立憲民主党と国民民主党が回答して【新党を結成する】と言うのに
新党の党名が【昔の名前の立憲民主党だ】と言う。
これが、【マトモナ政治】と言う。頭が【パー】気狂い連中だぜ！
何故、党名も新しくできないのかね。それは【狂っているからだ）
新党の党名が【昔の名前の立憲民主党だ】と言う。
これが、【マトモナ政治】と言う。頭が【パー】気狂い連中だぜ！
何故、党名も新しくできないのかね。それは【狂っているからだ）
マイナンバー制度の登録は、悪用者の利益になるだけである。
マイナンバーカードの登録は日本国民の個人情報をあらゆる処に筒抜けされ、悪用者を喜ばせるだけである、【百害あって一利なし】である。
ハッカーやクラッカーのサイバー攻撃に対して【ノーズロ】である。それはどんなに医学が進歩しても
【病気にならない薬】も【病気に罹らない薬】も
未来永劫に絶対製造されないのと同じで、
【ハッカーやクラッカーのサイバー攻撃に罹らないセキュリテー】も
【ハッカーやクラッカーのサイバー攻撃を絶対に防げるセキュリテー】も
絶対に開発製造出来ないのである。だから政府が、情報漏洩した者も情報漏洩させた者も、また、名簿購入者も名簿を売った者も全て厳罰の処し、その罰金等で被害者を十二分に救済する、この様にせぬ限り犯罪者の利益に寄与するだけであるので【マイナンバー登録は絶対反対である】
マイナンバーカードの登録は日本国民の個人情報をあらゆる処に筒抜けされ、悪用者を喜ばせるだけである、【百害あって一利なし】である。
ハッカーやクラッカーのサイバー攻撃に対して【ノーズロ】である。それはどんなに医学が進歩しても
【病気にならない薬】も【病気に罹らない薬】も
未来永劫に絶対製造されないのと同じで、
【ハッカーやクラッカーのサイバー攻撃に罹らないセキュリテー】も
【ハッカーやクラッカーのサイバー攻撃を絶対に防げるセキュリテー】も
絶対に開発製造出来ないのである。だから政府が、情報漏洩した者も情報漏洩させた者も、また、名簿購入者も名簿を売った者も全て厳罰の処し、その罰金等で被害者を十二分に救済する、この様にせぬ限り犯罪者の利益に寄与するだけであるので【マイナンバー登録は絶対反対である】
中國の日本の領土【尖閣諸島】を武力占領の陰謀
中國は、日本の領土尖閣諸島武力占領の陰謀は、中國公船（軍艦）が繰り返し日本の領海侵犯と航空機の繰り返し領空侵犯は、早晩交戦の危機を生じさせて、それを好機、口実として武力で尖閣諸島を占領する機会を伺っているのである、日本のマスコミや評論家及び政府与野党政治家並びに経財界等の【天然ボケ共】は、中國の意図を見抜いていても中国に阿り(おもねり)、諂い(へつらい)、媚びる(こびる)卑怯者である。尖閣諸島の中国領土化は時間の問題である。
中國は、日本の領土尖閣諸島武力占領の陰謀は、中國公船（軍艦）が繰り返し日本の領海侵犯と航空機の繰り返し領空侵犯は、早晩交戦の危機を生じさせて、それを好機、口実として武力で尖閣諸島を占領する機会を伺っているのである、日本のマスコミや評論家及び政府与野党政治家並びに経財界等の【天然ボケ共】は、中國の意図を見抜いていても中国に阿り(おもねり)、諂い(へつらい)、媚びる(こびる)卑怯者である。尖閣諸島の中国領土化は時間の問題である。
現在政府は、石炭火力発電所大幅廃止と化石燃料火力発電所縮小を実行しようとしているが果たして可能なのかね？
（１）日本の２０１８年の電力の発電量の割合は
水力発電は ７，６％である。
代替えエネルギー発電は、 ６，９％である。
日本の全需要電力は １４，５％であり
（注）代替えエネルギー発電は、新エネルギー発電とも云われているものである。
これだけの発電ならば、日本の全需要電力の１４，５％であり、日本の全需要電力量の不足分が８５，５％となり、日本の経済は完全にマヒしてしまうのである。化石燃料であるL N G【天然ガスを低温で加圧させたもの、液化天然ガスを言い、輸入量の７割が火力発電用で、残りの３割が都市ガスとして使用されている。】
更に、L N G発電は、 ４２，１％である。
水力発電と代替えエネルギー発電 １４，５％である。
これを加えれば日本の全需要電力の ５６、６％となるが、
日本の全需要電力量の不足分は ４３，４％をどうするのか。
一般家庭の家電製品を各家庭クーラー１機と冷蔵庫１台とし、電灯は人が不在の時は自動小頭設備として部屋は点灯しないこととして節約すれば大丈夫なのか。これで十分間に合うと思っているのだろうか。
L N G も化石燃料だが他の石炭や石油と同じ化石燃料であるが、使用制限禁止の恐れは無いのか。
化石燃料と言われる火力発電は
石炭を利用する火力発電は、 ３２，３％である。
石油火力発電は、 ９，３％である。
この合計の発電量は、 ４１，６％である。
これに原子力発電量は
原子力発電は、 １，９％である。
合計は、 ４３，５％となる。
現在言われている原子力発電と化石燃料を使用する火力発電を除くと５６，６％の発電量である。
今後気象が変化で穏やかな気象になる保証が全くあり得ない状況で、これだけの発電量で現在各家庭での所有する家電製品を必要最小限に抑えて使用して、かつ、健康を維持出来るのだろうか。
また、家庭以外の医療機関、高齢者や乳幼児を収容する施設の電力使用制限（節約）が果たして可能なのかどうか、この後の（２）に述べるような事情を考慮しているのか。
国連の事務総長ならば、当然の責務として実現可能な具体的対策を提示する義務があろう。
それ位の頭脳【能力】がある筈だ。それなのに何ら提言を示すことなく、無能無策のまま打ち過ごすのは言語道断であろう、
（２）次に述べるような事情が現存している外、問題点を挙げてみよう。
◎ 現在、電動呼吸器・電動医療機器を使用しなければ、生命維持が出来ない難病患者がいるとN H Kが報道していた。その外にも集中治療室に収容されて、人工呼吸器を使用している患者がいるのである。この様な難病患者等に、電力不足の為､電圧を下げての、『ローソク送電』や『計画休電』をすることはないだろうね？ そんなことをすれば、生命の維持が出来なくなり、一命を失う事とのなると思うが、果たして大丈夫なのかね。
◎ 養護施設・養老院・その他高齢者や乳幼児が入院している医療施設等で、電力不足の為､電圧を下げての 『ローク送電』や『計画休電』をした為に､『熱中症』に罹り、『健康に異常をきたし一命を落とす恐れ』は無いのだろうかね？
◎手術が、２時間・４時間・６時間・８時間を要する患者など様々であるが、運良く手術が成功して、ホットひと安心したのも束の間、電力不足の為に電圧を下げての『 ローソク送電 』や『 計画休電 』の為に集中治療室が使用出来なくなって、容体が悪化して、一命を落とす恐れが生じることが無いのだろうか。
手術後に集中治療室を使用している患者が、電力不足の為に電圧を下げて送電『ローソク送電』や『計画休電』の為に集中治療室の使用が中断して病状が悪化して一命を落とすことにならないだろうか。
集中治療室に入っていた患者が、容体が快方に向かったいたのに電力不足の為に、使用が中断して病状が悪化して一命を落とすことにならないだろうか。
◎ 一般家庭に於いても、見渡す限り、前述した如く家電製品が各部屋の至る所に設置されてあり、これらの家電製品を各家庭共冷蔵庫1機、クーラー1機、電灯は人が不在な部屋は自動的に消灯する設備を設置し、必要最小限にしても、電動医療器具を使用の難病患者や、医療機関及び養護施設、高齢者収容施設、乳幼児収容施設が節電出来ないことから一般家庭に電力不足のしわ寄せが行き、56，6％の電力量で充分対処出来るのか。。
然し、節電しているのに電力不足の為に、電圧を下げての送電『ローソク送電』や『計画休電』の為に、冷蔵庫の食品が腐敗したり、食中毒の原因であるＯ１５７《食中毒菌》が発生したり、その他の食中毒の病原菌が発生することはないのであろうか。電力不足は絶対起きないのか。クーラーが使用出来なくなり、熱中症を起こす人々がいないのだろうか。こんなことは私の杞憂の念であれば幸いである。
◎ 人権人絹と叫ぶが、死んでしまえば人権は、【ゼロ】であり、絶対に回復出来ないのだ、電力不足で人命が失われた場合に、誰がどう人命を回復させるのかね。
予想外・想定外・異常現象【自然現象とか自然災害など】と言って責任を取らないで、責任逃れをするのだろうかね、今までの事例から責任逃れをするのは見え見えだからね。
その上、前述した事態が絶対に生じないと断言出来るのか
このような現状からして、水力発電と形ばかりの代替えエネルギー発電でだけで電力供給が十分に供給出来るのか、どうかを国民の皆さんにご検討を願いたい。
その上で、脱炭素社会とか、低炭素社会とか言うならば納得が行くが、そうでなく、唯、口先だけで言うのは非常に危険極まりないことである。化石燃料使用の制限禁止と言って Ｌ Ｎ Ｇ 迄使用禁止したら発電量が１５，５％で辛抱するのか、どうかを判断して欲しいものである。
（注）、（１） L P Gとは、液化石油瓦斯【L I q u e f I e d p e t r o l e u m g a s 】で火力発電の燃料や都市ガスの原料などとして欠かせない液化天然ガスの安定確保は、近年、とみに重要視されています。液化天然ガスがどのようなもので、日本にとってどのような重要性を持っているのか、調べてみました。液化天然ガス（LNG）とは、気体である天然ガスを冷却することで液体化したものです。液化天然ガスの用途としては、輸入量の7割近くが火力発電所の燃料、残り3割強が都市ガス用として使われています
（注）（２） L Pガスとは、「Liquefied Petroleum Gas」つまり液化石油ガスの略称で、一般的に頭文字をとって L Pガスと呼ばれています。 L Pガスは、炭素と水素の化合物で、炭素数3のプロパン（C3H8）と炭素数4のブタン（C4H10）と2種類がありますが、一般家庭用で使われているのはプロパンでプロパンガスとも呼ばれています。
また、 L Pガスは、容積が小さい液体の状態で貯蔵・配送され、使用時には気体で消費されます。たとえばプロパン10kgが気化すると約4.82m3となります（数値は地域・気温により若干異なります）。
なお、気体のLPガスを液化するには、プロパンの場合常圧で-42℃（ブタンの場合-2℃）に冷やすか常温で0.8～0.9MPa(8～9kg/cm2）ブタンの場合0.2～0.3MPa(2～3kg/cm2）の圧力を加えます。
（３） 化石燃料禁止制限と言うが代替えエネルギー発電未消化でどうするの?
何を叫ぼうが、どんなことを叫ぼうが、それは自由だが、叫んでいる連中には【化石燃料に代わる発電方法の実現可能な具体策を提案も出来ない癖して大口を叩くんじゃないよ】と言いたい。大口を叩きかったら、実現可能な具体的代替えエネルギー発電の方策を提言し、それを現実に実現し、充分電力需要を賄える電力量を実現させて、それから大口を存分に叩くべきである。
現在、国際社会では、化石燃料の使用制限禁止する事を叫び、脱炭素化社会、低炭素社会のへ移行を表明したりしているが、原子力発電を廃止して現在稼働中の水力発電や形ばかりの代替えエネルギー発電【新エネルギー発電と言うもの】の発電量で不足分の電力量を節約等して生活が維持出来るのだろうか。
今後気象が変化して高温・猛暑は減少し、過ごし易い気温に低下するとでも言うのか、その保証が確実にあるのかね？また、その様に気温の低下を保証する確たる証拠がなかった場合に、即応出来る即効薬（カンフル剤の様な即効対策）があるのか。そんなのある訳ないよ、病気にならない薬や病気に罹らない薬が作れないのと同じだ。
あると言うなら、具体的に説明して実現して見せて欲しいね。
また、何処の誰かが気温が低下して住み易くなると断言出来るのかね？
そんな保証はありゃしないし、高温・猛暑が続き、熱中症の患者や死者が発生したら一体全体誰が責任をとるのかね？
ご多分に漏れず、想定外とか、予想外と言って責任逃れをすると思う。
現存する、水力発電や形ばかりの代替えエネルギー発電で十二分に電力が配電出来ずに、電力不足に陥った場合は、戦後の日本の様に、電力不足で電圧を下げての送電【所謂《ローソク送電》】や時間制で休電【所謂《計画休電》】となることはないのだろうか。
《注釈》 休電とは、停電のことを､『休電』と言ったのは、恐らく電力会社か、政府が体裁を繕って言ったものであろう。
現在、電力不足を補う為、節電だけで大丈夫なのだろうか？ 日本の発電比率を皆さん理解しているのだろうか。
日本の発電比率は、先に述べた様に
水力発電は、 ７，６％である。
代替えエネルギー所謂新エネルギー発電は、 ６，９％である。
これだけであると何と １４，５％である。
化石燃料であるL N Gとは
L I q u e f I e d n a t u r a l g a s のことで天然ガスを低温で加圧して液化させたもの。液果天然ガスのことで日本は入の７割が火力発電の燃料となり、3割が都市ガスとして使用されているのである。
更にL N G火力発電は ４２，１％である。
合 計 ５６，６％である
残りの電力量の４３，５％は、石炭火力発電、石油火力発電、原子力発電でその比率は
原子力発電が １，９％である。
化石燃料である石炭使用の火力発電が ３２，３％である。
石油使用の火力発電が ９，３％である。
合 計 ４３，５％である。
果たして、病院や高齢者と乳幼児を収容している施設に電力を供給して、その外の一般家庭やその他ところで、４３，４％も節電すれば節電出来て電力が賄えるのであろうか。
良識のある国民の皆さん、果たして４３，４％も節電しても十分安全な生活が確保出来るとお思いでしょうか、如何ですか。前項で述べた事項も考慮されたいね。
その上で、化石燃料使用の発電を禁止するか、どうかを判断して欲しいものである。
問題提起をしよう。
（４）地球環境問題解決法は、唯一【宇宙発電】のみであり、電力不足解消策にもなる。
～ 頓珍漢の【太陽光パネル搭載の静止衛星発電《宇宙発電》】と他の発電との比較
他の発電の問題点を列挙して太陽光パヘルを搭載した発電の優位性を見よう～
ア、地上に多数の太陽光パネルを設置しての太陽光パネル発電の問題点
地上に大量の太陽光パネルを設置しての発電は、台風１９号及び台風２１号により、明らかになった様に今まで安全だと言われた地域が、実は危険極まりない地域であることが判明した。
この様に日本は国土が狭い上、国内至る処危険地域であり、安全な地域に住宅地を確保した上で大量の太陽光パネルの設置場所《地域》を選定（確保）するのには多くの問題点を有する外、梅雨、長雨、豪雨雪などの天候により日照時間が左右されると言う問題点をも有する。
また、突風や竜巻による太陽光パネルの破損被害と破損した太陽光パネルによる家屋や人畜への二次被害発生の恐れがある。
イ、風力発電の問題点
風力発電は、発電に必要な風力があって、地上に多数の風車を設置する必要があるが、前述の様に国内には危険地域が至る所に存在する為に設置場所《地域》選定上の問題点の外、多数の風車を回転させることから回転による振動騒音被害発産生の恐れがある。
回転による振動騒音は、微弱な振動騒音でも聴音被害が発生する恐れがあると言われている。
また、突風や竜巻による風車本体の倒壊被害と風車の羽根の破損被害及び倒壊した風車本体や破損した風車の羽根による家屋や人畜への二次被害発生の恐れがある。
ウ、波力発電の問題点、
波力発電は、発電に必要な波力《潮流》がある海域で、漁業被害が無いか、極めて少ない海域で、かつ、船舶航行上の支障が無いか、極めて少ない海域選定上の問題点を有する。
エ、 バイオ燃料発電は、先の台風１９号や台風２１号で判明した様に、自然災害による交通途絶の恐れが極めて高いことから、バイオ燃料発電へ長期的安定してバイオ燃料の生産供給が出来る様に、発電所と近接した地域にバイオ燃料生産所を設置しなければならない設置場所【地域】選定上の問題点がある。
オ、 地熱発電は、地熱が発生する地域であることから、地熱が発生する地域は国定公園や温泉街《地域》であり、国定公園は開発制限禁止区域である。このことから温泉街《地域》の地熱は、地熱使用で温泉湯温の低下の恐れが無く、温泉湯量の減少や温泉湯量の枯渇の恐れも無い地域の選定上の問題点を有する。
カ、 リチウムイオン乾電池燃料発電は､過日毎日新聞紙上で取り上げられて、報道された如く、国土の広大なオーストラリア南部オゼッタで、発電コストが嵩んで電力使用料金が約三倍になり、社会問題となっていると言う。従って、国土の狭い日本では、危険地域が国内至る処にあり、安全な地域に住宅地【地域】を確保した上で、リチウムイオン乾電池発電所の設置場所を《地域》選定するには、多くの問題点を有するものと思料される。
以上の各発電の問題点を検討した。
その結果、頓珍漢の提言した、【太陽光パネルを搭載した静止衛星の打ち上げによる宇宙発電】が最適と判断されて、この提言を実行することに決定がなされて、着手することになった。
（６） ～ 日本独自の宇宙発電 ～
我が国の太陽光パネルを搭載した静止衛星による太陽光発電の仕組み
私の太陽光パネル搭載の静止衛星による発電方式とは、次に述べるものである。
静止衛星には、太陽光パネルと太陽光パネルで発電した電気を集める装置【仮称 《集電装置》 と呼称す】と集めた電気を地上へマイクロ波に変換して送信する装置【仮称 《マイクロ波変換装置》 と呼称する】を搭載して我が国の上空約３万６千K Mに打ち上げる。
～ 太陽光パネルを搭載して静止衛星は、 ２５機から３０機位が必要と思われ、これに相当する資機材をロケットで、宇宙空間に搬送して、宇宙空間でこれを組み立てて、太陽光パネルを搭載した静止衛星にするものである。 ～
地上には、位相配列列レーダー【Ｐｈａｓｅｄ Ａｒｒａｙ Ｒａｄａｒ《 ＰＡＲ iｍ 》】で送信し、地上に設置したマイクロ波受信アテナで受信して、受信したマイクロ波を電気に変換して【 仮称 《 マイクロ波電気変換装置》 と呼称する】必要な各企業・各家庭、各医療機関・各官公庁・各学校・その他必要な部署に配送電すれば、無尽蔵に存在するクリーンなエネルギーである太陽光を利用して天候【日照時間】に左右されることなく、四六時中発電することが可能であるものと思料される。
太陽光パネルを搭載した静止衛星を、我が国の上空約36000KMに打ち上げて発電した電気を集め【仮称 《集電装置》と言う】て、これをマイクロ波に変換し【仮称《マイクロ波変換装置》と言う】て、地上に設置したマイクロ波受信アンテナに排列排列レーダー【 フェーズド アレイ レーダー P h a s e d A r r e a y R a d a r ( P A R I m ) 】で送信し、受信したマイクロ波を電気に変換【仮称《マイクロ波電気変換装置》】して、家庭、医療機関、その他必要部署に送電する。この方法であれば、クリーンで無尽蔵に有する太陽光を利用して天候【日照時間】に左右されることなく四六時中発電が可能と思料される。
ア、 その為に、始めた基礎的研究と既存の技術能力向上の推進を図った。
（ア） 、太陽光パネルの性能等の対策
太陽光パネルは超々小型化で、かつ、超々薄型化にして、これを宇宙空間に搬送して超巨大化にして使用出来る様に、日本の折り紙技術を利用して実現可能か、否かの実験を繰り返し実行することにする。
ロケット推進能力と搬送能力の向上対策
【小惑星探査機 はやぶさ1号】や【はやぶさ2号】で培ったロケットの推進力の更なる向上と強力なエンジンの開発とロケットの遠隔操作能力の向上に努めた。
その結果、宇宙ロケットの大型化と搭載貨物量をより多く搬送出来る様に改良に改良を重ねて実施した結果、初期の目的を達成するに至った。
（イ） 、発電した電気の送電技術の向上対策
電子レンジなどで活用しているマイクロ波を利用したレーダー送信（機）位相配列レーダー 【P h a s e d A r r a y R a d a r 《 P A R ii m 》】【フェーズド アレイー レーダー】の送信能力向上の推進を図った。
イ、 また、現在活用が見込めるものとして考えられるものとして
◎ クリスマスツリーや家庭電化製品のコードレス化
◎ 電気自動車への無線充電化
◎ 災害用ロボットに電源用バッテリーが必要で無いことから災害用ロボットの軽量化
の無線送電の外、将来、数多くの活用が見込まれるものと思料される
（７） 日本国内の静止衛星打ち上げ個数の概算は【太陽光パネル搭載の静止衛星の発電量の発電量が計算できない為、推定発電量で機数を算出したものである】。従って正確な発電量が分かれば機数が増減する筈である。
各地域別の静止衛星打ち上げ予定数
北海道地方は、 ２機。
青森、岩手、宮城、秋田、山形、福島の東北地方は、 ３機
茨城、栃木、群馬、埼玉、千葉、東京。神奈川と山梨の関東、首都圏地方は、 ７機
新潟、石川、富山、福井の中部地方は、 ３機。
奈良、滋賀、三重、大阪、兵庫、京都と和歌山の関西・近幾地方は、 ５機。
鳥取、島根、岡山、広島、山口の中国地方は、 ３機。
香川、高知、徳島、愛媛の四国地方は、 ２機。
福岡、佐賀、大分、熊本、宮崎、長崎、鏡島、沖縄の九州地方は、 ５機、。
合 計 ３０機
気付いたら、【戦後の日本の電力不足で、ローソク送電や計画休電【停電のことを政府か、電力会社が休電と言ったものである】を実行して死者が発生することが無いのかね。従って、太陽光パネル搭載の静止衛星発電【宇宙発電】の至急開発を御検討給わりたい。
（１）日本の２０１８年の電力の発電量の割合は
水力発電は ７，６％である。
代替えエネルギー発電は、 ６，９％である。
日本の全需要電力は １４，５％であり
（注）代替えエネルギー発電は、新エネルギー発電とも云われているものである。
これだけの発電ならば、日本の全需要電力の１４，５％であり、日本の全需要電力量の不足分が８５，５％となり、日本の経済は完全にマヒしてしまうのである。化石燃料であるL N G【天然ガスを低温で加圧させたもの、液化天然ガスを言い、輸入量の７割が火力発電用で、残りの３割が都市ガスとして使用されている。】
更に、L N G発電は、 ４２，１％である。
水力発電と代替えエネルギー発電 １４，５％である。
これを加えれば日本の全需要電力の ５６、６％となるが、
日本の全需要電力量の不足分は ４３，４％をどうするのか。
一般家庭の家電製品を各家庭クーラー１機と冷蔵庫１台とし、電灯は人が不在の時は自動小頭設備として部屋は点灯しないこととして節約すれば大丈夫なのか。これで十分間に合うと思っているのだろうか。
L N G も化石燃料だが他の石炭や石油と同じ化石燃料であるが、使用制限禁止の恐れは無いのか。
化石燃料と言われる火力発電は
石炭を利用する火力発電は、 ３２，３％である。
石油火力発電は、 ９，３％である。
この合計の発電量は、 ４１，６％である。
これに原子力発電量は
原子力発電は、 １，９％である。
合計は、 ４３，５％となる。
現在言われている原子力発電と化石燃料を使用する火力発電を除くと５６，６％の発電量である。
今後気象が変化で穏やかな気象になる保証が全くあり得ない状況で、これだけの発電量で現在各家庭での所有する家電製品を必要最小限に抑えて使用して、かつ、健康を維持出来るのだろうか。
また、家庭以外の医療機関、高齢者や乳幼児を収容する施設の電力使用制限（節約）が果たして可能なのかどうか、この後の（２）に述べるような事情を考慮しているのか。
国連の事務総長ならば、当然の責務として実現可能な具体的対策を提示する義務があろう。
それ位の頭脳【能力】がある筈だ。それなのに何ら提言を示すことなく、無能無策のまま打ち過ごすのは言語道断であろう、
（２）次に述べるような事情が現存している外、問題点を挙げてみよう。
◎ 現在、電動呼吸器・電動医療機器を使用しなければ、生命維持が出来ない難病患者がいるとN H Kが報道していた。その外にも集中治療室に収容されて、人工呼吸器を使用している患者がいるのである。この様な難病患者等に、電力不足の為､電圧を下げての、『ローソク送電』や『計画休電』をすることはないだろうね？ そんなことをすれば、生命の維持が出来なくなり、一命を失う事とのなると思うが、果たして大丈夫なのかね。
◎ 養護施設・養老院・その他高齢者や乳幼児が入院している医療施設等で、電力不足の為､電圧を下げての 『ローク送電』や『計画休電』をした為に､『熱中症』に罹り、『健康に異常をきたし一命を落とす恐れ』は無いのだろうかね？
◎手術が、２時間・４時間・６時間・８時間を要する患者など様々であるが、運良く手術が成功して、ホットひと安心したのも束の間、電力不足の為に電圧を下げての『 ローソク送電 』や『 計画休電 』の為に集中治療室が使用出来なくなって、容体が悪化して、一命を落とす恐れが生じることが無いのだろうか。
手術後に集中治療室を使用している患者が、電力不足の為に電圧を下げて送電『ローソク送電』や『計画休電』の為に集中治療室の使用が中断して病状が悪化して一命を落とすことにならないだろうか。
集中治療室に入っていた患者が、容体が快方に向かったいたのに電力不足の為に、使用が中断して病状が悪化して一命を落とすことにならないだろうか。
◎ 一般家庭に於いても、見渡す限り、前述した如く家電製品が各部屋の至る所に設置されてあり、これらの家電製品を各家庭共冷蔵庫1機、クーラー1機、電灯は人が不在な部屋は自動的に消灯する設備を設置し、必要最小限にしても、電動医療器具を使用の難病患者や、医療機関及び養護施設、高齢者収容施設、乳幼児収容施設が節電出来ないことから一般家庭に電力不足のしわ寄せが行き、56，6％の電力量で充分対処出来るのか。。
然し、節電しているのに電力不足の為に、電圧を下げての送電『ローソク送電』や『計画休電』の為に、冷蔵庫の食品が腐敗したり、食中毒の原因であるＯ１５７《食中毒菌》が発生したり、その他の食中毒の病原菌が発生することはないのであろうか。電力不足は絶対起きないのか。クーラーが使用出来なくなり、熱中症を起こす人々がいないのだろうか。こんなことは私の杞憂の念であれば幸いである。
◎ 人権人絹と叫ぶが、死んでしまえば人権は、【ゼロ】であり、絶対に回復出来ないのだ、電力不足で人命が失われた場合に、誰がどう人命を回復させるのかね。
予想外・想定外・異常現象【自然現象とか自然災害など】と言って責任を取らないで、責任逃れをするのだろうかね、今までの事例から責任逃れをするのは見え見えだからね。
その上、前述した事態が絶対に生じないと断言出来るのか
このような現状からして、水力発電と形ばかりの代替えエネルギー発電でだけで電力供給が十分に供給出来るのか、どうかを国民の皆さんにご検討を願いたい。
その上で、脱炭素社会とか、低炭素社会とか言うならば納得が行くが、そうでなく、唯、口先だけで言うのは非常に危険極まりないことである。化石燃料使用の制限禁止と言って Ｌ Ｎ Ｇ 迄使用禁止したら発電量が１５，５％で辛抱するのか、どうかを判断して欲しいものである。
（注）、（１） L P Gとは、液化石油瓦斯【L I q u e f I e d p e t r o l e u m g a s 】で火力発電の燃料や都市ガスの原料などとして欠かせない液化天然ガスの安定確保は、近年、とみに重要視されています。液化天然ガスがどのようなもので、日本にとってどのような重要性を持っているのか、調べてみました。液化天然ガス（LNG）とは、気体である天然ガスを冷却することで液体化したものです。液化天然ガスの用途としては、輸入量の7割近くが火力発電所の燃料、残り3割強が都市ガス用として使われています
（注）（２） L Pガスとは、「Liquefied Petroleum Gas」つまり液化石油ガスの略称で、一般的に頭文字をとって L Pガスと呼ばれています。 L Pガスは、炭素と水素の化合物で、炭素数3のプロパン（C3H8）と炭素数4のブタン（C4H10）と2種類がありますが、一般家庭用で使われているのはプロパンでプロパンガスとも呼ばれています。
また、 L Pガスは、容積が小さい液体の状態で貯蔵・配送され、使用時には気体で消費されます。たとえばプロパン10kgが気化すると約4.82m3となります（数値は地域・気温により若干異なります）。
なお、気体のLPガスを液化するには、プロパンの場合常圧で-42℃（ブタンの場合-2℃）に冷やすか常温で0.8～0.9MPa(8～9kg/cm2）ブタンの場合0.2～0.3MPa(2～3kg/cm2）の圧力を加えます。
（３） 化石燃料禁止制限と言うが代替えエネルギー発電未消化でどうするの?
何を叫ぼうが、どんなことを叫ぼうが、それは自由だが、叫んでいる連中には【化石燃料に代わる発電方法の実現可能な具体策を提案も出来ない癖して大口を叩くんじゃないよ】と言いたい。大口を叩きかったら、実現可能な具体的代替えエネルギー発電の方策を提言し、それを現実に実現し、充分電力需要を賄える電力量を実現させて、それから大口を存分に叩くべきである。
現在、国際社会では、化石燃料の使用制限禁止する事を叫び、脱炭素化社会、低炭素社会のへ移行を表明したりしているが、原子力発電を廃止して現在稼働中の水力発電や形ばかりの代替えエネルギー発電【新エネルギー発電と言うもの】の発電量で不足分の電力量を節約等して生活が維持出来るのだろうか。
今後気象が変化して高温・猛暑は減少し、過ごし易い気温に低下するとでも言うのか、その保証が確実にあるのかね？また、その様に気温の低下を保証する確たる証拠がなかった場合に、即応出来る即効薬（カンフル剤の様な即効対策）があるのか。そんなのある訳ないよ、病気にならない薬や病気に罹らない薬が作れないのと同じだ。
あると言うなら、具体的に説明して実現して見せて欲しいね。
また、何処の誰かが気温が低下して住み易くなると断言出来るのかね？
そんな保証はありゃしないし、高温・猛暑が続き、熱中症の患者や死者が発生したら一体全体誰が責任をとるのかね？
ご多分に漏れず、想定外とか、予想外と言って責任逃れをすると思う。
現存する、水力発電や形ばかりの代替えエネルギー発電で十二分に電力が配電出来ずに、電力不足に陥った場合は、戦後の日本の様に、電力不足で電圧を下げての送電【所謂《ローソク送電》】や時間制で休電【所謂《計画休電》】となることはないのだろうか。
《注釈》 休電とは、停電のことを､『休電』と言ったのは、恐らく電力会社か、政府が体裁を繕って言ったものであろう。
現在、電力不足を補う為、節電だけで大丈夫なのだろうか？ 日本の発電比率を皆さん理解しているのだろうか。
日本の発電比率は、先に述べた様に
水力発電は、 ７，６％である。
代替えエネルギー所謂新エネルギー発電は、 ６，９％である。
これだけであると何と １４，５％である。
化石燃料であるL N Gとは
L I q u e f I e d n a t u r a l g a s のことで天然ガスを低温で加圧して液化させたもの。液果天然ガスのことで日本は入の７割が火力発電の燃料となり、3割が都市ガスとして使用されているのである。
更にL N G火力発電は ４２，１％である。
合 計 ５６，６％である
残りの電力量の４３，５％は、石炭火力発電、石油火力発電、原子力発電でその比率は
原子力発電が １，９％である。
化石燃料である石炭使用の火力発電が ３２，３％である。
石油使用の火力発電が ９，３％である。
合 計 ４３，５％である。
果たして、病院や高齢者と乳幼児を収容している施設に電力を供給して、その外の一般家庭やその他ところで、４３，４％も節電すれば節電出来て電力が賄えるのであろうか。
良識のある国民の皆さん、果たして４３，４％も節電しても十分安全な生活が確保出来るとお思いでしょうか、如何ですか。前項で述べた事項も考慮されたいね。
その上で、化石燃料使用の発電を禁止するか、どうかを判断して欲しいものである。
問題提起をしよう。
（４）地球環境問題解決法は、唯一【宇宙発電】のみであり、電力不足解消策にもなる。
～ 頓珍漢の【太陽光パネル搭載の静止衛星発電《宇宙発電》】と他の発電との比較
他の発電の問題点を列挙して太陽光パヘルを搭載した発電の優位性を見よう～
ア、地上に多数の太陽光パネルを設置しての太陽光パネル発電の問題点
地上に大量の太陽光パネルを設置しての発電は、台風１９号及び台風２１号により、明らかになった様に今まで安全だと言われた地域が、実は危険極まりない地域であることが判明した。
この様に日本は国土が狭い上、国内至る処危険地域であり、安全な地域に住宅地を確保した上で大量の太陽光パネルの設置場所《地域》を選定（確保）するのには多くの問題点を有する外、梅雨、長雨、豪雨雪などの天候により日照時間が左右されると言う問題点をも有する。
また、突風や竜巻による太陽光パネルの破損被害と破損した太陽光パネルによる家屋や人畜への二次被害発生の恐れがある。
イ、風力発電の問題点
風力発電は、発電に必要な風力があって、地上に多数の風車を設置する必要があるが、前述の様に国内には危険地域が至る所に存在する為に設置場所《地域》選定上の問題点の外、多数の風車を回転させることから回転による振動騒音被害発産生の恐れがある。
回転による振動騒音は、微弱な振動騒音でも聴音被害が発生する恐れがあると言われている。
また、突風や竜巻による風車本体の倒壊被害と風車の羽根の破損被害及び倒壊した風車本体や破損した風車の羽根による家屋や人畜への二次被害発生の恐れがある。
ウ、波力発電の問題点、
波力発電は、発電に必要な波力《潮流》がある海域で、漁業被害が無いか、極めて少ない海域で、かつ、船舶航行上の支障が無いか、極めて少ない海域選定上の問題点を有する。
エ、 バイオ燃料発電は、先の台風１９号や台風２１号で判明した様に、自然災害による交通途絶の恐れが極めて高いことから、バイオ燃料発電へ長期的安定してバイオ燃料の生産供給が出来る様に、発電所と近接した地域にバイオ燃料生産所を設置しなければならない設置場所【地域】選定上の問題点がある。
オ、 地熱発電は、地熱が発生する地域であることから、地熱が発生する地域は国定公園や温泉街《地域》であり、国定公園は開発制限禁止区域である。このことから温泉街《地域》の地熱は、地熱使用で温泉湯温の低下の恐れが無く、温泉湯量の減少や温泉湯量の枯渇の恐れも無い地域の選定上の問題点を有する。
カ、 リチウムイオン乾電池燃料発電は､過日毎日新聞紙上で取り上げられて、報道された如く、国土の広大なオーストラリア南部オゼッタで、発電コストが嵩んで電力使用料金が約三倍になり、社会問題となっていると言う。従って、国土の狭い日本では、危険地域が国内至る処にあり、安全な地域に住宅地【地域】を確保した上で、リチウムイオン乾電池発電所の設置場所を《地域》選定するには、多くの問題点を有するものと思料される。
以上の各発電の問題点を検討した。
その結果、頓珍漢の提言した、【太陽光パネルを搭載した静止衛星の打ち上げによる宇宙発電】が最適と判断されて、この提言を実行することに決定がなされて、着手することになった。
（６） ～ 日本独自の宇宙発電 ～
我が国の太陽光パネルを搭載した静止衛星による太陽光発電の仕組み
私の太陽光パネル搭載の静止衛星による発電方式とは、次に述べるものである。
静止衛星には、太陽光パネルと太陽光パネルで発電した電気を集める装置【仮称 《集電装置》 と呼称す】と集めた電気を地上へマイクロ波に変換して送信する装置【仮称 《マイクロ波変換装置》 と呼称する】を搭載して我が国の上空約３万６千K Mに打ち上げる。
～ 太陽光パネルを搭載して静止衛星は、 ２５機から３０機位が必要と思われ、これに相当する資機材をロケットで、宇宙空間に搬送して、宇宙空間でこれを組み立てて、太陽光パネルを搭載した静止衛星にするものである。 ～
地上には、位相配列列レーダー【Ｐｈａｓｅｄ Ａｒｒａｙ Ｒａｄａｒ《 ＰＡＲ iｍ 》】で送信し、地上に設置したマイクロ波受信アテナで受信して、受信したマイクロ波を電気に変換して【 仮称 《 マイクロ波電気変換装置》 と呼称する】必要な各企業・各家庭、各医療機関・各官公庁・各学校・その他必要な部署に配送電すれば、無尽蔵に存在するクリーンなエネルギーである太陽光を利用して天候【日照時間】に左右されることなく、四六時中発電することが可能であるものと思料される。
太陽光パネルを搭載した静止衛星を、我が国の上空約36000KMに打ち上げて発電した電気を集め【仮称 《集電装置》と言う】て、これをマイクロ波に変換し【仮称《マイクロ波変換装置》と言う】て、地上に設置したマイクロ波受信アンテナに排列排列レーダー【 フェーズド アレイ レーダー P h a s e d A r r e a y R a d a r ( P A R I m ) 】で送信し、受信したマイクロ波を電気に変換【仮称《マイクロ波電気変換装置》】して、家庭、医療機関、その他必要部署に送電する。この方法であれば、クリーンで無尽蔵に有する太陽光を利用して天候【日照時間】に左右されることなく四六時中発電が可能と思料される。
ア、 その為に、始めた基礎的研究と既存の技術能力向上の推進を図った。
（ア） 、太陽光パネルの性能等の対策
太陽光パネルは超々小型化で、かつ、超々薄型化にして、これを宇宙空間に搬送して超巨大化にして使用出来る様に、日本の折り紙技術を利用して実現可能か、否かの実験を繰り返し実行することにする。
ロケット推進能力と搬送能力の向上対策
【小惑星探査機 はやぶさ1号】や【はやぶさ2号】で培ったロケットの推進力の更なる向上と強力なエンジンの開発とロケットの遠隔操作能力の向上に努めた。
その結果、宇宙ロケットの大型化と搭載貨物量をより多く搬送出来る様に改良に改良を重ねて実施した結果、初期の目的を達成するに至った。
（イ） 、発電した電気の送電技術の向上対策
電子レンジなどで活用しているマイクロ波を利用したレーダー送信（機）位相配列レーダー 【P h a s e d A r r a y R a d a r 《 P A R ii m 》】【フェーズド アレイー レーダー】の送信能力向上の推進を図った。
イ、 また、現在活用が見込めるものとして考えられるものとして
◎ クリスマスツリーや家庭電化製品のコードレス化
◎ 電気自動車への無線充電化
◎ 災害用ロボットに電源用バッテリーが必要で無いことから災害用ロボットの軽量化
の無線送電の外、将来、数多くの活用が見込まれるものと思料される
（７） 日本国内の静止衛星打ち上げ個数の概算は【太陽光パネル搭載の静止衛星の発電量の発電量が計算できない為、推定発電量で機数を算出したものである】。従って正確な発電量が分かれば機数が増減する筈である。
各地域別の静止衛星打ち上げ予定数
北海道地方は、 ２機。
青森、岩手、宮城、秋田、山形、福島の東北地方は、 ３機
茨城、栃木、群馬、埼玉、千葉、東京。神奈川と山梨の関東、首都圏地方は、 ７機
新潟、石川、富山、福井の中部地方は、 ３機。
奈良、滋賀、三重、大阪、兵庫、京都と和歌山の関西・近幾地方は、 ５機。
鳥取、島根、岡山、広島、山口の中国地方は、 ３機。
香川、高知、徳島、愛媛の四国地方は、 ２機。
福岡、佐賀、大分、熊本、宮崎、長崎、鏡島、沖縄の九州地方は、 ５機、。
合 計 ３０機
気付いたら、【戦後の日本の電力不足で、ローソク送電や計画休電【停電のことを政府か、電力会社が休電と言ったものである】を実行して死者が発生することが無いのかね。従って、太陽光パネル搭載の静止衛星発電【宇宙発電】の至急開発を御検討給わりたい。