は無いと操縦士を庇ったそうだが、全身約7割に火傷を負いつつ一命を取り留めた操縦士が地上に繋がるロープの切れた状態で飛び降りた事で、上昇する気球は浮力を増したとも言われて居る。
ルクソールはカイロの南670kmに在り、紀元前2100年~750年まで宮殿都市であり、ナイル川を挟んだ東西の流域に世界遺跡の3分の1を持つ屋外博物館であり、太陽が昇るナイル東岸は生命と成長の源を意味する「生の都」、日が沈むナイル西岸は生命の衰退を意味する「死者の都」と、考えられて居たそうだ。(エジプト大使館ホームページより)
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政経

2013-02-26 03:32:17 | Weblog
尖閣問題で前田敦子さんらの日中共同映画が頓挫(読売新聞) - goo ニュース
分離が有ればこそ日本の内情が政治への不満に溢れて居ても経済さえ良好であれば其れなりに安定して居たかの様に生活して居た時期が在った気がしたのは何年前の事だったか忘れられて居るが、民主党政権以前の記憶が消えてしまったのは、此処数年の日本がデフレの深刻さを理解する反面、円高を享受して来た事で相殺されてしまったかの様にも思え、根深い反日感情を抱く隣国を何も知らずに持て囃した「韓流ブーム」が経済すら蝕んで居る事に気付かず、「竹島の日」記念式典に政府代表が出席した事に反発した韓国小規模商店街再生消費者連盟なる民間人600万人がアサヒビール、ユニクロ、ニコン、トヨタ、ホンダ、ソニー等日本製品の不買運動を3月から始めるとの事で、国家間の政治レベルの諍いを国民が素直に受け入れて居るのだとしたら「無邪気」とも「愚か」とも思え、尖閣諸島の侵略を目論む中国と共に鬱陶しい限りだ。
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信仰

2013-02-25 02:23:09 | Weblog
ローマ法王ベネディクト16世「カトリックを見捨てない」=最後の日曜日の祈り(時事通信) - goo ニュース
して居ない他所の宗教の事なので、話題のベネディクト16世の退位報道に関心は無く、例によってウィキで検索して適当に纏める積りで、正式には法王より「教皇」が表記としては正しい、とか、司教の肩書はプロテスタント系では使われない(牧師と呼ばれる)とかの下世話な話題でお茶を濁そうと思ったが、多岐に及ぶ歴史の情報を眺めるに当たって腰が引け、素直に「知った事では無い」と、締めさせて貰う事にする。
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2013-02-24 07:15:47 | Weblog
TPP「車は例外」と米 日本車の関税維持で交渉入りへ(朝日新聞) - goo ニュース
交渉会合にアメリカがオーストラリア、ベトナム、ペルーと共に参加した2010年以降、妥結と最終結論を2011年、2012年と目標にしながら先延ばしされて来たのは、GDP(国内総生産)世界3位の日本が参加するのを待たれた挙句の事とも言われる環太平洋戦略的経済連携協定は、元来シンガポール、ブルネイ、チリ、ニュージーランドの4カ国で2006年、発効した経済連携協定であり、加盟国間で自由競争の妨げと為る関税や非関税障壁を撤廃し、経済的な国境を無くす物で、2015年までに産品の貿易、原産地規制、貿易救済措置、衛生植物検疫措置、貿易の技術的障害、サービスの貿易、知的財産、政府調達(国や自治体による公共事業、物品・サービスの購入)、競争政策を含む自由貿易協定の主要な項目をカバーする包括的な協定を結ぼうとして居る(ウィキ)そうだが、22日、ホワイトハウスでの日米首脳会談で「TPPは予め全ての関税撤廃を約束する物では無い」との共同声明は矛盾を孕む物で、「聖域」を凌ぎ合う結果が国益と支持率に結び付く点で政治力が試される処だ。
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時期

2013-02-23 04:00:26 | Weblog
竹島の日 中韓など海外メディア10社が取材(産経新聞) - goo ニュース
的に政権の交代する韓国(次期大統領の就任式は25日)への配慮から、同じく新首相に為った立場での公約でありながら「竹島の日」を政府主催で行う事を(今年は)見送り、島根県主催の記念式典に領土問題担当の島尻安伊子内閣府政務官を派遣するに留めた訳だが、「式」其の物の中止を訴える韓国政府に伝わる訳も無く、韓国外交通商省が在韓日本大使館の行使を呼び、抗議した上で「断固とした措置」を取ると報道官声明を発表したそうで、「気遣い」の先には先日、米紙ワシントン・ポストのインタビューで安倍首相が批判した中国の「力による行動」からも領土を守る必要上、既に実効支配を許してしまった竹島問題よりも共に対抗する為に日米韓の協力体制を見据えて居るのかも知れないが、中韓は経済的な問題から距離を縮めて居るとの報道も在り、予断を許さない関係は続いて行く。
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