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伊勢志摩サミット 放送・通信・メディア 

2015年06月05日 20時56分40秒 | G7伊勢志摩サミット
伊勢志摩サミット 放送・通信・メディア 何が必要か

 伊勢志摩サミット開催にあたっては、首脳会合場や拡大会合場を始め、ワーキング・ランチやワーキング・ディナー、関連イベント会場等の準備が必要なのは勿論だが、サミット関連報道の拠点となる国際メディアセンターの整備や通信・回線インフラの整備も重要である。 キーワードは“ICT”サミット。準備期間はほぼ1年、時間との競争である。

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◆ 国際メディアセンター(International Media Center)
 国際メディアセンターは、新聞・放送・通信社・雑誌・インターネットなど報道関係者の取材・編集・送出拠点である。
 放送関係者が使用する国際放送センター(IBC  International Broadcasting Center)や新聞・通信社・雑誌などが使用するプレス・エリア、プレス事務局など関連施設が設置される。参加するプレスは、邦人プレス3000人、海外プレス1000人、合わせて4000人程度が想定された。(北海道洞爺湖サミットの場合)。さらに議長会見場1か所と各国首脳会見場5か所程度が設置される。国際メディアセンターの延べ床面積は約1万平方メートルが必要となる。
 米国の主要放送局(ABC、CBS、NBC、CNN、FOX)は、大統領が出席する国際会議にあたって、“US Pool”を組み、ホスト国が準備する国際メディアセンターには入らず、独自に別個、“US Pool”専用のプレスセンターを設立し、取材・編集・送出拠点とする。
 こうしたスペースも準備しなければならない。
 既設の建造物で、十分なスペースが確保できて利用可能な場所が確保できない場合には、“仮設”等で新たに建設する必要がある。
 伊勢志摩サミットの開催地、賢島には、こうした国際メディアセンターを設置可能な既存の施設や仮設で建設する十分なスペースがないだろう。賢島の島外の近辺で設置場所を探すことになるだろう。


◆ 2015エルマウ・サミットの国際メディアセンター(IMC)
 国際メディアセンター(IMC)は、ガルミッシュ‐パルテンキルヘン(Garmisch-Partenkirchen)のオリンピック・アイス・スポーツ・センター(Garmisch Olympia Stadium)に設置される。
このスポーツ・センターは、ドイツのアイスホッケーチームのホーム・アリーナである。
1935年にオープンし、1936年の冬季オリンピックのフィギアスケートの会場となった。1996年にはアイスホッケーのワールドカップが開催された。ウインタースポーツの街、ガルミッシュ‐パルテンキルヘンのシンボルである。
ガルミッシュ‐パルテンキルヘン(Garmisch-Partenkirchen)はドイツ南端部の観光・保養都市。ウインタースポーツの施設が多数あるリゾート地である。








Garmisch Olympia Stadium 国際メディアセンター(IMC)


記者リポート・ポジション


◆ 回線インフラの整備
 国際メディアセンターを始め、首脳会合場や各国代表の事務局、首脳や各国随行員の滞在するホテルなどには、高速大容量の光回線ネットワークが必須である。
サミット関連報道に係る映像・音声などの情報や各国代表が使用する情報回線、一般の電話回線、インターネット回線など大量のトラフィックを安定的に処理する必要がある。通常は既存のネットワーク基盤ではオーバーフローするので、新たに高速大容量の光回線ネットワーク基盤を構築しなければならない。
北海道洞爺湖サミットの場合も、大規模な光回線ネットワークの整備を実施した。


◆ 超高精細映像の登場で映像フォーマットが複雑化
 サミット関連の映像フォーマットは、九州沖縄サミットからHD(2K)が基本となった。HD-SDI 1080/59.94iと呼ばれる日米方式のHD映像・音声フォーマットである。
これに加えて、2016年には、4K/8Kフォーマットが登場してくる。総務省では、2016年中にBS放送で4K/8K試験放送を開始する予定で準備を進めている。2016年サミットでも、テスト・ケースとして何らかの取り組みを行うことが想定される。4K/8Kのパブリック・ビューイングは確実に実施されると思える。
一方で、コンピューターやスマホ、タブレットなどの移動体端末向けの映像・音声サービスも取り組む必要がある。最近話題になっているウエアラブル端末向けのサービスも試験的に行う必要があるのではなかろうか。
 また、サミット関連の報道を行う国内外の放送局や通信社は、通常のHD(2K)の映像を使用するだろう。
 こうした超高精細映像、HD映像、移動体通信向けの映像に対応するためのシステムも2016年サミットは必須となるだろう。



出典 4K8Kの推進に関する現状 総務省

◆ 4Gから5Gへ
 移動体通信は、次々と高速化して、3Gから、LTE、そして4G(LTE Advanced)、さらに2020年までには5Gを実現する計画が進行中である。
サミット開催地エリアでは、4Gの実現、5Gについては、実証実験に取り組む格好の機会だと思う。


◆ フリーWIFIサービスの整備
 諸外国に比べて遅れていると言われているフリーWIFIサービスをサミットエリアで実施する必要があると思われる。


2020年に向けた情報通信基盤整備の戦略 総務省

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2015年5月16日
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廣谷  徹
Toru Hiroya
国際メディアサービスシステム研究所
代表
International Media Service System Research Institute
(IMSSR)
President
E-mail thiroya@r03.itscom.net / imssr@a09.itscom.net
URL http://blog.goo.ne.jp/imssr_media_2015
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