先月29日、日本の国際緊急援助隊医療チームは、ハイチ大地震の被災地での活動を終え、成田空港に帰国した。23万人を超える人命が失われ、行政の機能すらもほとんど停止した被災地で、医師や看護師、薬剤師らで構成された医療チームは、どのように被災者と向き合い、その命を支え続けたのか。チームに参加した畑倫明医師(副団長、島根大学医学部附属病院)と山畑佳篤医師(京都大学医学部附属病院)に聞いた。
【複数の写真の入った記事詳細】 ■6日間、医療から見放された街―ハイチ・レオガン
医療チームがハイチ入りし、首都・ポルトープランスの西にあるレオガンで活動を開始したのは地震発生から6日後の1月18日のことだった。畑医師によると通常、どんな災害でも発生から6日も経過していれば深刻な外傷を被った患者は、ある程度の治療を受けているはずという。 ところが、今回は事情が違った。
6日後に現地入りした日本の医療チームが、最初に本格的な医療活動を開始した医師だった。街の被害が大きすぎて、現地の医師や医療機関が全く機能しなかったためだ。
■苦渋の決断・金網越しのトリアージ
チームがレオガンで活動拠点にしたのは、かろうじて倒壊を免れた看護学校の宿舎だった。ようやく医師がやって来たことを知ると、被災者らが看護学校の周辺に殺到。周囲の金網にしがみつき、治療を求めて叫び声や泣き声をあげた。 できれば、すべての患者を診てあげたい。しかし、ほとんどパニック状態にある患者やその家族を無制限に迎え入れたら、今度は現場が大混乱に陥り、治療どころではなくなってしまう…。結局、初日は入口を締めきり、金網越しにトリアージをしながら、緊急度の高い重傷者だけを迎え入れ、治療を施した。
「それしか方法がありませんでした」(畑医師)。
■重症患者の多さが物語る被害の深刻さ
苦渋の決断を下し、ようやく活動を開始した医療チーム。そんな彼らを待っていたのは、日本では、めったに目にしないほどの重傷を負った患者らだった。 足首が大きく折れ、骨が突き出た男性。顔半分の皮膚がめくれ上がり、片方の視力を失った女性。頭の傷口に、ウジがびっしりわいている子供…。 初日にやって来たのは、設備が整った日本の病院でも丸一日かけて治療しなければならないような患者ばかりだった。結局、チームが治療した患者の7割近くが外傷患者で、その多くが重症者だった。 畑医師によると、被災地で活動する外国の医療チームが担当する外傷患者は通常、2割程度。特に重症の外傷患者は、ほとんど見られないという。外傷患者が7割、しかもその多くが重症という事実が、ハイチ大地震の被害の深刻さを物語っている。
■「患者の命が失われるのを見ているしかなかった」
それだけに、想定を超えた患者も次々と運ばれて来た。なかには手足の切断など、大掛かりな外科手術が必要な患者も少なくなかったが、チームには、そうしたオペに対応できる人員も器具も配置されていなかった。本来、そうした患者は、より施設が整った大病院に搬送しなければならない。だがレオガンでは、病院はすべて倒壊していた。患者を搬送すべき病院はどこにもなかったのだ。
「患者の命が失われていくのを、黙って見ているしかない瞬間もありました」(畑医師) 薬も足りなかった。特に医師らを悩ませたのは、全身麻酔薬の入手が遅れたことだった。多くの被災地では鎮静・鎮痛作用ともに優れたケタミンが使用される。ただ、この薬は麻薬指定も受けているため日本から持ち出すことはできない。
これまでの派遣では、現地の医療機関からケタミンを譲り受けて対応してきたが、レオガンでは、当てにしていた地元の医療機関がほぼ全滅していた。そのため、初日には開放骨折し、細菌感染した骨を除去する場合でも、リドカインなど局所麻酔薬で対応するしかなかった。これでは痛みを完全に封じ込めることはできない。ときには痛がる患者を抑えながら処置せざるを得ないこともあった。 また、けいれんを鎮静化するセルシンも向精神薬に指定されているため、持ち込めなかった。医療チームには、けいれん重積に陥った子供も運び込まれてきたが、最後までセルシンを確保することができなかったため、呼吸を補助するなどの応急処置を施し、自然治癒を期待するしかなかったという。 結局、活動初日に治療できたのは、30人程度だった。
「さすがに、たまらないほどの無力感と苛立ちを覚えました。全く状況が違うとはいえ、インド洋津波やパキスタン地震の被災地は、初日から100人を超える人を治療できたのですから」(畑医師)
■チームを支え続けた調整員と現地看護学生
頼るべき医療機関はおろか、有効な麻酔薬すらもない。どうしようもない無力感と苛立ちを感じながら、孤立無援での活動を強いられていた医師らを救ったのは、日本から同行した業務調整員(ロジスティック)だった。
彼らは、日本の医療チームとほぼ同時期にレオガンに治療施設を開設した『国境なき医師団』や、数日後にやってきた米国のNPOらと交渉。切断手術を必要とするような重傷患者の受け入れ先を確保してくれた。ハイチと隣接するドミニカの関係機関に連絡してケタミンを確保してくれたのも、活動拠点として看護学校を確保してくれたのも彼らだった。 さらに現地の人たちの協力も、チームを支える大きな力となった。特に看護学生たちは、通訳や看護助手として献身的な協力を惜しまなかったという。
■大活躍したX線検査装置と超音波検査装置
一方、日本チームが運び込んだ器具で、大活躍したのが、パネルとパソコンモニターを直結させたX線検査機器と、ノートパソコン程度の大きさにまとめられた携帯用の超音波検査機器だった。
「今回の現場では外傷患者が多かったため、使う機会が多かった。とくに骨折や内臓の損傷が疑われる患者を診断する際には、極めて有効でした」(畑医師)。
事実、18日から25日までの間に行われた検査は、日本チームだけで141例。海外の医療チームからの依頼を含めれば285人もの患者を検査したという。
■1週間で延べ534人を診察
ロジスティックの努力や看護学生らの支援が功を奏し、チームの作業効率は次第に上がった。日を追うごとに重傷患者が減ったこともあり、5日目、6日目には合わせて200人以上の患者を診察した。最終的には、延べ534人の被災者を治療することができた。 それでも山畑医師は、こう振り返った。
「レオガンにはもっと多くの患者がいたはず。できれば看護学校を出て市内を巡回し、もっと多くの患者を治療したかった」
また畑医師は、「もちろん、やり残したことや悔いはたくさんあるが、まだやるべきこともある。それはレオガンでの経験をできるだけ多くの医療関係者に伝え、活動を追体験してもらうこと。日本の災害医療体制をより充実させるには、これも必要なことだと思う」と語った。
※ 日本の国際緊急援助隊医療チーム:被災者の診療または診療の補助を行い、必要に応じて疾病の感染予防や蔓延防止のための活動を行う。あらかじめJICA(国際協力機構)に登録された医師、看護師、薬剤師、調整員などで編成される。これまで、スマトラ沖大地震・インド洋大津波(2005年)やアフガニスタン洪水(2006年)などの被災地に計44チームが派遣された。ハイチ大地震では医師、看護師、薬剤師、医療調整員、業務調整員など計25人で構成されたチームが、1月16日から29日(診療にあたった期間は18日から25日、現地時間)まで派遣され、延べ534人の被災者を治療した。
※ ハイチ大地震:2010年1月12日16時53分(日本時間=13日6時53分)にハイチ共和国で発生した。震源はハイチの首都ポルトープランスの西南西約15km、深さは10km、規模はマグニチュード(M)7.0。首都を直撃する直下型地震だったため、死者23万人を超える大災害となった。
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