24/6/10㈪14:36投資初心者が経済指標やチャートを学ぶのはムダ…資産1.8億投資家が断言する｢コスパ最悪の投資勉強の中身｣ ｢これだけは学ばないと損する｣投資勉強4つの必須項目

投資初心者が経済指標やチャートを学ぶのはムダ…資産1.8億投資家が断言する｢コスパ最悪の投資勉強の中身｣｢これだけは学ばないと損する｣投資勉強4つの必須項目桶井 道{投資家（投資歴20数年）・物書き}様記事抜粋<投資初心者がつい陥ってしまいがちなこととは何か。会社員時代からの25年間で1.8億円の資産を作った50代投資家の桶井道さんは「『そこにリソースを使うのはもったいない』ということに時間とお金をかけて投資勉強する人が多い

投資初心者が経済指標やチャートを学ぶのはムダと断言できるワケ

かつて、投資はお金持ちがする特別なものでした。しかし、この数年で投資が世間に浸透しました。2021年の米国株コロナバブル、2023年の日本株の好調、そして特に、今年になり新NISAを期に投資を始めた人が多いと思います。書店の投資本コーナーにいくと、棚の上から下までびっしりと投資本で埋まっています。また、日常で投資話が出ることもあるほどで、投資が一般化しつつあります。

しかし、「そこにリソースを使うのはもったいないなー」と思うことがあります。投資勉強は大事ですが、勉強しても投資成績に良い影響が出ない分野があります。本稿では、投資初心者がしないほうがいい投資勉強、したほうがいい投資勉強をご紹介

学ぶ必要がないこと

初めに、しなくてもいい投資勉強を解説します。

①経済指標は学ぶ必要なし
②為替相場は学ぶ必要なし
③株価チャートは学ぶ必要なし
④6000銘柄くらいある投資信託は多くを学ぶ必要なし

投資初心者がこれらを学ぶ必要はありません。初心者に限らず個人投資家は学ぶ必要がないと思っています。投資歴25年の私もこれらに詳しくありませんし、詳しくなろうとも思いません。ここにリソースを使っても、個人投資家が投資で儲けられるとは私は思えません。ひとつずつ解説

①経済指標は学ぶ必要なし

ISM製造業景況指数、ISM非製造業景況指数、FRB政策金利、雇用統計、小売売上高、GDP、CPI、PCE……など米国だけでも経済指標は多数あります。日本でも、日銀金融政策決定会合、日銀短観、GDP、消費者物価指数などがあります。これらは、株価に影響をおよぼします。

しかし、これら経済指標に詳しくなる必要はありません。私はぜんぜん詳しくありません。経済指標の知識の有無は、個人投資家の成績をほぼ左右しないと思います。そこにリソースを使うのは無駄とさえ思っています。

株価に影響するのに学ばなくていい？　無駄？　なぜ？　と疑問を持たれるかたもいらっしゃることでしょう。

では逆に問います。そこに詳しくなってどう戦うのでしょう？

投資信託に積立投資しているなら、これら経済指標に詳しくなって何かプラスになるでしょうか？　これらを予想したり、結果が発表されて瞬時に分析して、追加投資したりするのでしょうか？　追加投資するにしても、投資信託の価格だけを見れば対応できます。

個別株でも同じです。これら結果やこれら結果による株価の動きを正確に予想して、売買を仕掛けられるでしょうか？　または、これら結果が発表されたら、プロより早く確認して、プロより早く分析して、プロより早く判断して、プロより早く株式売買をする……そんなことが可能でしょうか？

無理です！　個人投資家がプロを相手に短期売買に挑んでも勝てません。プロを相手に富の奪い合いになるので厳しい世界です。それが可能なのは、時間も能力もあるごく一部の限られた人だけです。普通の個人投資家がそこで戦ってはいけません。

よって、投資信託に積立投資して放置する。もしくは個別株投資なら、優良企業を探し、長期保有して、企業の成長とともに株価上昇や増配を狙うのです。この長期投資によって企業価値に寄り添い、みんなで儲けるやり方こそ再現性が高いといえます。

ゆえに、経済指標を学ぶ必要などないのです。そこにお金を出して時間を使って学んでも、費用対効果は極めて低い

②為替チャートは学ぶ必要なし

これも①と似たような考えです。長期投資なら為替チャートも学ぶ必要はありません。為替レートが今いくらか確認するだけでOKです。

③株価チャートは学ぶ必要なし

株価チャートは、長期チャート（5年～10年）のトレンドを把握するだけでOKです。上昇トレンドか、下降トレンドか、横ばいトレンドか、ボックス相場（一定の範囲で上下を繰り返すこと）か、この確認をするだけで構いません。上昇トレンドの銘柄を選び、下降トレンドには近寄らない、これが鉄則です。横ばいトレンドは、高配当株なら「可」ですが、株価上昇は期待せずに配当だけを目当てに割り切ることになります。ボックス相場なら、株価が安いときに買うのが良いでしょう。

個人投資家は長期投資が吉。短期売買には近寄らないこと。よって、いろんな難しいチャートの知識を深掘りする必要はない

④6000銘柄くらいある投資信託は多くを学ぶ必要なし

投資信託は6000銘柄くらいあります。しかし、多くを学ぶ必要はありません。S＆P500、全米株式、オール・カントリー、全世界株式、MSCIコクサイ、ナスダック100、TOPIXなど主要な指数に連動する投資信託のみ把握すればOKです。その他多数は玉石混交で、成績が芳しくないもの、手数料が高いものなどが多数あり、多くを知ろうと努力しても空振りに終わる

逆に、これは学ぶ必要があること4つ

次に、した方がいい投資勉強を解説します。

①主要な投資信託を学ぶ
②為替相場と株価上昇が資産形成に影響する度合いを学ぶ（知っておく）
③業界分析を学ぶ
④銘柄分析を学ぶ

個人投資家はこのあたりを学びしょう。ただし、投資信託の積立投資のみをされているかたは、①②だけで構いません。ひとつずつ解説

①主要な投資信託を学ぶ

S＆P500、全米株式、オール・カントリー、全世界株式、MSCIコクサイ、ナスダック100、TOPIXなど主要な指数を知っておけば充分です。ほかには、成長期待が強いインド関連は把握しておいても良いでしょう。

②為替相場と株価上昇が資産形成に影響する度合いを学ぶ（知っておく）

円安なので、円高に戻るのが怖くて米国株に投資できない……こう考えるかたもおられるでしょう。しかし、長期の資産形成において、株価が上昇するならば、為替相場が円高になろうと、それほど警戒すべきものでもありません。

その根拠を述べます。現在は円安で1ドル150円台です。これが円高に振れて1ドル120円になったとしましょう。割合でいえば、20％ほどです。

一方、株式投資で「年率5％の複利運用」を期待値として考えておられるかたが多いと思います。ここでシミュレーションします。毎月5万円を30年間積立投資して、年率5％で複利運用できたとすると、どのくらいの成果を得られるでしょうか。積立額1800万円に対して評価額は4161万円になります。2.31倍

これら数字を見ると、長期の資産形成において、株価上昇に比べると為替レートはそこまで影響しないことがお分かりいただけると思います。したがいまして、為替相場は気にせずに、株価が上昇する米国株（個別株）を選ぶこと、①で記述した価格が上昇するだろう投資信託を選ぶこと

インフルエンサーの意見に絶対引きずられてはいけない

③業界分析を学ぶ

個別株への投資をするには、業界を学びましょう。市場が成長する、つまり需要が増加していく業界を見つけることが大切です。需要が伸びるから、企業は供給量を増やすことができて、業績を伸ばすことができて、株価が上昇します。需要が減ると、その逆になります。

④銘柄分析を学ぶ

個別株への投資をするには避けては通れないのが銘柄分析です。10年以上保有できる銘柄を探しましょう。そのためには、ファンダメンタルズ分析、ビジネス分析などが欠かせません。参入障壁が高いことが理想です。売上高も営業利益も増えていることは必須です。営業利益率が20％あれば優良企業でしょう（日本企業なら10％あれば合格です）。

インフルエンサーが紹介しているから、投資雑誌に書いてあったから、という人任せな理由で投資してはいけません。実力がまったく上がりません。それらをきっかけに知った銘柄を自分なりに分析

株価は、短期では経済指標や為替相場、金利などに反応して需給で決まります。一方で、長期では、企業価値で決まります。企業価値とは、一言で表せば「企業がどれだけ稼ぐ力があるか、利益の大きさやその成長度合い」のことです。繰り返しますが、短期売買の土俵に上がりプロを相手に戦うのは勝ち目がありません。よって、私たち個人投資家が経済指標を勉強しても、自分の投資成績への恩恵はあまり期待できません。報道やSNSで「雇用統計が……」「CPIが……」と見ると、どうしても気になり、勉強して詳しくなれば投資成績が上がりそうな気がしますが、実際のところはそこにリソースを使うのはもったいないです。

個別株に投資するなら、業界分析や銘柄分析を学び、企業価値を評価した投資に徹しましょう。投資信託への積立投資であれば、学ぶことはあまりありません。むしろ、がちゃがちゃ何かをしようとしたら成績が落ちる懸念すらあります。「ほったらかし投資」とはよく聞くと思いますが、その通りだと思います。必要な分野に絞って正しく学び