機関投資家のウラをかけ！ 機関投資家の行動パターン

機関投資家の行動原理、ＡＢＣの最後のＣ(Ｃomparative Ｐerformance)である。

機関投資家の運用成績は、
実際にいくら儲かったかという絶対リターンではなく、
ＴＯＰＩＸなどの株価指標などの値上がり率に対して
どれだけ上回ることができたかという
相対的パフォーマンスで計られる。

ただ単に株でもうけるだけならば、
顧客はパッシブ運用、
すなわち、
ＴＯＰＩＸ連動型投信を買えばいい。
顧客があえて機関投資家に運用を委託するのは、
ＴＯＰＩＸを上回る運用を求めているかだ。
この運用方法は、
積極的に利回りを取っていこうという考えに基づき、
アクティブ運用と呼ばれている。

機関投資家は、
顧客から株式投資を任されているのだから、
フルインベストメント、
つまり、
預かっている資金はすべて株式に投資していなければならない。

「休むも相場」

はできないのである。

また、
投資している銘柄が、
ＴＯＰＩＸと違いすぎると、
儲かる可能性も高くなるが、損する危険も大きくなる。
高いリスクをとれば、高いリターンを得る可能性も高いが、
当然、損する可能性も大きい。

リスクが高い分、失敗した場合は、低いリターンに終わってしまう。

機関投資家としては、
低いリターンとなり、
相対パフォーマンスを悪化させる事態は避けたい。

となると、
機関投資家がＴＯＰＩＸを上回る運用成績を上げるためには、
大きなリスクはとらない程度に
少しだけＴＯＰＩＸの中身とは銘柄構成を変えることがカギとなる。

株価の上昇率が高そうな銘柄を
ＴＯＰＩＸより少しだけ多く所有するのだ。
そうすれば、リスクを抑えたまま、
ＴＯＰＩＸを上回るパフォーマンスを達成できる。

したがって、
機関投資家のポートフォリオは、
大部分はＴＯＰＩＸと同じ構成にしておくが、
株価の上昇しそうな銘柄を少しだけ多めに保有するのが典型的パターンとなる。

これによって、
低いリスクでＴＯＰＩＸを上回る成績、
すなわち相対パフォーマンスをプラスにできる。

どの機関投資家も相対パフォーマンスを重視しているので、
どの銘柄を少しだけ多く保有するかが
機関投資家の優劣を決めるポイントとなる。

その際には、
誰もが上昇していると認めるような
長いトレンドを描いている銘柄を選択する。
そのような銘柄を保有していれば、
どの機関投資家も買いたがるので、
上昇トレンドが持続し、
結果として相対パフォーマンスも向上する。

また、上昇する銘柄には、
円安メリットを受ける、
とか、
既存店売上高が伸びている
などのように
何らかのシンプルな理由が存在するので、
ファンだメンタビリティーを実施するのも簡単になる。

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