ボンダーの自己流株式投資

40代サラリーマンが長期保有を前提にしたポートフォリオのパフォーマンスと相場感を公開

キヤノン電子

2009年01月27日 21時33分22秒 | 株式
昨日の続きですが、キヤノン電子(7739)は1/26に早くも12月決算の短信を出していたんですね。

http://www.canon-elec.co.jp/finance/pdf/08kimatu_tansin.pdf

しかしこれはすごい次期見通しです。これでは何を信じて良いか分かりません。

H20.12期 売上高114,888百万円、経常利益、11,132百万円、当期利益6,025百万円が、
H21.12期見通し 売上高100,000百万円、経常利益、3,200百万円、当期利益1,600百万円
です。
EPSは39.07円ですから、今日の終値1,048円はPER26.8倍です。
また、配当は未定とあります。
経営者も分からないということですね(笑)。

H20.12期も当初売上高見込み123,500百万円、経常利益16,750百万円(利益率13.6%)から売上高116,900百万円、経常利益11,300百万円(同9.7%)に下方修正しましたが、着地は売上高114,888百万円、経常利益11,132百万円(同9.7%)とまずまずだったわけですが、これが経常利益率3.2%予想という訳ですから、如何に強烈な見通しかお分かりかと思います。

こうなるとPER系の指標は全く機能しないことになりますから、PBRや時価総額などの純資産系を見るしかありません。つまり、株主資本比率が高い安全な銘柄の中で時価ベースの自己資本比率の比較ということになるでしょう。株主資本比率が高くても資本金、資本剰余金の占める割合が高い企業は避けるのが賢明です。

これなら昨日この銘柄が下げたのもうなずけますが、これから出る決算は皆似たようなものですから、親会社のキヤノンがどの程度の決算見通しを出して来るのか注目されます。

高配当銘柄も減配を視野に入れて選ばないと大変なことになりますね。

テセック(6337)は以前1,000台で保有し、売却しましたが、今期配当が40円→10円です。

http://www.tesec.co.jp/6337_20090109_2.pdf

株主資本比率90%近い実質無借金会社ですが、この減配で配当利回りは6.3%→1.6%です。

こんな事例もあると本当に銘柄選びは難しいですね。

キヤノンが売られる理由

2009年01月26日 21時57分27秒 | 株式
私も保有していますが、キヤノンの上値が重い展開です。
円高、何期ぶりかの減益、人員削減と好材料はないですが、一番の理由は12月決算ということではないでしょうか?
今の世界経済に決定打がないことは目に見えています。そうすると、12月決算の企業は次年度の見通しを相当控え目に出してくるはずです。為替レートも90円でしょう。そうなると恐らく2月に出るであろう次期見通しを見てびっくりする個人投資家が売る前に売ってしまおうということです。この際、経営者は次期見通しを出さないというのもあって良いのではないかと思いますが。。。
恐らくキヤノンあたりが次期見通しを減収とすれば、日経などは相当な書き方で不況を煽るでしょう。キヤノンの連結子会社のキヤノン電子は今日1日で15%も下げました。まあ、個別の事情があるのかもしれませんが、12月決算銘柄回避という事情もかなりあるでしょう。
今後決算発表が早い会社は売って、先決算の銘柄に入れ替える構図が続くような気がします。
とは言え、3月決算銘柄も有価証券含み損を開示し出していますから、安泰ではないのですが人間の心理として「来年はきっとやってくれるはず」という過大な期待感を持つのもうなづけますから、今期着地がダメでも一過性、来季は立ち直ると期待している個人投資家も相当多いと思います。ただ、経営者からすればそうは行かないでしょう。
今日大和冷機を全部売ったのも12月決算だからです。逆に強気の見通しが出て跳ねても絶好の売り場になるような気がしました。
長期保有と言っても100年に1度の不況なのですからあまりのんきにやっている場合ではないと思います。たまたま今日は振替休日だったので場をみながら入れ替えができましたが、前日にオーダーを置く入れ替えは難しいです。
この不況の中で一番ダメージが少ないと言われる日本が解散総選挙をネタに派閥争いをしているのを見ると「この国もだめかな?」と思わざるをえません。
環境、電池、農業といった話題性銘柄を買っても直ぐに蹴落とされるだけですから、本当に銘柄選びは慎重に行わないといけないですね。

入れ替え

2009年01月26日 11時06分12秒 | 株式
今日は休みなので色々入れ替えました。

③大和冷機(6459)全部売り 実現損益▲49.1%(配当込み、税引後)
この結果、「機械」全体で 17.2%→12.1%

④アステラス製薬 買い 3370円 保有割合3.0% 
この結果、「薬品」全体で 7.6%→10.5%

ナンピン

2009年01月26日 10時48分56秒 | 株式
以下ナンピンしました。

①東海理化(6995)632円 保有割合2.9%→3.5%
②サン電子(6736)361円 同1.7%→3.3%

①はトヨタでも良いのですが、今期赤字転落発表で売られすぎと判断しました。
②は以前471円で売却した半分の買い直しです。300円台前半が理想でしたが、早めに売り込まれていたので今回の下げでもあまり下がらず。

あとはアステラスと上村工業が欲しいと思います。ただ、それには機械か輸送機器を売らないと。どれと入れ替えるか、流動性が低い2部株はこういうときに不便ですね。

年初ポートフォリオ公開

2009年01月12日 08時30分57秒 | 株式
初めてポートフォリオを公開します。

順調な時に公開するより、悲惨な状況の方が皆さんの励みになる?かもしれないと思い、評価損益も載せておきます。

基本的に長期保有なので売切りはせず、何かを売る場合は同じ価格で入替えをしますので、その都度更新が出来ればと思いますが、今年は忙しいので頻繁に入替えはしないと思います。

1.機械(銘柄、(コード)、保有割合、評価損益)
○大和冷機(6459)、5.0%、-47.5%
○日進工具(6157)、2.0%、-53.0%
○日本ゲームカード(6261)、3.6%、-53.0%
○ヒラノテクシード(6245)、5.7%、-51.3%

2.電機
○ナナオ(6737)、 3.8%、-53.6%
○キヤノン(7751)、7.9%、-30.9%
○サン電子(6736)、1.7%、-35.6%

3.ゴム、化学
○日本化学産業(4094)、4.3%、-44.6%
○藤倉化成(4620)、3.4%、-49.2%
○綜研化学(4972)、2.2%、-71.4%
○T&K TOKA(4636)、2.6%、+24.0%
○東海ゴム(5191)、4.7%、-40.2%

4.輸送用機器
○東海理化(6995)、2.9%、-49.0%
○トヨタ自動車(7203)、5.2%、-37.2%
○フジオーゼックス(7299)、6.6%、-69.4%
○日鍛バルブ(6493)、3.3%、-63.0%

5.卸売
○フルサト工業(8087)、3.8%、-20.9%
○三菱商事(8058)、5.5%、+32.9%

6.食品
○伊藤園(2593)、 4.2%、-20.7%

7.通信
○KSK(9687)、 4.2%、-40.8%
○NTT(9432)、 4.0%、+1.3%

8.薬品
○武田薬品(4502)、7.5%、-24.8%

9.金属
○日東精工(5957)、2.4%、-28.9%
○イハラサイエンス(5999)、3.4%、-68.0%

全体の評価損益は-45.0%、配当利回りは税引前で4.02%です。

不動産破綻再び

2009年01月10日 12時17分19秒 | 株式
週末引け後にとうとうというか、ついにというかクリードが会社更生法の適用申請をしました。クリードには僕の友人も数年前まで転職して在籍していましたが、さすがに彼は賢い!
・経営者が持ち株をドンドン売り切って既に仕事をしなくとも十分な贅沢をして生きて行けるだけの成金になっている
・一方で従業員の給与が全く上がらない
・まだ半人前の会社なのにオフィスを霞ヶ関の一等地に移転した
等の理由から、極めてCFOのポストに近いところに居ながら会社を去りました。唯一のメリットは白金の一等地に格安な新築マンションを買えた事と言います。
人生最大の買い物にメリットを感じられたのですから、これは最大のメリットということになろうかと思います。

さてクリードは普通のデベロッパーと違って在庫を持ちません。証券化の仕組みを構築して最後はREITにぶち込むだけです。従って本来在庫に伴う借入は不要なのですが、H20.3期で有利子負債は年商の2倍あります。この辺の事情は良く解りません。
また自己資本比率も19.2%なのでさほど毀損している訳でもないです。株主資本の内訳も資本金依存型ではなく、利益剰余金が資本金を大幅に上回る構成なのでエクイティファイナンスによる騙しではないです。
そして、民事再生法ではなく会社更生法です。会社更生法だと経営陣は総退陣ですし、債権者にとって最も大きいのは担保の実行が制限されると言う事です。つまり銀行が担保を取って融資している場合、民事再生法であれば担保の処分(別除権の行使)は再生手続きと切り離して行われますが、更生法だとこれが管財人に一任されてしまうということです。

経営陣は株で十分儲けたでしょうから退陣しようが何しようが問題ないですが、企業を信じて融資していた銀行からすれば「バカヤロー」ということになるでしょう。

不動産会社と建設会社は暫く手を出さない方が良いでしょう。普通の人間が決算書を見ても何故倒れるのか分からないと思います。所詮、株は投資ではなく投機なのでしょうが、それにしてもこれほどハイリスク・ローリターン(当面リターンはリバウンドだけ)の業種に投資するのはどうかと思いますね。

東新住建(JQ 1754)も同日民事再生法の適用申請をしていますから、年越えの資金は調達できても、ロールできなかったということなんでしょうね。

連休明けはNYの下げも相俟って全体的にまた悲観的なムードが拡がるんでしょうね。