ミニ氷河期がやって来る？ 太陽が15年以内に休眠する可能性

夏真っ盛りだが、そろそろダウンジャケットを貯めこんでおきたくなるかもしれない。2030年までに太陽が休眠状態となり、「ミニ氷河期」が始まるのではと科学者が指摘している。

イギリス・ノーザンブリア大学のヴァレンティーナ・ザルコバ教授が、ウェールズ、ランディドノーで行われた王立天文学会総会で身の凍るような調査結果を発表した。最新の技術によってこれまでよりもはるかに高い精度での太陽周期の予測が可能になり、 ザルコバ教授の予測によると、2030年から2040年の間に太陽の活動は半分以下に落ち込んでしまうという。

太陽活動は、太陽内部での対流層のタービンシステムによっておこると考えられてきた。 ザルコバ教授の研究チームは、より精度の高い予測システムで太陽に2層の流動する磁気の波があることを発見した。この2層の磁気の波を研究することで、より予測精度の向上が期待できるとザルコバ教授が語っている。

ザルコバ教授は「この2つの磁気の波を総合し、現在の太陽周期の実際のデータと比較することで、97%の精度での予測が可能になることが分かりました」と述べた。この発見を報告した論文はイギリスの王立天文学会の学会誌に掲載されている。

この方法を使って、ザルコバ教授のチームは太陽周期の第25、26周期に太陽活動が落ち込み、太陽が長期にわたる休眠状態に入ってしまうことを発見した。

「第26周期に、全く同じタイミングで、太陽の反対側では2つの磁気波がお互いに反射し合います。この相互作用で磁気の波は崩壊されるか、もしくはお互いに相殺するような形になります。これが『マウンダー極小期 』を引き起こす可能性があると考えられます」とザルコバ教授は語った。

マウンダー極小期とは、太陽黒点の数が著しく少なくなってしまう期間の名称であり、最後に起こったのは1645年と1715年の間だ。通常であれば4万ほどある太陽黒点の数が、およそ50ほどになってしまった。この時期には気温は非常に厳しいものとなり、ヨーロッパと北米では川が凍るほどになってしまった。

〔訳注・CNNによると、今回のザルコバ教授の報告は査読を受けて正式発表された研究ではない〕

ミニ氷河期がやって来る？　太陽が15年以内に休眠する可能性

上のコメント欄を読んでみると面白い。

温暖化などと騒いでおらず、食料の確保を今のうちから考えておいた方が良いのだろう。

日本の食料自給率は何％？

温暖化交渉の本質は経済戦争だ 経団連２１世紀政策研究所 研究主幹・澤昭裕氏

ＣＯＰについて詳しくまとめてあったのて転載しておきます。

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温暖化交渉の本質は経済戦争だ　経団連２１世紀政策研究所　研究主幹・澤昭裕氏

今年末にパリで開かれる国連気候変動枠組み条約第２１回締約国会議（ＣＯＰ２１）に向けて、主要国の温暖化対策に関する「約束草案」が出そろった。これから交渉は本格化するが、その本質と実態が「武器なき経済戦争」であることは意外に知られていない。


《石炭火力規制が不透明な米国》

削減目標が大きいほど経済は成長する「神話」があるが、それならばどの国も争って野心的な目標を提出するはずだ。が、実態は逆。経済的コストが嵩（かさ）む温暖化対策は経済成長の足かせとなる。そのため、各国ともできるだけ他国に押し付けようと考える。しかし、交渉の場では、そんな本音はおくびにも出さず、各国とも温暖化対策の野心レベルの高さを世間に印象付ける戦略を工夫する。数値目標や対策の見せ方に工夫を凝らして、他国からの攻撃の刃をかわしながら、切っ先を向けるスケープゴートの国を探すわけだ。

自国が被る経済的・政治的コストを最小化すること、それが各国交渉団のスコアカードとなる。

その意味で、最も危うい状況にあるのは米国だ。これまで、目ぼしい業績を挙げてこられなかったオバマ大統領は、自らの歴史的成果として、この気候変動交渉に狙いをつけている。そのための国内対策の柱は石炭火力発電規制だ。しかし、石炭火力の水銀などの環境規制に対する訴訟で、米国連邦最高裁は「規制の是非を決める前に対策費用の大きさを考慮すべきだった」として下級審に差し戻した。ＣＯ２規制についても訴訟が続発することは確実で、米国内での温暖化対策が確実に実施されるかどうかは不透明になっている。

さらに、パリでの合意に現在の米国政府が参加したとしても、将来、共和党に政権交代した場合、合意から脱退する可能性は排除できない。合意が途上国との義務のバランスが欠けているとみなされ、米国の国益が侵害されると懸念される場合には、「ちゃぶ台返し」がありうるのだ。かつて、ブッシュ政権が京都議定書から離脱したことを覚えている人は多い。


《削減目標を過大に見せるＥＵ》

欧州連合（ＥＵ）はどうか。気候変動交渉は自らがリードしてきたという自負があり、政治的象徴性を持つ。しかし、コペンハーゲンでのＣＯＰ１５の際に、議事運営の失敗から、ポスト京都議定書の枠組みについての歴史的な合意が得られる偉業を逃す痛恨のミスをした。その後遺症は今でも続く。それもあって、今回のパリでの交渉には力が入っている。

ただ自らの目標となると、（１９９０年代に生じた英独でのエネルギー転換などの特殊事情のゆえに）削減目標が最も大きく見える９０年対比での表現に固執したままだ。途上国も削減に参加する今回の新たな合意に向けて、他国と比較可能なように基準年はリセットすべきなのにである。そのうえ、これまでと違って森林による吸収分も削減目標に含めるなど、ふくらし粉を混ぜている。

独はこれから脱原発に向かう。しかし太陽光や風力のような不安定電源が増えれば、その調整電源として化石燃料火力は必須だ。ところが、天然ガスはロシア依存増大が懸念されるため、石炭から脱却することは難しい。ＣＯ２はそう簡単には減らない。他のＥＵ各国も似た事情があり、目標が達成されるとすれば欧州経済が長期低迷に陥る場合だ。


《達成度の検証が困難な中国》

中国や韓国も６月末にようやく温室効果ガス削減の約束を示した。中国は（１）２０３０年頃にＣＯ２排出のピークを達成（２）３０年までに０５年比で国内総生産（ＧＤＰ）当たりのＣＯ２排出を６０～６５％削減などの目標を掲げた。しかし、ピーク時の排出総量は明確にされていないうえ、３０年以前でもピーク達成は可能という分析もある。ＧＤＰ原単位についても、３０年の到達点が現状のＧ２０諸国の標準レベルにようやく手が届く程度。仰々しく発表されたわりには、大して野心的ではない。そのうえ、データ整備が遅れており、達成度の客観的検証が困難という致命的な欠点がある。

韓国は、そもそも経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）加盟国であるのに先進国が期待される総量削減目標ではないこと、１人当たりで既に日本よりも多くの温室効果ガスを排出していることなどを踏まえると、胸が張れるものではない。

多くの日本人が誤解しているが、今回のパリ合意では、数値目標の美人コンテストが行われるわけではない。先進国も途上国も、自主的に温暖化対策目標を掲げ、それを真面目に実施して成果を積み上げるための仕組みづくりが新しい合意の本質だ。

対策実施状況を互いに監視し合い、経済的・政治的負担を伴う政策努力の各国間均衡を実現し相互信頼につなげる。このプロセスの設計こそがパリでの合意の基礎になる。削減努力を行うにも各国間の公平感が必要だからだ。日本も「一国だけ前のめり」になる愚を犯さず、主要各国の政策実行可能性を十分見極めて、交渉に臨むべきである。（さわ　あきひろ）

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米と中国で世界の約半分のＣＯ２を排出していますが、日本はたったの４％に過ぎません。

鳩ポッポは国際公約してしまった２５％削減目標、愚かな行為とはこのことを言うのでしょう。

日本より涼しい南国

南国に行って来ました。

雨季で毎日雨ばかり、夜は肌寒いくらいで２０度くらいだっただろうか？

日本のこの猛暑の原因はフェーン現象であり、気象庁も温暖化を口にしないのは何か意味があるんだろう。

地球温暖化を促進する石炭支援の現状：報告書『隠された石炭支援』を発表

この著者は知らないようなので教えてあげよう。

それは地球は温暖化していないからです。
石炭であれは現在の電気代は1/3で済みます。
電力自由化により、電気会社も必死なんですよ！残念ながら頭の良い人がいるんですねｗ


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地球温暖化を引き起こす化石燃料で、最もCO2（二酸化炭素）排出量の多い石炭。しかし、過去8年の間に、世界では約730億ドル（約8兆円）ものお金が、石炭に使われてきました。中でも、その支援に200億ドルを投じているのが日本です。WWFは2015年6月、石炭産業を支援する国々と国際機関が、いかにしてその巨額支援を隠しているかを追求した報告書『隠された石炭支援』を発表。その実態を明らかにしました。

今も続く大規模な「石炭支援」の実態

地球温暖化の原因とされる化石燃料の中で、最もCO2（二酸化炭素）排出量の多い石炭。この消費量をいかに減らしていくかが今、重要な課題となっています。

これを受け、世界銀行、欧州投資銀行といった国際機関や、アメリカ、北欧諸国、イギリスなどが、海外の石炭への支援を段階的に停止し、「脱石炭」へ向けた動きを見せ始める一方で、いまだに石炭事業に多額の資金を投じ続ける国もあります。

その最大の支援国となっているのが日本です。

日本は、自国の優れた効率的な石炭発電技術普及という名目で、石炭に対する海外支援を継続する方針を示していますが、これは世界の潮流に逆流した発想に他なりません。

2015年6月2日、WWF ヨーロッパ政策オフィス、NRDC (the Natural Resources Defense Council) 、Oil Change International の3団体が合同で、報告書『隠された石炭支援：政府と国際機関がいかにして石炭産業への巨額支援を隠しているか』（原題：Under the Rug: How Governments and International Institutions are Hiding Billions in Support to the Coal Industry）を発表しました。

この報告書は、過去8年間に、約730億ドル（約8兆円）ものお金が、石炭に振り向けられてきたことや、その中でも、日本が最大の支援国（200億ドル超；約2兆円超を提供）となっている実態を明らかにしています。

深刻化する温暖化問題を考えた時、公的な資金で支援するべきは、石炭産業なのか、それとも、よりクリーンで持続可能な再生可能エネルギーなのか。

国際社会が今抱える、温暖化対策、さらにはエネルギーをめぐる問題とその未来を、石炭支援という視点から考えることが求められています。

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