日本獣医師会が主体になってネット上に公表してあるマイクロチップに関する宣伝文の中に次の虚偽の記述がある。
１ マイクロチップによる個体識別の中に次の文章がある。
動物愛護管理法では、犬やねこなどの動物の所有者は、自分の所有であることを明らかにするために、マイクロチップの装着等を行うべき旨が定められています。
２ マイクロチップのメリットの中に次の記述がある。
マイクロチップによる個体識別により期待できる効果（有効性）
●迷子、逸走動物の飼い主発見
迷子になって発見された動物の身元がすぐに確認でき、不幸な処分を未然に防ぐことが可能である。
●動物の盗難防止
盗難などいざという時の番号の変更、改ざん、消去できないので確実な身元証明ができる。
動物愛護管理法には、「マイクロチップの装着」の条文や文言は無い。
日本獣医師会は文章を捏造して国民をだましている悪質な詐欺集団だ。
「迷子になって発見された動物の身元がすぐに確認でき、不幸な処分を未然に防ぐことが可能である。」とは、誇大広告というよりも、虚偽表示だ。以下に詳述する。
マイクロチップとは鉛筆の芯ほどの細いＩＣ機器だ。それを犬の体内に埋め込む。１５桁の番号を読み取り器で読み取り、飼い主を特定する。
根本的な問題はその読み取り器を設置している保健所や動物保護センタ－が少ないことだ。獣医師会が主体になってその設置を進めているが、保健所によっては、全く設置してない所も多い。
それだけではない。その読み取り器はメ－カ－よって機能が異なり、他社のマイクロチップだとその番号を読み取ることができない。
例えば、シャープのテレビはパナソニックのリモコンでは作動出来ないのと同じだ。作動する電波の周波数が違うのだ。マイクロチップを国際的な基準で統一しようとする動きはあるが、すべてのメーカーが従っている状況ではない。
読み取り器がなかったり、あっても、他社の互換性の無い読み取り器だと、マイクロチップは役に立たず、犬に有害無用な異物でしかない。
さらに、その読み取り可能な距離はメーカーにより異なり、７～１５ｃｍほどだ。つまり、犬を約１０ｃｍくらいまで近づけないと電波が届かない。テレビのリモコンの電波は３～４ｍも届くが、マイクロチップの電波は１０ｃｍ位しか届かない。
つまり、その読み取り器を持って、１０ｃｍまで犬に近づけないと読み取ることができない。
メーカーのホームページにマイクロチップを装填してあると、飼い犬が「迷子になっても、必ず、飼い主の元に帰ることが出来ます 」とある。ウソだ。誇大広告というより、詐欺的な宣伝広告だ。法律的には虚偽表示だ。
迷子の犬が自分で読み取り器のある所に行って、読み取りできる距離（１０ｃｍ）まで接近することはありえない。読み取り器が自動的に迷子のお知らせをするかのようなマイクロチップメーカーの宣伝広告にだまされないことが大切だ。
獣医師会の上述の「身元がすぐに確認でき、不幸な処分を未然に防ぐこと」は、実際にはできない。
保健所は、犬猫を里親に出すか、殺すなどの「処分」をしなければならないと政令で定められている。つまり、保健所に持ち込まれた犬猫は、一定期間後にマイクロチップの有無に関わらず、「処分」をすることになっており、保健所には、犬猫の飼い主の確認をする義務は無い。
マイクロチップを装填してあると、「不幸な処分を未然に防ぐことが可能である。」とは詐欺師の作り話と同じ騙しの手口だ。
保健所では殺処分の時、犬の首輪は外さないで毒殺や窒息死させる。作業員が犬に噛まれて怪我しないためだという。だから、首輪に名前や住所が書いてあっても保健所の担当者は誰も確認しない。名前入れカプセルも蓋を開けて中身を確認することはしてない。
ましてや、殺処分する前に、すべての犬にマイクロチップを埋め込んであるかどうかを確認するような作業はしてない。読み取り器を犬に接近させて、マイクロチップを埋め込んだ犬を探すような煩雑な作業はしてない。
なお、マイクロチップを埋め込んだ犬は全国平均で１００匹中１～２匹しかいない。
盗難犬の場合も、愛犬を盗んだ人はその犬を読み取り器のある所に連れては行かない。自首する泥棒は殆どいない。盗んだ犬をわざわざ読み取り器にかける人もいない。上述の「確実な身元証明ができる」とは無意味な絵空事だ。
なお、警察には読み取り器は設置してない。読み取り器の数値を解読できる警官も配置されてない。警察にはもっと重要な仕事が山積している。
当たり前のことだが、保健所でも何処でも、マイクロチップが無くても、犬の身元確認はきわめて容易だ。飼い主もその愛犬も、お互いを見ればすぐに喜び合う。飼い主である証拠物みたいなものは不要だ。
では、なぜ、日本獣医師会や各都道府県の獣医師会は、巨額の予算を計上して、マイクロチップの装着料を補助してまでマイクロチップの装填を愛犬家に勧めるのか。
誤診や不正診療、狂犬病・混合ワクチンの副作用で他人の犬を殺しても、犬の健康状態が悪かったから死んだのだと屁理屈を言って、死んだ犬の補償はしない悪徳獣医がほとんどだ。犬は殺され損だ。まさに犬死だ。所有権侵害の犯罪だ。
そのような悪質な業界がカネを補助して、他人の犬にマイクロチップの装填を勧めるには、それ相当の見返りがあると見るのが正解だ。獣医師会が得するのは何か。考えると頭の体操になる。テレビのクイズよりも面白い。
飼い犬を市役所に登録すると、毎年春になると、狂犬病ワクチンの集合注射をするようにとハガキが来る。その押し売りまがいのハガキがくるのが嫌で、愛犬を登録してない飼い主が多い。登録率は全国平均で約５０％だ。狂犬病の注射率は全国平均で４割だ。最も少ない沖縄県の注射率は２５％だ。
獣医師会はその狂犬病ワクチンの注射率の低下を食い止めようと、いろんな詐欺まがいの企みを働いている。つまり、国民をだまし、愚弄している。その詳細は下記の随想集にある。
その悪巧みの一つが犬へのマイクロチップの装填だ。単に犬を登録してくださいと勧めても登録する飼い主が減ってきているので、飼い主にもメリットがありそうなことをでっち上げて飼い主をだまそうと企んでいる。振り込め詐欺師よりもタチが悪い。賄賂接待付け届けの好きな小役人も巻き込んで、巨大組織で国民の愛犬家を騙している。悪質な詐欺商法だ。
日本の獣医師会は巨大な詐欺集団で殺犬団体だ。公益団体とは名ばかりで、その実態は愛犬たちにとっては公害団体だ。狂犬病ワクチン注射の副作用で愛犬が下痢などをしたり、死んでいる。何の罪もない健康な愛犬たちが獣医の注射で毒殺されている。詳細は狂犬病ワクチン副作用被害：日本は５万匹！ 内３，０００匹毎年死亡！にある。
日本に狂犬病が再度侵入し、蔓延することは科学的にも社会的にもありえない。一度根絶した狂犬病が再び蔓延した国は世界にはない。狂犬病が根絶した国を清浄国というが、イギリス、オーストラリアなどの多くの清浄国が狂犬病ワクチンの接種義務を廃止したり、狂犬病ワクチンを注射することを法律で禁止している。それが狂犬病に関する国際的な潮流だ。日本はその潮流に背を向けている。
狂犬病が根絶した世界の先進国で、狂犬病注射を悪法で強要しているのは日本だけだ。日本は犬の虐待国だと国際的に非難されている。
清浄国である日本では、獣医等の既得権益団体がボロ儲けをするためだけの目的で、狂犬病ワクチンが毎年強要されている。原価１００円ともいわれている狂犬病ワクチンが３，０００円前後で押し売りされている。その市場規模は軽く１００億円をこす。濡れ手に粟の莫大な利益だ。薬九層倍以上のボロ儲けだ。
日本の獣医界は白衣を着た魑魅魍魎（ちみもうりょう）の妖怪が跋扈している業界だ。
獣医にだませれて、愛犬にマイクロチップを埋め込み、犬の健康に有害無益な狂犬病ワクチンを毎年注射するような愚行をするようでは、その愛犬は救いの無いほどかわいそうだ。
飼い主は金銭的な損失だけですむが、愛犬は、最悪の場合は狂犬病ワクチンの副作用で命さえ奪われることもある。
愛犬の命よりも悪法の狂犬病予防法が大切だと思う変人は、獣医に装填費用（１万円以下）を支払って、その飼い犬にマイクロチップを装填するのもよいかも知れない。
幼児や認知症老人の身元を確認するために、マイクロチップを装填するとい話は聞いたことがない。人権侵害問題になるからだ。
愛犬のパロは家族の一員だ。パロを蔑視・虐待するようなマイクロチップの装填は全く考えたことがない。
犬へのマイクロチップの導入は日本獣医師会の知能犯的な組織ぐるみの詐欺商法だ。飼い主が騙されると、その愛犬が狂犬病注射の被害を受け続ける。くわばら桑原だ。
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