Looking for the DIAMOND at FLEA market  “がらくた市のダイヤモンド”

FLEA CORRECTLY, NOT FREE,
INTRODUCE OLD OR USED GOODS.

責任は自らが。高潔な日本人なら!ALPSは日本全国に分配すること。

2023-07-30 07:05:01 | awareness

「IAEAは責任放棄」=米専門家が批判

【時事通信2023/7/10】
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【シドニー時事】
 地域機構「太平洋諸島フォーラム(PIF)」が委嘱した専門家パネルの
一人、アジュン・マクヒジャニ米エネルギー環境研究所所長は、国際原子力
機関(IAEA)が東京電力福島第1原発の処理水放出の正当性を十分検討
していないとして「責任放棄だ」と批判した。ラジオ・ニュージーランドが
7日報じた。

 マクヒジャニ氏は、放射性物質の投棄に際しては社会や人々への利益がリスクを上回るという「正当化」が必要だと強調。「正当化は安全の基本原則の柱であるにもかかわらず、IAEAはこれを検討する責任を放棄した」と指摘した。 

☆ブログ筆者:マスメディアの洗脳に無思考な日本人はいちころで原発導入
       を賛成した。

       汚染水は一福島県に押し付けるのではなく。日本全国に分配
       する義務がある。特に東日本地域に。
       それが日本人として取るべき選択である。

       そして国会や国全体の行政機関は福島にその機能を移転する
         べきだ。
       それが責任ある国家というものだ。




「子宮頸がんワクチン」の二の舞い!・・・4,400万円の請求を!

2023-07-30 06:52:12 | behind the corona
接種から1年9カ月経っても発作が…
新型コロナワクチンの後遺症で『体位性頻脈症候群』30代女性の苦しみ
【富山テレビ2023年7月24日】
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新型コロナワクチン接種は一昨年1月に優先接種が始まり、今年、高齢者や医療従事者などを対象に6回目の接種が行われていますが、その中で、増えているのがコロナワクチンによると見られる後遺症です。
24日、富山市の女性も加入する「新型コロナワクチン後遺症患者の会」が東京で会見を開き新型コロナウイルスワクチンの健康被害について語りました。
*新型コロナワクチン後遺症患者の会
「この体調不良は決して一時的なものではなく、接種から1年以上経っても苦しみ続けている仲間が今なお大勢いることを無くしていただきたい」
会見では新型コロナワクチンの接種後の健康被害の現状はもとより、特に健康被害救済制度があるものの、多くの申請に対して救済が進んでいないことへの不満が述べられていました。
現状は、どのようになっているのか。
この会に加入し、現在もワクチン後遺症に苦しむ富山市の女性に話を聞きました。
一昨年11月に2回目の新型コロナワクチンを接種した富山市在住の30代の女性です。
接種の翌日から2日ほど38度以上の発熱が続きました。
3日目に熱が下がったため、職場に出社したときに体に異変が現れました。
*ワクチン後遺症に苦しむ女性
「20分ほど歩いた後に、急に心臓がドキドキして、意識が失いそうになって横になった。息苦しさと動悸と吐き気、頭痛、めまい、ふわふわする感じ」
ワクチンを接種する前は、持病もなく健康だった女性が受診したクリニックで診断された病名は…。
*ワクチン後遺症に苦しむ女性
「体位性頻脈症候群と診断された」
この病気は、コロナにり患すると後遺症として現れる症状で、女性は9カ月にわたり治療を受け、症状は快方に向かったものの1年9カ月経った現在でもたまに発作が出ると言います。
*ワクチン後遺症に苦しむ女性
「たまに発生的にあるが、ほぼ普通に戻っている」
国の救済制度では接種後に副反応が疑われる症状が出た場合、本人や家族などが市町村に申請し、一定の因果関係が認められれば、医療費の自己負担分や月額最大で3万7000円の医療手当などが支払われることになっています。
認定を行うのは「疾病・障害認定審査会」と呼ばれる厚生労働省の専門家の審査会で、医師や感染症の専門家などがカルテの確認なども行い、因果関係をより詳しく判断します。
県内では、21年度に20件、22年度に23件、今年度はすでに12件が申請され55件に上っています。
このうち22件が認定され3件が否認とされましたが、半数以上の30件が未着手となっています。
女性は去年4月に申請しましたが、まだ審査が行われているかも知らされていません。
全国の救済制度の審査の数が膨大となっていて、対応しきれない状況にあると不安を訴えています。
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<コロナワクチン>佐賀市、接種後に死亡の80代男性に一時金給付 
佐賀県内で初認定
【佐賀新聞7/26(水) 】
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 佐賀市は25日、新型コロナウイルスのワクチン接種を巡り、接種後に死亡した佐賀市の男性(接種当時80代)に、予防接種法に基づく健康被害救済制度の死亡一時金などの給付が決定したと発表した。男性の遺族に対し、約4400万円が支払われる。佐賀県によると、予防接種健康被害救済制度で、コロナワクチンの死亡事例に対し給付が認められたのは県内で初めて。  佐賀市は同日、関連予算を専決処分した。市は死亡一時金や葬祭料の認定は、「全国的に件数が少ない」とし、個人の特定につながらないよう、性別や接種日当日の年代以外の個人情報については「公表しない」としている。  県新型コロナウイルスワクチン接種調整チームによると、県内では18日時点で60件の申請があった。このうち31件の給付が認められ、6件が不認定、23件が審査中となっている。申請された60件のうち、死亡事例は全体で5件あり、4件は審査中となっている。  同制度は、新型コロナのワクチンを含む予防接種の健康被害が対象となる。申請は、健康被害を受けた当事者や家族が、予防接種を受けたときに住民票を登録していた市町村に行い、国が審査する。

☆ブログ筆者:ブログ筆者の70歳の知人は既に5回のコロナワクチン接種
       行ったが、つい最近、コロナ陽性の診断がくだった。

「同じ穴のムジナ」=「1%の支配層」の思考と全く同じ!驚くこと能わず!ただ真似をしているだけ!

2023-07-30 06:46:14 | 支配層・国際主義者

EUを揺るがす「ワクチンスキャンダル」が急浮上…!

欧州委員会委員長とファイザー社との「秘密交渉」の中身が笑えない

【現代ビジネス 川口 マーン 惠美氏 の意見 2023/7/28】
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欧州委員会委員長に浮上した疑惑

EUで最大の力を持っているのが「欧州委員会」だ。これはEUの執行機関であり、いわば内閣。欧州委員会の委員長は、EUの大統領のような巨大な権力を持つ。それが現在、ドイツ人女性のウルズラ・フォン・デア・ライエン氏。元々、強烈な権力志向の人である。

現在、このフォン・デア・ライエン氏に、欧州検察庁が狙いを定めている。その理由は、21年3月、氏が勝手にバイオンテック=ファイザー社のCEO、アルバート・ブーラ氏に会い、自分に権限がないにもかかわらず、コロナワクチンの3回目の購入について秘密取引を行ったという疑い。

しかもその内容が、22年、23年の分として18億回分のワクチンを購入という破格のもの! これは、EU国民がこれまでの習慣通り接種すると仮定すれば、一人10回分に足りる数だという。

ワクチンの購入については、欧州委員会の担当部門が製薬会社と交渉し、EU全加盟国のために一括で契約を結ぶことになっている。EUのあまり裕福でない国の国民のもとにも平等にワクチンが行き渡るようにという配慮だ(そのためにEU以外のもっと貧しい国がワクチンを買えなくなるということは考慮されなかった)。

こうしてワクチンは随時補填され、人々は2回、3回とワクチンを打った。ただ、ワクチンの購入には、当初より不透明な点がかなり多く、例えば、欧州委員会はワクチンの価格を未だかつて一度も公表したことがない。

問題の3回目の購入、18億回分のワクチンの総額は、漏れ聞こえてくるところによれば350億ユーロ(現行レートで約5.4兆円)で、これは、ドイツの財務省が自国分の買取費用として38.3億ユーロの予算を取っていた事実とも付合する。

なお、大量の購入なので、本来なら単価が下がっても良さそうなものだが、フォン・デア・ライエン氏がわざわざ値段を釣り上げた可能性も指摘されている。

SMSの開示要求を頑なに拒否

21年5月21日、欧州委員会は結局、フォン・デア・ライエン氏が事前に取り決めた通りの条件で、契約を結んだという(18億のワクチンのうち9億回分は本契約で、後の9億回分は仮契約)。

いずれにせよ、これはEU始まって以来、一番高価な買い物であり、当時のメルケル独首相はこれを絶賛したものの、他のEU国では不満が噴出した。

ブルガリアのボイコ・ボリソフ首相(当時)が憤慨してバラしたところによると、フォン・デア・ライエン氏が決めたワクチン1個当たりの値段は19.5ユーロで、最初の契約分より1個あたり4ユーロも値上がりしていた。

この事前の秘密取引について最初に報道したのは米ニューヨーク・タイムズ紙で、契約が正式に結ばれる前のことだった。

その際、同紙は欧州委員会に対し、フォン・デア・ライエン氏がファイザー社のブーラ氏と取り交わしたSMS(ショートメール)を公開するよう求めた。二人が交渉の詰めをSMSで行なっていたことはすでに知られていたのだ。しかし、そのニューヨーク・タイムズの要求を、欧州委員会は無視した。

続いてドイツのジャーナリスト、ファンタ氏もSMSの閲覧を申請したが、欧州委員会はそれも無視。そこで相談を受けたEU市民の全権委員が7月、やはり同様の申請をしたが、1年経っても返事がなく、欧州議員らの不満はさらに膨らんでいった。

そうするうちに21年10月、腹に据えかねた緑の党の議員団が、欧州裁判所に訴えを上げたが、1年半以上過ぎた今も報道はされていない。裁判についての欧州委員会のコメントも一切なし。

しかし、当然、この問題は収まらず、翌22年9月、欧州会計監査院がやはりSMSの開示を求めたが、欧州委員会はそれも、「情報を提供することはできない」と高飛車に拒否した。


夫への利益誘導までが取り沙汰され

おそらくこの傲慢な態度が一線を越えたのか、その直後の10月、今度は欧州検察庁が「同案件を捜査中」と、異例の発表。

欧州検察庁の役目は、EU国民の税金をマネー・ロンダリングや汚職から守ることだが、よりによって欧州委員会がこの捜査の対象になったわけだ。はっきり言って、これ以上のスキャンダルはない。

それどころか今では、フォン・デア・ライエン氏の夫に対する利益誘導までが取り沙汰されている。氏の夫は2019年、遺伝子と細胞の研究をしている米国のコンツェルン、オルゲネシス社のディレクターに就任したが、以来、短期間の間に少なくとも4社の子会社がEU内に設立されている。

それらの子会社は、主にmRNAなどのワクチンの開発に携わっているとされ、EUからの補助金を直接、および間接的に受けているという。常識から言って、これもかなりグレーだ。

さらに今年の1月になると、今度はニューヨーク・タイムズが、秘密取引はEUの基本憲章に違反しているとして起訴に踏み切った。

ただ、フォン・デア・ライエン氏にとっての真の爆弾は、その3ヵ月後、4月5日に落ちた。フレデリック・バルダンというベルギー人が同国の地方裁判所に、欧州委員会ではなく、フォン・デア・ライエン氏個人を訴えたのである。

訴えの内容は、氏の行った職権濫用、公的文書の破棄など違法行為により、ベルギーの国益と、さらには国民の政府に対する信用が毀損されたというものだった。

もし、この訴えが受理されれば、次に起こるのは、ベルギー検察によるフォン・デア・ライエン氏の不逮捕特権の取り消し請求となる。不逮捕特権が外れれば、氏が窮地に陥ることは間違いない。EU議会には、フォン・デア・ライエン氏の独断的なやり方や秘密主義を嫌い、この裁判が軌道に乗ることを支持している議員も多いという。


ファイザー社との再交渉の中身

フォン・デア・ライエン氏にしてみれば、起訴ももちろん難儀だが、もう一つの難題は、今年の終わりまでに納品される9億回分のワクチンの始末だ。EUでは、ワクチン接種はすでに過去の話で、今や膨大な数のワクチンが期限切れで廃棄処分に回されている。

それなのに、フォン・デア・ライエン氏の結んだ契約では、少なくとも26年まではワクチンを買い続けるということになっているらしい。しかもキャンセルはできない。これが各国で問題になれば、やはり氏の失脚につながる可能性がある。

そこで、困った欧州委員会はファイザー社と異例の再交渉に臨んだ。これがまたもや秘密交渉だったのは笑えるが、フィナンシャル・タイムズが報道したところによれば、再交渉の中身は笑うどころの騒ぎではない。

というのも、EUは26年まで毎年、使っても使わなくても7000万回分のワクチンを購入しなくてはならない。つまり、キャンセルは不可で、たとえそれらを受け取らなくても支払いは義務なのだ(ただし、製造されない“幻のワクチン”については、当初の19.5ユーロではなく、10ユーロに値引きしてもらえるという)。

受け取らない品物に巨額を払い続けるという、このヘンテコな取引に、ポーランド、ブルガリア、ハンガリー、リトアニアなどは納得せず、たとえ値引きされても支払いを拒否する構えという。

こうなると、いったいフォン・デア・ライエン氏は、ファイザー社にどんな約束をしていたのかと、やはりSMSの中身が気になるところだ。

ただ、肝心のSMSは、復元が絶対に不可能な方法で消去されてしまっているという噂が濃厚。というのも、フォン・デア・ライエン氏には証拠隠滅の前科があるのだ。


多くが利権と根回しで決まる「魔界」

以前、氏がドイツの国防大臣を務めていたとき、国防省に大勢のコンサルタントを、破格の高級で、しかも自分のコネで採用したため、大スキャンダルになったことがあったが、その時、彼女はメールを全部消去し、証拠隠滅に成功。その後も澄ました顔で政界を泳ぎ続けた。

ちなみに、氏がニーダーザクセンの州政治から中央政治に躍り出たのは、当時のメルケル首相が抜擢したからだ。家庭相から始まり、労働相を経て国防省となったが、興味深いことに、氏は総選挙では、2009年、13年、17年と、すべて落選している。それでも比例名簿で復活し、メルケル首相が常に重要ポストの大臣に起用した。

ただ、どのポストでも、インパクトのあるポーズで自分のPR写真を撮るのは上手だったが、国民のために働いた形跡はない。19年、欧州委員長というEUの最重職に就いたのも、メルケル氏の後押しによるところが大きかった。メルケル政治のEU別働隊長とも言える。

EUという組織は、国民の選挙で選ばれているのは欧州議会の議員だけで、その他の重要ポストは皆、利権と根回しで決まる。しかも、国民が選んだ議会よりも、欧州委員会や欧州理事会の力の方が強いのだから、たいして民主的な組織でもない。

特に、フォン・デア・ライエン氏のように、秘密を好み、法律の無視を何とも思わない人物が権力を振るい、口先で綺麗事を並べつつ、EU国民の血税を湯水のように使っているようでは、EUに対する国民の信用は落ちるばかりだ。

ちなみに、欧州委員長としての氏の第一目標は、EUを脱炭素達成の最初の大陸にすることだという。その一環が、ガソリン車とディーゼル車を強制的に電気自動車に変える計画だが、現在、電気は高騰、しかも不足している。

また、風力発電は脱炭素の重要な要素とされているが、制度設計の不備もあり、今や中国製に席巻されつつある。どのみちフォン・デア・ライエン氏の話には欺瞞や矛盾が多すぎるため、その他の多くの計画も、頓挫は時間の問題だろう。

ただ、不思議なのは、それを指摘すべき主要メディアが、きれいに口を噤んでいること。EUはフォン・デア・ライエン氏のおかげでますます魔界めいてきた。

☆ブログ筆者:「コロナ騒ぎ」は「1%の支配層」が計画した大犯罪である。




予想通りに進んでいる「宇宙人襲来」のシナリオ☛「非人間パイロット」の存在。

2023-07-30 06:37:20 | 支配層・国際主義者

☆ブログ筆者:UFOの話題が加速している。何故、今になって?

       こうして「地球人類」の脳に「宇宙人襲来」の恐怖が
       刷り込まれていく。

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「非人間パイロットの遺体を米政府が保有」、

空軍元将校がUFO公聴会で証言

【CNN.2023/7/27】
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3人が26日、米下院監視小委員会の未確認異常現象(UAP)、いわゆるUFOに関する公聴会で証言に立ち、目撃情報は国家の安全にかかわる問題だと指摘、政府は隠蔽(いんぺい)が多すぎると批判した。

「もしUAPが外国の無人機だとすれば、差し迫った国家安全保障問題だ。もしそれ以外の何かだった場合、それは科学の問題だ。いずれにせよ、未確認物体は飛行の安全にかかわる」。米海軍の元パイロットで、UAP関連の報告を促す団体を創設したライアン・グレーブズ氏はそう語った。

公聴会ではグレーブズ氏と、元海軍司令官のデービッド・フレーバー氏が、現役時代に自ら目撃したUAPについて証言した。米空軍の情報将校だったデービッド・グルーシュ氏は、政府が未確認情報に関する調査の内容を隠蔽していると訴え、自身は情報機関の監査総監に情報を報告したと述べた。

フレーバー氏は2004年に目撃したUAPについて、「我々が目の当たりにした技術は、我々のどんな技術にも勝っていた」と話している。

グルーシュ氏はさらに、米政府はUAPを保持しているだけでなく、この航空機を操縦していた「非人間」パイロットたちの遺体も持っていると主張した。ただし、これは他人から聞いた話であり、「自分で目撃したわけではない」としている。

証人や議員からは、未確認物体の目撃に関する情報を米政府が過度に機密扱いにしているとして不満の声が上がった。

マット・ゲイツ議員(共和党)は、自分が聞いた情報について確認するためフロリダ州のエグリン空軍基地を訪ねたところ、最初は拒まれたものの、最終的にこの件に関する画像を見せられたと証言。この画像について「米国のものであれ敵対国のものであれ、いかなる人類の能力にも関連づけることができない」と形容した。

☆ブログ筆者:太古の昔から「宇宙人」は「地球」に来ている。
       広大無辺な宇宙に「地球人類」だけが存在しているという
       思考はそもそも過ち。
       そして既に「地球人類」以外の亜種が地球にいる可能性が
       大きい。
       「1%の支配層」がそれである。聖書では「カナン種」と
       説明されている。彼らの悪魔的な思考は地球のものではない。

「死を恐れるのは人間だけ」

2023-07-23 16:40:53 | Noble
「死を恐れるのは人間だけ」…
サル研究者が“タイの森の中”で見た「驚きの光景」
人の死生観を形づくるもの
【現代ビジネス 豊田 有氏 2023.06.19】
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チンパンジー研究者の西江仁徳氏は、チンパンジーの研究を元に彼らの死生観について、「チンパンジーは死なず、ただ消え去るのみ」 と表現しています(公開シンポジウム「ライフヒストリー:サルとヒトの誕生・成長・死」より)。
ここで言う「死なず」というのは、正確には「文化的・社会的に意味づけられた死は存在しない」という意味です。
日常的に集まったり散らばったりして暮らしているチンパンジーの社会において、出会うときには定型的な挨拶があるものの、別れる際の明確な挨拶はないといいます。
昨日なんの気なしに別れた相手とその後二度と出会うことがなくても、それがなにか大きな問題になることはありません。
よって、再び出会った個体とは挨拶をし、関係を維持しようとしますが、もう会わなくなった個体との関係はそこで断絶してしまうのです。たとえそれが死別であったとしても、です。

儀式を通して「死」を実感する

一方の我々人間は、出会いと別れの挨拶を明確にもっています。それは、日常的な出会いと別れという短期的なものから、命の誕生から死別までという長期的な視点に立ったものまで、様々です。
そして、死による別れの挨拶の役割を担っていると捉えることができるのが、死者を弔う儀式です。

日本人の場合であれば、誰かが亡くなると親交のあった者が集まって葬式を執り行います。儀式の形態は習慣や民族、宗教によって異なりますが、人類の祖先も弔いの儀式を行なっていたことは遺跡の発掘調査などから明らかになっています。
儀式という別れの挨拶があって、はじめて我々はその人の「死」を実感するのです。
私と、多くの「行方不明」になったサルたちとの間には、別れの挨拶は存在しませんでした。それは、サル同士でも同じです。
ある時を境にいなくなった個体がいても、他の個体はそれを気にかける素振りはありません。彼らにとって、それは単に「いなくなった」だけであり、「死」と結びつく現象ではないのです。

「死」を恐ろしくする性質

我々が恐れる「死」とはなにか
こうして動物の死生観をもとに考えてみると、我々人間の「死」の理解や概念の形成は、死者との別れの挨拶、つまり死者を弔う儀式の存在が大きな役割を果たしているのではないかと考えられます。
そして、なぜ我々が「死」を恐れるのか、というヒントが見えてくるような気がします。

当然ながら、死別における別れの挨拶は、遺された者から死者への一方的なものです。死者から遺された者に挨拶をすることはできません。
この一方向性こそが、「死」を恐ろしく感じる根源ではないでしょうか。
自らに最期の時がやってくるのは数十年先かもしれないし、来年かもしれないし、あるいは明日かもしれません。
「死」のタイミングは自分で支配することができないという予測不能性と、最後に他者と別れの挨拶ができないという無念さ(一方向性)が「死」の恐怖の克服を困難にしている一因かもしれない、と思うのです。

豊田 有氏:1990年生まれ。京都大学大学院理学研究科生物科学専攻(京都大学霊長類研究所)博士後期課程修了、博士(理学)。現在、日本学術振興会・特別研究員CPD(国際競争力強化研究員)、タイ国立霊長類研究センター・アライアンスリサーチャー。2015年にタイ王国に野生ベニガオザルの長期調査拠点を構築、以後継続的に調査を実施している。研究テーマはマカク属の社会進化、オスの繁殖戦略、社会行動など。著書に『白黒つけないベニガオザル:やられたらやり返すサルの「平和」の秘訣』(2023年1月・京都大学学術出版会)。

☆ブログ筆者:人類のその生きる意義は「死」の自覚をいつも持って生きる
       ことと、「自立した、ひとりでも寂しくない人間」を目指す
       こと。
       決して「1%の支配層」の奴隷にならないことである。