「最短で結果が出る超勉強法」 著：荘司雅彦

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◆概略
・基本的には、自慢話。
・ただし、基本的な考えは近かった。

◆有効なもの
・ポータブル・オーディオ・プレーヤー：受験の必需品
・酸素：疲労回復に有効。娘の中学受験にも使った。
・速読ソフト：使ってみる価値はある。読書スピードが速いのは、速読ソフトのおかげ。
・瞑想用CD：おおむねどれも効果的（「瞑想へのいざない」PHP研究所）
・エナジーライト：夜型から朝型へ、冬場の起床時に利用

プレジデント 08/9/1号 大前研一 （その２）

「プレジデント」をアマゾンで購入するときは、ここをクリック EUはアメリカ経済と距離がある。EUはアメリカ経済より３割大きく、しかも域内経済が７割を占める。域内交易のほとんどは共通通貨のユーロで行われる。 ユーロはインフレ対策で、金利を引き上げる方向にあり、通貨が強く、金利も高いため、アメリカからの資金のシフトが起こっている。 ◆ポスト・サブプライム EUの台頭 独自通貨・軍隊・憲法を持ち、域内経済が７割。 今後も、中欧・東欧の国を呑み込み、ロシア・トルコも加えれば（１０年スパンで考えれば、ありうる）、アメリカの倍の巨大な「国」が登場することとなる。 域内経済は潤沢、教育レベル・スキルは高い、通貨は強い。 BRICs 中国・インドに代わって、ロシア・ブラジルの時代となる。 エネルギー問題 現在は、食料とエネルギーがリンクしているが、いずれ代替エネルギーが開発されるだろう。 現在、１エーカー当たり、とうもろこしから１８ガロンのエタノールが取れる。スイッチグラス、エレファントグラスと呼ばれる多年生草原植物なら、１エーカー当たり３００ガロンのエタノールを作ることが可能と言われている。また、クロレラ原料の藻を使ったバイオエタノールでは、１エーカー当たり２万ガロンも可能とも言われている。 環境にも優しく、食料ともかち合わないエネルギーとなれば、原子力である。原子力の４大メーカーは、東芝、日立、三菱重工、アルバ（フランス）で、GEは日立と組まなければ、全体のプラントを作ることができない。また、ウエスチングハウスは東芝に買収された。 東芝だけで、３３基の原子炉の受注残がある。アメリカ、中国、ロシア、インドも今後、それぞれ３０基以上の原子炉を作る予定がある。 サウジアラビアは原油の増産を決めたが、その設備増強を、日揮に発注した。 千代田化工、日揮は、中近東でターンキーでの豊富な実績がある。今後も受注を取っていくだろう。 太陽電池の要素技術では、日本はダントツで、発電効率では、他の追従を許さないし、関連素材では、日本の独壇場。中国・ドイツのメーカーもそれを買わなければいけない。

プレジデント 08/9/1号 大前研一 （その１）

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• 先進国に共通したトレンドは、高齢化である。高齢化社会では、年金・保険・預貯金等で金余りが起こる。自国で運用してもリターンが限られるので、あまった金は国外に流出する。これが、「ホームレス・マネー」である。
• 今後、アメリカ経済は、確実に下降線をたどると見られている。アメリカと関係の深い国は、道づれとなる。道連れとなるのは、インドと中国である。
• インドは、ハイテク関連でアメリカの下請けをしている。中国最大の輸出国はアメリカである。
• 中国への一極集中のリスク分散として、投資されているベトナムはもっと危ないということで、ベトナムへの投資は激減している。共産主義政府の失政で、インフレが進行し、ハイパーインフレの恐れも出ている。
• 同じBRICKsでも、アメリカのとの関連が低いのは、エネルギー大国のロシアと穀物大国のブラジルである。ブラジルでは、世界最大級の油田が発見されて、国営石油会社の時価総額は急騰している。

日経ビジネス 「超大国が消える日」 その２

「無人島の６人」

　ある無人島に６人の漂流者がたどり着いた。
　５人のアジア人と１人のアメリカ人である。
　６人は生き延びるために、仕事を分担した。
　アジア人は、狩猟、魚釣り、調理など、アメリカ人には、「食べる」という役割が与えられた。

　「この島の経済を支えているのは、旺盛な食欲を持ったアメリカ人である。彼がいなかったら、アジア人は失業してしまう。」
　もちろん、間違っている。アジア人がやるべきことは、アメリカ人を追い出して、自分で食べることである。たっぷり食べることもできるし、仕事量を減らして、余暇を楽しむこともできる。

　アメリカ人は、食事のたびに借用証書（アメリカ国債）を発行するが、アジア人は、それを回収できないことを知っている。アメリカ人も彼らに返すべき食事の生産をしないばかりか、その手段も意向も持っていない。

日経ビジネス 「超大国が消える日」 その１

日経ビジネス　08/8/4・11号　P.36-39

◆「破滅の予言者」が語る「（アメリカの）破滅のシナリオ」
①激しいインフレを抑制するために、欧州中央銀行（ECB）が利上げに動き、日本が追従する、あるいは、膨大なドル資産をもつ中国がそのドル資産の持ち高を抑制しようとする。
②アメリカに集中する世界のマネーの流れが変わり、基軸通貨たるドル、アメリカ経済そのものの信認が失われる。
③ドル、株、債券が暴落し、海外資本はアメリカから撤退する。金利は跳ね上がり、ハイパーインフレとなる。
④企業倒産、失業者、犯罪が増加する。
⑤ドルの下落により、消費財・エネルギーの輸入が滞り、物不足は深刻化する。ガソリンの高騰により、クルマ社会は機能不全となる。
⑥主要産業の金融は破滅状態、サービス業は、経済の支えにならない。国際競争力のある製造業は少ししかなく、そもそも工場がない。
⑦かろうじて残った有料の企業・不動産は、外国企業が買いあさる。
⑧国民の蓄えは少なく、金利高で借金もできないことから、個人消費は一気にしぼむ。アメリカは最貧国の仲間入りを果たす。
⑨アジアからは、老後をハワイやカリフォルニアで過ごそうとする人が押し寄せてくる。ドル安のおかげで、贅沢な暮らしをするだろう。

「破滅の予言者」：ピーター・シフ氏
「新興国が急成長するにしたがって、アメリカの世界経済における相対的地位は大幅に低下してきた。世界は、アメリカ無しでやっていけるし、むしろ、一刻も早くアメリカを見限ったほうが世界経済はもっと健全に発展できる」