【お財布術】「ネットスクール」編 一流講師とマイペースで（産経新聞）

　趣味やスポーツなどのスクールに通っても長続きしない人は多い。その理由の一つが時間の制約。そんな人に持ってこいなのが時間が融通しやすい「ネットスクール」だ。インターネットを通じた教室というと、英会話や受験生、社会人向けの限定メニューが多かったが、一流の講師陣と双方向のやりとりができるスクールなど、趣味の域を越えた質の高いコンテンツが売り物になっている。（日出間和貴）

　≪一輪の花で安らぎを≫

　「地方に住んでいて一流の人気講師に習おうとすると時間がかかるうえ、受講料と交通費の負担が大。その点、ネットスクールなら効率的に時間を使え、１人でも気兼ねがいらない」とＮＴＴナレッジ・スクウェアの久米真司企画部長。

　同社は昨年１１月、双方向型ネットスクールを立ち上げた。スイーツ、ゴルフ、釣り、マジック、交渉術など、趣味や仕事の１３ジャンル。受講生は自分の作品を撮影した写真（または動画）をネットで送り、各分野の著名な講師からアドバイスをもらえる。生徒同士がネット上で議論しながら互いの技術を高め合うこともできる。

　「花の教室」を受け持つ前野博紀さん（３９）は草月流の気鋭の華道家。料金は３カ月（６レッスン）で５万円。華道というと流派に沿って師匠から直接指導を受けるイメージがあるが、前野さんは「華道に対する固定観念を打ち破って花人口の裾野（すその）を広げたい」と今回の依頼を快諾した。

　「ネット華道に時代の要請みたいなものを感じた。どんなに多忙な人でも一輪の花を通じて安らぎを感じたり希望を持つことができる。華道の魅力は、１本のはさみと器さえあれば年齢や性別を問わず、死ぬまで花を生けることにあります」

　≪もう一度弾きたい≫

　ネットスクールの強みは、時間の制約を受けずに長続きしやすい点にもある。自分のペースで気ままに学べるからだ。

　ヤマハ（静岡県浜松市）の「ミュージックレッスンオンライン」は、「昔習った楽器をもう一度弾きたい」という人に打って付けだ。ピアノやギター、フルート、バイオリンなどの練習を自分のレベルや空き時間に合わせて受講できる。

　各楽器とも基礎コースは月額３４６５円（テキスト代別）と財布にやさしい。弾き方に関する個別の質問にも担当講師が対応。ネットスクールの男女比は男性が７割以上と、実際の教室で教える場合とは逆の傾向にあるという。

　ヤマハ広報部は「将来的には映像で質疑応答ができるようなシステムを作り、対面で教える教室に入会したがらない層をネットレッスンで解消していきたい」としている。

　そのほか、多彩な講座で利用者のニーズに応えているのが「ナレッジサーブ」（福岡市中央区）。講座数は３００を超え、資格取得系から趣味・教養、癒し系まで多彩。ユニークなのが自分の専門知識を生かしてネット講座を自ら開設できる点だ。

　コンテンツの柔軟性に富み、師弟というタテ社会にとどまらないネットスクールは「学ぶ形」を変えていきそうだ。

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大阪府立大名誉教授、萩原久人氏死去（産経新聞）

　萩原久人氏（はぎわら・ひさと＝大阪府立大名誉教授、金属化学）１９日、骨髄異形症のため死去、９５歳。自宅は非公表。通夜、葬儀・告別式は近親者で行う。喪主は長男、一郎（いちろう）氏。

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大阪府立大の体育部室棟で火災（産経新聞）

　１７日午前３時半ごろ、堺市中区学園町の大阪府立大学中百舌鳥キャンパスの体育部室棟から出火、鉄筋２階建て延べ約７２０平方メートルのうち、サッカー部やラグビー部の部室など１階の１５室約３００平方メートルを焼いた。けが人はなかった。西堺署によると、１、２階合わせて３１室が部室として使われていた。各部室には施錠設備があるという。同署が詳しい出火原因を調べている。

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トランスデジタル元副社長ら逮捕＝特定社に債権譲渡－民事再生法違反容疑・警視庁（時事通信）

　ジャスダック上場だったシステム開発会社「トランスデジタル」（東京都港区）が2008年9月の民事再生法の適用申請直前、特定の会社に債権を譲渡したとして、警視庁組織犯罪対策総務課と捜査2課は16日、同法違反容疑で、トランス社の元副社長鈴木康平容疑者（55）ら5人を逮捕した。社長（44）の逮捕状も取っており、同社本社などを家宅捜索した。
　トランス社は第三者割当増資で約31億3000万円を資金調達したと発表したが、直後に手形の不渡りも出しており、不透明な経営実態を解明する。
　逮捕容疑によると、鈴木容疑者らは08年8月下旬、同社が民事再生法適用を申請する前、ワイン輸入販売会社（港区）に、トランス社保有の売掛債権を譲渡した疑い。　

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児童ポルノ、過去最悪＝ネット利用の摘発が倍増－虐待も最多更新・警察庁（時事通信）

　2009年に全国の警察が摘発した児童ポルノ事件は259件増の935件、被害児童（18歳未満）も73人増の411人だったことが18日、警察庁のまとめで分かった。いずれも統計を取り始めた00年以降の最多で、被害児童は7年連続で増加した。
　インターネットを使った事件の摘発がほぼ倍増して507件となり、全体の54％を占めた。他人への販売やネットへの掲載などでは382件が摘発され、うち9割がネット経由だった。
　同庁は「気軽に閲覧できるネットが愛好者を広げており、摘発も増えている」と分析しているが、政府は有効な対策を打ち出していない。
　被害児童の内訳は、未就学9人、小学生56人、中学生159人、高校生162人など。いずれも増加し、中学生と高校生は過去最多だった。
　自分の子供の裸を撮影、販売するなどして摘発された親は、少なくとも15人に上った。
　一方、児童虐待の摘発件数も28件増の335件、被害児童も28人増の347人となり、過去最多だった。　

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