女性隊員にわいせつ…出張中に

精力増強剤入りの飲み物飲ませ、女性隊員にわいせつ…出張中に　陸曹長免職「好きだった」／陸自朝霞駐屯地

09月15日 23:20埼玉新聞
　陸上自衛隊朝霞駐屯地は１５日、所属部署の女性隊員にわいせつな行為をしたとして、同駐屯地東部方面会計隊所属、５０代の男性陸曹長を同日付で免職の懲戒処分にしたと発表した。
　同駐屯地によると、陸曹長は２０１５年４月１日深夜、静岡県の民間宿泊施設で、精力増強剤入りの飲み物を飲ませて抵抗できない状態にした女性隊員に対して、わいせつな行為をしたとされる。
　女性は一定期間の条件で採用されていた任期付き隊員で、陸曹長と同じ部署に所属していた。事件当日、２人は仕事で静岡県に出張していた。陸曹長は「好きだったのでやった」と説明しているという。
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おっさんは エロい 仕方ないですね

前原誠司民進党代表と北朝鮮美女“親密写真”を入手


　9月1日の民進党代表選で、新代表となった前原誠司氏（55）に、北朝鮮との不可解な蜜月関係が発覚した。

　小誌は1999年6月3日に北朝鮮を代表する観光地・妙香山で撮影された複数枚のスナップ写真を入手。そこには大自然をバックに、親密に身体を寄せ合い、カメラに向かって微笑む当時37歳の前原氏と、北朝鮮美女の姿が写っている。中には、前原氏が女性の頬に後ろから手をまわして顔を引き寄せたり、身体を密着させて後ろから女性に下半身を押し付け、ジャレ合っているシーンもある。

　小誌取材班が取材を進めたところ、これらの写真は、当時2回生議員だった前原氏が地元・京都の支援者とともに、訪朝した際に撮影されたものであることがわかった。この支援者は次のように語った。

「（写真は）妙香山の河原でバーベキューをした時。（相手の女性は）炭をおこしたり、セッティングしてくれる接待係。（中略）あの時もベロベロになるくらいビールや焼酎を飲んだ」

医師より 車で売りに来ている 弁当は食中毒になることがあるので買わない

韓国産“毒食”リスト　深刻な食品汚染…「中国産より危険度高い」

　東京電力福島第１原発の汚染水問題で福島など日本の水産物を輸入禁止にする韓国だが、自国の足元もしっかり見つめたほうがいいようだ。軽油に金属片にカエルの死骸。食品への異物混入騒動が次々と起き、食中毒も続発している。深刻化する食品汚染は、実は日本にも影響を及ぼしているというから穏やかではない。知られざる韓国毒食品の実態とは－。

　福島第１原発の汚染水問題を受けて、日本の水産物をヒステリックに拒絶する韓国だが、それどころではない事態が昨年から今年にかけて国内で相次いだ。

　昨年末、ソウル市内などの４つの高校で集団食中毒が発生。食品医薬品安全庁による調査で、安東農協・豊山キムチ工場で生産されたキムチなどがノロウイルスに汚染されていた疑いが判明し、出荷された７５１トンに回収命令が出た。

　今年３月には、飲食店で提供された焼酎「チャミスル」から軽油成分が検出され、６～７月に実施された飲食店や大型スーパーの食品検査では、冷麺などの食品が大腸菌に汚染されていたことが発覚。在韓日本大使館が、ホームページ（ＨＰ）で「食中毒に注意」と異例の注意喚起を行う事態となった。

　ほかにも、大手食品の粉ミルクからカエルの死骸が見つかったり、鍋料理などで使われる乾燥麺から金属片（０・４ミリ）が発見されたり。食の不安が収まらない。

実は、この食汚染、他人事では済まされそうにない。

　厚生労働省が公表する「輸入届出における代表的な食品衛生法違反事例」をもとに、韓国輸入食品のうち、禁止されている農薬や食品添加物、病原体に汚染されていたケースをまとめたのが表だ。

　大腸菌や麻痺性貝毒は読んで字のごとくだが、「乾燥ワカメ」に多量残存していた二酸化硫黄も毒性が高い。

　食糧問題研究家の小倉正行氏は「食料品の見た目をきれいにするために使われる漂白剤に含まれる物質。基準値を超えて摂取すると、気管支の障害やアレルギー性の異常過敏反応などを引き起こす危険性がある」と説明する。

　「生鮮きゅうり」から検出されたジクロルボスは有機リン系の殺虫剤で、２００８年１月に発覚した「中国製冷凍毒ギョーザ事件」で取り沙汰されたのが記憶に新しい。「摂取すれば、頭痛や下痢、吐き気をもよおし、最悪死に至ることもある」と小倉氏。実際、この事件では、１０人が中毒症状を訴え、１人が一時重体となった。

「生鮮マッシュルーム」に入っていたシペルメトリン、「生鮮青とうがらし」のエトプロホスも人体に有害な殺虫剤の一種。「焼き肉のタレ」に大量に残存していたポリソルベートは、過剰摂取すると免疫系などの異常を引き起こす研究報告があり、「冷凍豚肉」から出たスルファジミジンは国内で使用禁止の合成抗菌剤…。調べるほどに恐ろしくなる。

　『大ウソだらけの食品表示』（講談社）などの著書がある食品表示アドバイザーの垣田達哉氏は、「輸入量をみると、韓国産食品は中国産に比べて少なく、目立っていないだけで、危険度は中国産より高いかもしれない」とし、こう続ける。

　「毒ギョーザ事件以降、中国では輸出基準が厳しくなった。日本向けは、政府公認の工場で作ったものしか出荷できず、状況はいくらか改善されている。だが、韓国は、中国ほど輸出基準が厳格ではなく、業者の質も玉石混交。生産者の中には、少ないコストで利潤を上げるために衛生管理をずさんにし、不正を働く者もいる。不良品をチェックする態勢も満足に整っていない」

日本は外国産食品を輸入する際、事前に検疫検査が課され、クロと判断されれば廃棄か送り返す措置を取っている。

　水際で防御する態勢は整っているが、「検査が行われるのは全輸入量の１０％で、残りの９０％は検疫をスルーする。チェックから漏れた中に問題のある食品が混ざっている可能性は多分にある」（厚労省関係者）というから不気味だ。

　危険な「メード・イン・コリア」にさらされる日本の食卓。健康を損なってからでは遅いだけに、注意してもしすぎることはない。

生まれくる子どもの幸せを考えた法律

日本人は「不妊治療のリスク」を知らなすぎる
9/11(月) 6:00配信 東洋経済オンライン


最近では「生まれてくる子どもの安全が最優先



日本は不妊治療による出産率が低いという現実があります（撮影：今井康一）
　日本は不妊治療を受けている患者数が世界第1位にもかかわらず、その治療による出産率が世界最下位――。そう知っている人はいったいどれだけいるだろうか。

日本における不妊治療、生殖補助医療は始まってからまだ歴史が浅く、進んでいるとはいえない面がある。記事「成功率低すぎ！　日本の不妊治療の残念な実態」と「日本の不妊治療の現場に関する『2つの不安』」でも取り上げてきたが、サイエンスの視点からいえば、生殖補助医療と先天異常には「因果関係がない、安全である」と言い切ることは、極めて困難である。逆に「因果関係が否定できないから、安全とは言い切れない」ということを証明するほうが簡単なことなのである。

　不妊治療に関するシリーズ最終回の今回。実際にいくつかのクリニックで不妊治療を受けた人の声を挙げながら、日本の生殖補助医療が抱える問題点について考えてみたい。

■不安はつねに付きまとっていた

　「自分は20代でまだ若いし、当然、健常児が生まれると思っていました。不妊治療を受けたクリニックのドクターたちも『顕微授精は安全です。元気な子がたくさん生まれていますよ』と、リスクはまったくないとおっしゃっていました。でも、夫の精子が少なくて動きも悪いと言われていたので、どこかで『そんなに悪い精子を卵子に入れて、無理やり受精させても大丈夫なのだろうか？』という不安はつねに付きまとっていたんです」

　そう語るのは30代半ばのAさん。その不安が現実になったのが、6年前のことだった。出産時、Aさんはつらい現実に直面する。生まれた子どもは誕生してすぐに、心臓の手術をしなくてはならなかったのだ。

　手術は無事成功し、健康になったと安心していたAさんにその後、医師からさらなる衝撃の説明があった。

　「精神遅延を指摘されたのです。月日が流れ、子どもが成長していく過程で、ただ言葉の発育が遅いだけかと思っていたのですが、精神遅延が指摘され、発達障害とも診断されて、目の前が真っ暗になりました」


Aさんは、現在も子どもから目を離すことができないという。

　もし、不妊治療によって染色体異常児が生まれたとしても、医療過誤などのケースとは違い、直接的な関連性を実証するのは非常に難しい。筆者はある医師から、「因果関係が実証できないのだから、問題が起きても逃げればいい」と発言している医師もいると聞いて驚愕したこともある。

　もちろん強い責任感と倫理観でもって生殖医療に取り組む医師や関係者はたくさんいるだろう。しかし筆者が取材する中では、全員がそうとは思えないような話を聞くことも少なくない。

　不妊治療のプロセスまで患者は見ることができないため、医療機関を信用するしかない。 採卵や採精をした段階から患者は卵子や精子の状態を確認できなくなる。実際、2009年香川県で他人の受精胚で妊娠するという取違えが起こり、中絶を余儀なくされるなど、あってはいけない医療ミスが起きている。生殖補助医療に関する法律が整備されていない日本では、何か起きた場合に責任の所在は明確にはなりにくく、 冒頭でも書いたように生殖補助医療と先天異常の因果関係も立証は容易ない。したがって、最終的には不妊治療を選択した当事者である夫婦や、それによって生まれた子どもに、その後の責任がのしかかってくる。

■卵子の質だけでなく、精子側の質

　次に紹介するのは40代のBさんのケース。

　「不妊治療を始めたのは30代半ばでした。通っていた不妊治療クリニックでは『精子は完璧です』と説明される一方で、低受精率の原因として、『加齢に伴う卵子と子宮の劣化』を指摘されました。『老化卵子だから顕微授精をしないと受精しません』と言われ、顕微授精を10回、繰り返し行いました。まったく受精しないので、治療をすることに疲れました」

　顕微授精を反復して行う過程で、まったく受精しないという結果に心身ともに疲れ、しだいに通院している不妊クリニックへの不信感が生まれたという。

　いったい彼女に何が起きていて、どうすべきだったのか。長年にわたり臨床精子学(ヒト精子の研究・臨床)をライフワークとしている産婦人科の黒田優佳子医師に訊いてみた。

　「一般的な不妊治療クリニックで行われる精子の検査(具体的には精子数と運動率等の顕微鏡所見)で、精子の数、運動率とも良好であり、外見的には健康な精子に見えても、精子頭部の内部構造を解析してみると、精子DNAに損傷があったり、卵子との接着に関与する先体が欠損していたり、空胞が認められるなど、異常な頭部構造を持っている機能異常精子であることもあるのです。

この患者ご夫婦の場合は、男性側の精子が『先天性先体欠損』であることが主たる不妊原因であったと考えられます。言い換えれば、極めて低い受精率の原因は、先天的に先体が欠損していることが関与している可能性もあるのです」(黒田医師)

　昨今、不妊というと、その原因は女性側、特に「卵子の質の低下(俗にいう、卵子の老化)」だと一方的に言われ、女性のみが心理的プレッシャーを感じるのが常だった。しかし、最近の研究では男性側の「精子の質の低下」も注目されるようになった。わかりやすく言えば、精子の機能異常率についても、生殖補助医療において重要であり、精子検査の必須項目として考えなくてはいけないことがわかってきた。

　そのため、夫は妻を安心させるためにも、卵子の質だけでなく、精子側の質も一緒に診断してもらうという必要があるのではないだろうか。

　「その具体的な方策として、精子側技術(高品質な精子を選別する技術と、高品質精子であることを評価する技術)の高度化、ならびに授精技術の高度化により、できるかぎり顕微授精を回避し、一方、顕微授精をせざるをえない症例では、精子品質管理を徹底して、安全性の向上を図ることを提唱しています。医療行為には必ずリスクが伴うのですから、限りなく自然妊娠に近づけるように技術を開発して、人為的な医療技術の介入(医療行為)を極力減らす技術に徹するべきなのです」(黒田医師)

　前回記事でも少し取り上げたが、顕微授精実施には前提とすべきことがある。1つは、精子数や運動率よりも、得られた精子の質が良好であること、つまり精子の機能が正常であって、穿刺注入できるレベルの高品質な精子であることを確認できているということだ。もう1つは、生殖補助医療は、人工的な技術を加えるほど異常が起きやすく、なるべく自然に近い方法をとったほうが安全だということだ。

　一般的な不妊クリニックでは「問題があるわけではないから、顕微授精を実施しても構わない」という考えであるのに対し、最近では「生まれてくる子どもの安全が最優先。安全性が確認できたわけではないから、なるべく顕微授精を回避しよう」という新たな潮流も出てきている。


「『精子の質の選別と評価』の技術開発に関しては、少し難しい表現になりますが、『性交で自然に膣内に射精された精液中の精子が、卵管内の卵子まで到達するまでの間に、精子の質の選別が自然に行われていることを再現すること』が重要です。そこでは精子の優劣を人為的につけているわけではありません。言い換えれば医療行為には必ずリスクが伴うため、限りなく自然妊娠に近づけるように技術開発し、人為的な医療行為を極力減らす技術に徹することによって、生殖補助医療、特に男性不妊治療の安全性の向上に貢献することを目指すことが大事なのです」(黒田医師)

　生殖補助医療の技術的な安全策として、卵管型の微小環境での体外受精である「人工卵管法」が開発された。それによって高品質な精子が選別できれば少ない精子数でも自然に受精させることが可能になり、顕微授精を回避できるようになった。顕微授精をしなくても受精させることができる安全な不妊治療を確立することが可能になったのだ。この方法によって、顕微授精を何回も試みても妊娠に成功しなかった夫婦が、受精、妊娠、出産に至っている。

■生殖補助医療は「夢の治療」なのか

　不妊治療の真の目的は、生まれてくる赤ちゃんが健やかに育ち、元気な一生を送ること。不妊クリニックをいくつも回って、生殖医療技術を駆使した治療を受け、貯金を使い果たしたとしても、確実に成功するわけではない。赤ちゃんはあくまでも授かりものだ。それを踏まえたうえで、患者は納得がいく治療法を選択し、また、医療従事者は、患者に生殖補助医療のリスクについて説明する義務があるのではないだろうか。

　「夢の治療」と言われている生殖補助医療の取材を始めてみると、不妊治療はまだ発展途上にあるということがわかってきた。繰り返すが、日本は不妊治療を受けている患者数が世界第1位にもかかわらず、その治療による出産率が世界最低なのである。

　自由診療のため、ほかの国と比べても費用負担は高額で、関連する法律もなく、法制化の議論が止まったままでいまだに多くのことが議論されていない。その結果、医者と患者との間に齟齬が生じているのが現状で、さまざまな問題が積み残されたままだ。

　医療の進化は日進月歩だと言われている。世界的にも体外受精は開始から40年弱、顕微授精は25年しか経っていない。社会や文化、価値観、宗教、信条などを十分に考慮したうえで議論を重ね、生まれくる子どもの幸せを考えた法律を、一日も早く制定してほしいと願う。

草薙 厚子 :ジャーナリスト・ノンフィクション作家


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東京マラソン2018一般エントリーの抽選結果通知日についてお知らせします。
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東京マラソン2018にお申込みいただき、誠にありがとうございました。
8月31日（木）17:00で一般エントリーを締め切りました。
エントリーの抽選結果通知は、9月25日（月）以降にメールにて申込者全員に通知する予定です。
ご当選時にお支払いいただく参加料の振込期限は10月5日（木）を予定しております。

◆申込者数合計（一般エントリー）　　320,794人
・マラソン（42.195km）　　　　　　　319,777人
・10km　　　　　　　　　　　　　　　　1,017人

【ONE TOKYOプレミアムメンバー、クラブメンバーの方】
9月25日（月）以降は、ONE TOKYO公式ウェブサイトからログインしていただきますと
『エントリー履歴』から抽選結果の確認や、ご当選時は参加料のお支払いができますので
ご利用ください。

【大会情報について】
東京マラソン2018公式ウェブサイト　http://www.marathon.tokyo/
で大会に関する最新情報は随時更新しております。

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しかし、「スポーツって何？」「スポーツは今後に何か遺せるの？」と
私たちひとりひとりが考える機会は、実は限られているのかもしれません。

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