未来から来た人の予言

未来から来たジョン・タイターという人物が一時期話題になりました。
もう随分と昔の話で、２０００年から２００１年の間にネットに登場し、数々の予言を残して未来へ帰りました。
この人物の真偽については、今のところ虚言だとする証拠は見つかっていません。
この時代へ来た目的も、タイムマシンの構造についても、専門家が「なぜ知っているのか」と首を傾げることばかりだからです。
ジョン・タイターの予言は、最初のうちは当たっていましたが、次第に的中率は落ちて行き、今ではそのほとんどが当たっていません。
これに関しては、未来人がこの時代に干渉したことで時間軸が分岐し、ジョン・タイターの住む未来世界とは違うものになったからだそうです。
ですが最近、私はこの人の予言を再検討すると、背筋が寒くなるものを感じました。
外れているのは表面的な出来事だけで、実質部分では当たっているのではないかと感じるからです。
要するに、ジョン・タイターが忠告した不幸を意識的に避けても、その不幸は形を変えて実現しているように見えたからです。
ジョン・タイターの予言では、２０１５年にロシアがヨーロッパやアメリカに核ミサイルを撃ち込み、アメリカとロシアの戦争が始まります。
その隙に中国は中華思想が高じて台湾、韓国、日本を力づくで併合してしまうそうです。
２０１７年に第三次世界大戦は３０億人の死者を出してロシアの勝利に終わります。
この予言は当時、中国にそんな大胆な行為ができるほどの軍事力はないと思われました。
でも今では普通に信じられるほど国際情勢が変わっています。
どれも予言は外れていますが、ある意味当たってもいます。
例えば、ヨーロッパに核ミサイルは落ちてませんが、核ミサイルが来なくても難民が押し寄せてテロが多発し、別の不幸が代わりに起きてるとしか思えません。
アメリカに関しても明らかに不幸が形を変えています。
予言が成就しなかったが故、アメリカやイスラエルはあまりに増長し過ぎました。
今のアメリカはイギリスから独立したアングロサクソンの国と言うより、単なる金持ちユダヤ人の操り人形の国と化していて、アメリカとその同盟国の頭上に、人間をコントロールするナノマシンを秘密裏にばら撒くという恐ろしい悪行三昧を行なっています。
いわゆるケムトレイルと言われる行為です。
これではヒトラーの行なったユダヤ人の大量虐殺も、遠い未来を見越した正義の裁きだった・・・などということになってしまいます。
本来だったらアメリカはロシアに滅ぼされる筈が、その歴史が起きなかったために起きた不幸と考えることができるのです。
こんな増長した国はやがて天罰を受けるでしょう。
それを考えると、予言からズレた形で今後本当に米露戦争が起こるのではないかと思ってしまいます。
そして、アメリカという国はやはり滅ぶしかないのかなと・・・。
ですが、アメリカを影から操るユダヤ財閥にとって、とんでもない番狂わせが国民の手で起きています。
トランプ次期大統領です。
アメリカでは民主主義がまだ生きていて、これはアメリカがアメリカであり続けるための選択だったと言えましょう。
それが今後どう働くかが鍵になると思います。
もう一つ、中国が台湾、韓国、日本を併合する事態について考えてみましょう。
東京下町や大阪では、百貨店等でトイレを探していると「正面入口の右にありますよ」と見知らぬ人が親切に教えてくれることがあります。
思えば７０年代の頃の日本では、このような感覚は普通にあったと思います。
ところが最近の日本では、見知らぬ人が声をかけただけで「訊いてもいないのに話しかけた」と言ってプリプリ怒る人がいるのです。
私はこの感覚が理解できません。
なぜなら、日本を一歩外に出ると、こういう感覚はどこの国でも普通にあるからです。
まるで腫れ物のように、些細なことでキレる人が増えたように思います。
最近の日本人はあまりにせせこましくなり、やたらとルールを作って人を雁字搦めに縛りつけたがる傾向があると思います。
挨拶が禁止になったマンションがあるそうですが、これなどは今の日本人の典型的な傾向を示しているのではないでしょうか。
このようにせせこましくなった日本人を、全く真逆の国民性を持つ中国人が侵略し、日本人の作ったルールをズタズタに踏み荒らすことがあれば、それは心が狭くなった日本人に対する戒めではないでしょうか？
そう考えると、ジョン・タイターの言う荒唐無稽な未来にも、起こりうる原因があるように思えて来るのです。
予言が実現しなかったために生じた歪みというものを、私は今の時代の端々に感じます。
例えば、ジョン・タイターが持って来たとされる日本地図では、東北と関東が放射能汚染で立入禁止区域となり、中部地方以西に日本の中心が移っています。
日本人は愚かなことに、中国から核ミサイルを落とされる代わりに、自分自身の手で放射能汚染をもたらしたのです。
そしてそれは、実態の隠蔽や責任逃れというもっと大きな悲劇に形を変えました。
一方、２ちゃんねるに出没する未来人というのもいます。
こちらは東日本大震災や熊本地震を当てたと言われますが、ジョン・タイターに比べればかなり薔薇色の（と言うより日本人に都合の良い）未来像を提供してくれます。
しかし、私はこの未来人の正体は自民党のネット工作員であることを見抜いています。
ではなぜ地震を予知できたのかと疑問に思われる方もいるでしょうが、もし上記２つの地震がアメリカの仕掛けた人工地震であればどうでしょうか？
当てることができて当然です。
特に東日本大震災は民主党政権時であり、自民党が政権を取り戻すためにアメリカと組んで引き起こしたテロである可能性は濃厚なのです。
その証拠に、東日本大震災が起こる前に原発の警備を日本の警備会社からイスラエルの警備会社に変えています。
それと不自然に思ったのは、２ちゃんねるに登場する未来人は民主党のことをケチョンケチョンに酷評しているのです。
本当に遠い未来から来たなら、このようにどちらかの政権にこんなにも肩を持つでしょうか？
この未来人は、自民党が東京地検を動かして小沢の足を引っ張ったせいで、民主党が何もできなくなってしまった歴史を都合良く忘れているのでしょうか？
何回地震を当てようと、私は２ちゃんねるに登場する未来人には全くリアリティを感じません。
それどころか今やその未来人は、未来の情報を特別に教えると称して高額な金儲けをしているそうではないですか。
ジョン・タイターと違い、随分と長期に亘ってこの時代に関与する未来人ですね。
タイムマシンはそんなに何度も行ったり来たりできるほどお手軽な機械なのでしょうか？
時間軸が分岐するという理論に従うと、こんなことはあり得ないのですが。
ジョン・タイターの住む２０３６年の世界では、放射能の影響で人間の平均寿命は６０歳に満たないそうですが、私は原発事故を経験した今生きている日本人が、同程度の平均寿命になりそうな気配が科学的に考えて濃厚だと思うのです。
２０１７年から２０２０年は、日本の終わりの始まりになるような気がします。
福島の原発事故が起きてから５年間、この嵐の前の静けさを日本人が有効に活かしたかどうかは疑問の余地が残りますが、来年からはいよいよ恐ろしい時代の幕開けとなるでしょう。

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自民党安倍政権の功績って何？

経済協力だけで北方領土は還って来ず、拉致問題も有耶無耶・・・結局、安倍政権は長い割に何の結果を出したのでしょう？
・医療制度を破壊し、インフラを外資に二束三文で売り渡し、食の安全も脅かすＴＰＰ法案の強行採決。
・その間にもっと大切な環境条約のパリ協定はないがしろ、日本は完全に出遅れ。
・マネーロンダリングと暴力団の温床となるカジノ法案の強行採決。
・年金を１００兆円以上損失した尻拭いを国民にさせる年金カット法案の強行採決。
・アメリカ人の代わりに最前線へ行かされ、さらに日本にテロも呼び込む戦争法案の強行採決。
・米国に思いやり予算を計上しながら、サミットがあっても日米地位協定は変えられず、交渉力なし。
・暴力団の資金源にもなっている原発事故の廃炉費用は国民の負担に、被害者が賠償させられるという矛盾。
・公約違反の原発推進、原発をベース電源に指定、大地震が頻発する時代に４０年以上経った原発の再稼働、原発新設。
・消費税増税で景気は冷え込み、子供の６人に１人が食べるのも困難な大貧困家庭に、よその国に援助してる場合ですか？
・自転車に自動車なみの罰金を制定。
・弱い者苛めの軽自動車税の増税。
・オリンピック関連の不祥事の数々。
・公共事業を増やして国家予算の最高額を記録更新。
・国民の目から悪事を隠す特定秘密保護法案の強行採決。
・ハッカーに個人情報ダダ漏れのマイナンバー法案の強行採決。
どれも無い方が日本が平和だったことばかりです。
この無能さは戦犯だったお爺さんそっくりですね。
他にもテレビ業界を脅迫し、国民の側に立ったテレビ朝日とＮＨＫの報道に圧力をかけたり、日本人の人質を故意に見殺しにし、あろうことか人質のいる時期に海外訪問、お金のばら撒きを喧伝してイスラム国を挑発したことがありましたね。
国民からはお金を取るだけで、守る気はないという態度の露骨な現れでした。
これからの予定としては、ＮＨＫ受信料の税金化で全ての報道機関を国家の傘下に入れること、憲法改悪による国民の権利や個人の尊厳の剥奪などが企画されています。
安倍首相は政治のプロとして一体何をしたのでしょう？
私達素人にはできないようなプロらしき業績はありますか？
むしろ何もやらないで下さいとお願いしたいくらいです。
これだけ私腹を肥やして褒められる理由なんてありません。
その評判も情報操作によって盛り立てて作っただけです。
ただ一つ褒められることは、国民をコントロールできるだけの緻密な情報網と支配力の構築です。
ただそれだけで政治を動かして来たと言えましょう。
マスコミ、司法、選挙管理委員会、警察権力・・・飴と鞭をチラつかせることで、これだけの権力を束ねて悪へ向かわせた才能は凄いと思います。
農協には反逆されましたが・・・。
でも冷静に考えて国の舵取りという点ではどうでしたか？
無制限にお金を使って景気回復しろと言われれば、誰だってそれなりの結果は出せます。
むしろ、どうせ国の借金を増やすなら、お金のない人にお金を回せば貧乏人は確実に使います。
結果、単純に考えても経済は活性化します。
その自由経済を法律で縛り上げ（車の反則金の異常な吊り上げ、自転車までもが罰金の対象に）、司法と組んだ恐怖政治で罰金を巻き上げるのでは、景気が後退して子供の６人に１人が食べられない大貧乏時代が来るのは当たり前です。
ところが、金持ち（自民党の親族）にばかりお金をばら撒いているのでは、金持ちはどんどん貯め込んで貧富の差が拡大するだけです。
格差社会と言っても、正当な努力で格差が開くなら分かります。
この国の格差は「税金を収入源にしている人が大金持ちになって、税金を払っている人が生活苦の上にさらに搾り取られる」から問題なのです。
生きるのが苦しいし未来の希望もない、だから派手に無差別殺人をして有名になってやろうか・・・そんなことを企んでいる準犯罪者の方々、ゆとり教育のせいで世間知らずな方々、なぜ自分の生活が苦しいか分かりましたか？
政治は私達の生活と直に関わって来るのです。
怒りをぶつけるなら矛先を間違えないで下さい。
指導者の性格を反映してか、国全体がせせこましく、弱い者苛めの傾向が強くなっていると思うのは私だけでしょうか？
お隣り韓国の大統領をニュースにするくらいなら、自国の総理大臣の特集でも組んだらどうでしょう。
日本の総理大臣の方がもっと恥ずかしいですよ。
安倍総理と暴力団工藤会の関係、砒素ミルクで有名な昭恵夫人の不倫、政治資金の不正使用（ガリガリ君他）、田布施町の朝鮮人の血筋であること、こっちの方がよっぽどスキャンダラスだと思いますが。
年金カット法案を強行採決した後、安倍政権の支持率は６０％を越えたそうです。
そんなことが本当にあると思いますか？
ツイッターのアンケートでは、支持率は２５％位、支持しないは６５％を越えています。
これなどはまだいい方です。
なぜなら、自民党ネットサポーターズクラブがウロウロしていて、支持率を増やす偽装工作をしているからです。
ところが正確な結果の出るフェイスブックのアンケートによると、安倍政権を支持しない人は９０％以上に上るのです。
支持する人はほとんどいません。
つまり、現政権は国民の９割以上が支持しておらず、不正選挙の上に構築された違法な政権なのです。
違法な政権が違法に法案を強行採決しているのです。
こんなものは、正しく法に則れば全て無効です。
国民は些細な法律違反で裁かれますが、国家の重大な犯罪は犯罪として扱われないのが現状です。
これを独裁国家と言います。
選挙を監視することは、主権者たる国民の義務でもあります。
ところが選挙管理委員会は堂々と憲法違反し、この当たり前の国民主権を認めていません。
開票作業の一部始終を国民に監視されるのを拒み、不正に直接関わる工程になるとすぐに警察を呼んで妨害します。
実際に８万票が燃やされた痕跡が見つかっていますし、そんなものは氷山の一角と言って良く、恐らくこうした票の操作は全国的に行なわれたことでしょう。
同じ敗戦国のイタリアやドイツに比べ、戦後の日本には不幸な歴史が最低でも二つあります。
一つは、東京裁判で戦犯がきちんと処罰されず、戦犯が売国奴になることで支配者の座を追われなかったことです。
でも民主主義がきちんと機能していれば、こういう人達は権力の座を維持できない筈です。
ところがもう一つの不幸は、この国に創価学界という宗教があったことです。
創価学会の政党である公明党が野党を裏切って自民党を助けなければ、自民党などとっくになくなっていました。
マスコミの操作や不正選挙のテクニックは、元々公明党から学んだノウハウなのです。
公明党とくっついてから自民党はメディアを操作するようになり、票も操作するようになりました。
それが今では一段と露骨に過激に自民党が暴走してしまいました。
こうして日本は自浄作用を失い、神様から見れば領土の管理も任せられない地球の汚点、地球の癌細胞と化してしまったのです。
日本人に自国を管理させたら地球そのものを破壊し兼ねない、と神様は判断しているでしょう。
いつか天罰は訪れます。
それは癌という形かも知れないし、貧困という形かも知ません。
テレビで言ってることを鵜呑みにしたツケは、私達一人一人が払うことになるでしょう。
https://www.youtube.com/watch?v=VoBgBx9IfLE







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日本人の国民性を考える

■ 国のあるべき状態を考えてみましょう。

（１）最良の国・・・権力者も国民も利他主義
（２）良い国・・・権力者が利他主義、国民が自己中心
（３）悪い国・・・権力者も国民も自己中心
（４）最悪の国・・・権力者が自己中心、国民が利他主義

（３）はお隣り韓国や中国の状態、（４）は日本の現状であることは分かりますね。

■ 人間のあるべき状態を考えてみましょう。

（１）最良の人・・・表面も本心も良い人
（２）良い人・・・表面は悪いが本心は良い人
（３）悪い人・・・表面も本心も悪い人
（４）最悪の人・・・表面だけ良くて本心は悪い人

（３）はお隣り韓国や中国の国民性、（４）は日本人の国民性であることは分かりますね。

■ 社会のあるべき状態を考えてみましょう。

（１）最良の社会・・・善人にも悪人にも優しい
（２）良い社会・・・善人に優しく悪人に厳しい
（３）悪い社会・・・善人にも悪人にも厳しい
（４）最悪の社会・・・善人に厳しく悪人に優しい

（３）はお隣り韓国や中国の社会、（４）は日本の社会であるのは分かりますね。

これを読んで怒っているあなたは、まさにこのブログで指摘された日本人のツボです。
これぞ日本人が原発問題もコントロールできない世界最悪の民族たる所以です。
問題をごまかさず、真正面から向き合いましょう。

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オリンピックの試算はなぜ膨らむ？

オリンピックの施設が当初の試算の７倍に膨れ上がっている本当の理由をご存知でしょうか？
国民であれば誰もが常識として知っておくべきだと思いますが、それは自民党＝土建屋だからです。
両者はお互いに血縁関係です。
これは端的に言えば、売る人と買う人が同じなのです。
自分で自分に売るのですから、当然値段が高ければ高いほど彼らは得するに決まってます。
なぜなら、そこに支払われるお金は全部私達のお金（税金）だからです。
勿論、その中抜きには官僚や東京都の職員も一枚噛んでいます。
つまり、オリンピックという名目で、私達の税金を官僚・役人と土建屋・自民党が山分けして自分の懐に入れてるだけのことです。
みんなで泥棒してるのです。
他にも復興とか移転とかいう名目もみんな同じです。
税金を自分のお金にする口実が欲しいだけなのです。
石原慎太郎はそのためにオリンピックを誘致したのです。
豊洲市場移転も同じです。
これではいくら税金があっても足りるわけないですね。
各省庁や地方自治体は来年度の予算を取るため、いかにして無駄遣いするかに頭を悩ませています。
莫大なお金をどうやって使い切るかに苦しんでいるのです。
私達が貧しくなるのは当然ですね。

こうした肝心な真実を、マスコミは語りません。
でも、あなた方国民はおかしいと思わなかったのですか？
豊洲市場の地下空間問題も、誰が決定したのか分からないなんて。
本当は分からないわけないのです。
突き止める方法がないわけないのです。
図面を描いた建築士は指示を受けて描いているのですから。

私達の国はもう堕ちる所まで堕ちてしまったのです。
上層階級は税金を貰う人、中層階級は税金を払わなくていい人（＝）、下層階級は税金を払う人、という完全なピラミッド構造が出来上がってしまっているのです。
私達国民は上層階級にお金を払うだけの家畜です。
国民主権という言葉も、放射能の怖さも、ケムトレイルというテロ行為も知らない単なる動物なのです。
自分自身を振り返って下さい。
その通りではないですか？
だから公務員の年金は堅く守って国民の年金は平気で株に注ぎ込み、１０兆円も消滅してしまったのです。
年金積立金を株で減らしたから、年金の支給額も減らすという年金制度の約束違反も平然とするのです。
なぜなら、不正選挙や不正裁判が大手を振って罷り通る現在、そんなことをされても国民に抵抗する手段がないから増長してるのです。
尽きない資金源（＝税金）で武装した一部の人間に立ち向かうことは、猿の群れが武器を持った人間に立ち向かうに等しい行為です。
すぐに取り押さえられてしまいます。

株を運用しているＧＰＩＦだって、私から見れば考えられません。
もし私が運用したら、莫大な利益が出るかどうかは分かりませんが、少なくともマイナスにはなりません。
兆単位の莫大な資金がありながら、マイナスになるのが理解できません。
中国経済の減速とかイギリスのＥＵ離脱問題とか色々理由を挙げてますが、私達デイトレーダーは、下がれば売って儲けますし、上がれば買って儲けます。
上がっても下がっても儲かるのです。
動かないのが一番困るのです。
下がったから損をしたという理屈は、プロの世界では通用しないのです。
本当にプロだったのでしょうか？？？

いいですね、権力者は・・・権力だけ行使して責任は負わないなんて。
社会科で習いませんでしたか？　権利と義務は一つだと。
政治家・官僚・役人が責任を負わなくていいのなら、国民だって税金を払う義務を負わなくていい理屈になるではないですか。
どちらか片方だけでは公平ではありません。
どうせ憲法を変えるなら「公職に就く者が公務において責任放棄した事例があった場合、国民は納税の義務から解放される」という一文を入れてもいいくらいです。
そうすれば、世の中変わるでしょうね。
政治家や官僚が結果に責任を持つようになれば、真剣に仕事をして素晴らしい国になるでしょう。
国の借金を増やしたことをきちんと名指しで賠償させれば、国の借金も減ります。
国家と癒着した東電という私企業の負債を、国民に押しつけないで貰いたいです。
これこそが本当の憲法改正と言うのです。
国民の財産を差し押さえ、独裁国家を作ることを憲法改正と言うのではありません。

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心ないネット叩きの正体

最近テレビでも話題となっている芸能人や被災者へのネット叩き、炎上・・・これは誰がやっているか分かりますか？
普通の人なら特定の意見や情報が書かれていても、それに対して無反応が一般的です。
それは、あなた自身の場合を考えてみても納得できると思います。
では、わざわざコメント欄に書き込んで来る人達、目に見えない彼らの正体とは一体何者なのでしょうか？
それを知るには、彼らの目的が分かれば自ずから正体も分かって来ます。
彼らの目的とは何でしょう？
ズバリ、情報の操作です。
世論を意図する方向へ持って行きたいと考える人達が、不特定多数を装いながら特定のブログや人物を叩いて炎上させているのです。
その証拠に、彼らは揃いも揃って同意見です。
では、そういうことを考えている人達とは一体誰でしょう？
それは、自民党ネットサポーターズクラブという組織です。
大抵はブログを書いたところで、知人でもない限りそこへわざわざ意見を書き込もうという物好きはいません。
コメント欄に書き込みをする人は大方、宣伝やＰＲを目的とした人か、通称ネトウヨと言われる自民党ネットサポーターズクラブの人なのです。
前者は思想を持ちませんが、後者は思想を持っていることで区別がつきます。
ですから、原発反対とか被災状況を知らせるブログを書いた時だけ急激にコメントが増えた場合、一々そこに書かれた批判に傷つく必要はないのです。
彼らの正体は世論をコントロールしたがっている国家権力であり、どういった内容に絡んで来るかによって自民党がどのように世論をコントロールしたがっているかも見えて来るものなのですから。
例えば、被災者への心ない攻撃は、災害の現実を知られたくない、もしくは過小評価へ持って行こうとする意図が働いています。
権力者にとって不都合な事実に触れた途端、一般人であろうと必ず攻撃を受けます。
批判や絡みや攻撃は、ほとんどが現代の右翼、自民党の下部組織がしていることですから、どうかそんなことで一々傷つかないよう真実を知って欲しいと思います。

常時監視、反論、削除、自民党のネット工作
http://www.nicovideo.jp/watch/sm21108394

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ＴＰＰで日本は崩壊

この動画、日本人全員が観た方がいいと思います。
私達が今どんな岐路に立たされているか、はっきりすると思います。
ジャーナリストのむのたけじ氏が言っていたように、私達は今、戦争前夜です。
原発事故の被害が明確になる２０１７年を前にして、憲法を変えて他国と戦争することで国民への賠償から逃れ、ＴＰＰに参加することで爆発的に増加する癌患者を見捨てようと企んでいます。
第二次大戦はまだ終わっていません。
戦争に負けて以降、アメリカの尻舐めばかりを続ける売国奴の右翼（自称 保守）を完全に追放しない限り、日本の戦争は終わらないのです。
私達は今、歴史的に重要なターニング・ポイントにいます。
国家という名のテロリストから、私達のかけがえのない生活を守らなければなりません。

山本太郎 インタビュー 完全版
https://www.youtube.com/watch?v=OlvVRi6cUGA



内容の要約　（動画が見られない人のため）

＜プロローグ＞
　芸能人にとってコマーシャルは大きな仕事。１日働いただけで１年間の収入が得られる。だから、みんな良い子にしていたい。故に芸能人は声を上げられない。芸能界にいて原発のこと、被曝のこと、ＴＰＰのこと、言えるわけない。

＜原発について＞
　原発はいらないは当然のこと。日本は地震国、原発は地震・津波に耐えられないことは福島の原発事故ではっきりした。でもこの国は今、真逆の方向へ向かっている。原発を続けよう、新設しよう、海外に輸出しようというスタンス、完全に狂ってるとしか言いようがない。原発推進派勢力が力を持っているなら、その中で我々はどう命を繋いで行くのかという点にクローズアップして行く必要がある。だから政策に掲げる言葉は脱原発ではなく脱被曝。
　そのためにはどうしたらいいか？　年間１ミリシーベルト以上の被曝を受ける地域に住んでる人達には避難の権利がある。「私、避難したいです」と言う人には国がバックアップする、お金を出す、仕事も斡旋する、それが当然である。被害者だから。今は被曝する権利しか与えられてない。それは権利ではなく押しつけである。不条理の押しつけ。それはもう我慢できない。避難する権利と被曝する権利、その両方を与えるべきである。
　福島の原発事故は結局、今も漏れ続けている。１時間当たり１千万ベクレル、２４時間で２億４千万ベクレル、空に漏れ出している。海に漏れ出すものはノーカウント、垂れ流し。これによってどれほどの影響があるかははっきりしない。と言うより、はっきりさせたくない。汚染がはっきりしてしまえば、東日本一帯に汚染が広がっていることが明らかになる。
　１キロ当たり１００ベクレルというのが日本の「食」の安全基準。しかし、事故前に照らし合わせると、それは放射性廃棄物と同等である。黄色いドラム缶に入れて厳重に管理されないといけなかったレベルの物＝１キロ当たり１００ベクレル、これも１００万年の管理が必要だった物、それを今は食べて安全だと言っている。お願いだからやめて欲しい。
　どうして国はそんなことするのか？　簡単である。それぐらい高い数値を用いないと、経済が止まってしまうから。それぐらい高い基準を設けないと、食べ物の流通は止まってしまう。補償・賠償が発生するから。
　政治はプロに任せればいいという意見がある。だがプロに任せた結果、今どんな世の中になっているか？

＜ＴＰＰについて＞
　関税をなくしてルールを一元化し、自由な貿易をしようという響きはいいが、実体は不透明の塊。ＴＰＰに参加して我々がその内容を知れるのは、４年後。４年後まで分からない。その内容について知れるのは、利害関係のある６００もの企業だけ。国と国の取り決めの筈なのに、なぜそこに利害関係のある企業が出て来るのか？　企業のための取り決めだから。これで何がしたいのかと言うと、合法的にこの国を乗っ取りたい。合法的・経済的に侵略する目的がＴＰＰ。
　だったらテレビや新聞が暴露する筈ではないか？　それは違う。テレビはコマーシャルで成り立っている。新聞は広告で成り立っている。企業に不利益なことが言えるわけない。ＴＰＰは多国籍企業、大資本のものである。そこに不利益になるような情報を流すわけない。だからＴＰＰの問題は、農業や輸出入の問題だけに矮小化されて報道されている。だが全然違い、２４分野に亘っている。「食」が奪われ、「医療」が奪われ、「公共サービス」が奪われ、「知的財産」が奪われ、ありとあらゆるものに絡んで来る。ＴＰＰに関係しない人は１人もいない。あなたにも、あなたの友達にも、あなたの親戚にも、あなたの子供にも、１人も漏れることなく悪影響を被る。

＜ＴＰＰ１　農業＞
　ＴＰＰで農業が破壊される。「でも、自分は農家じゃないから関係ない」それは違う。海外から大量に安い農作物が入って来る。「それならいいじゃないか、家計が助かる」安い物には罠がある。遺伝子組み換え作物（自然界にない物を人間の手で作り上げた作物のこと）、虫も食べない物を食べることになる。人体にどういった影響があるかはまだ歴史が浅くてはっきりしない。
　「では、それを表示すればいいじゃないか」非関税障壁が立ちはだかる。遺伝子組み換えがある・なしの表示は不平等であり、自由なやり取りではないとされて引っ掛かる。それが非関税障壁である。自由なやり取りに対しての障壁になるということで、表示が許されない。
　産地の表示もアウトになる可能性がある。我々は自分で安全な食物をチョイスするという権利を奪われる。
　のみならず、日本の農家がみんな崩壊してしまう。生き残れるのは一部のブランド化した農家だけ。それ以外の農家は自分で作るのをやめてしまう。そこでどうなるか？　大企業の大規模農業が日本に入って来る。大規模農業に入って来るのは何か？　遺伝子組み換え作物である。外から入って来るだけでなく、日本の国土で遺伝子組み換え作物がどんどん作られて行く形になる。このままでは止まらない。

＜ＴＰＰ２　医療＞
　ＴＰＰは１分野だけでなく２４分野に亘って我々の生活を根底からひっくり返す不平等条約である。医療の問題も切り離せない。高齢化社会だし、一生健康でいられる人なんていない。これからは「どれだけ病気にならずに生きて行くのか」がテーマとなる世の中になる。ＴＰＰに入るとそれが加速する。
　自己負担額（窓口で我々が病院に払うお金）がどんどん吊り上がって行く。国民健康保険、国民皆保険＝国民は３割払い、国が７割払う。これだけでも自己負担額は高いが、その割合がどんどん変わって行く。３割から５割→６割→７割→９割と上がって行く可能性があるのがＴＰＰである。
　高額医療、最先端医療というものを試すためには保険が利かない。どうしてなのか？　混合診療にすれば医療費が莫大なものになる。だから保険適用と適用外に分けないと国の財政がパンクするから分けられている。でもＴＰＰに入ってしまうと、高い医療も安い医療も一緒になってしまう可能性がある。こうなると、どんどん自分の首を絞めることになる。
　じゃあ任意保険に入ればいいのか？　任意保険に入れという話になる。保険に入れない人はどうなるのか？　病気にならないしかない。病気になれない。風邪を引いただけで１万円～２万円と飛ぶ。大きな病気をしたら終わり。貧乏人は死ねということ。ＴＰＰとは何か？＝貧乏人は死ね。
　この話はアメリカ型の医療が日本にやって来るということである。アメリカでは今、保険に加入できてない人が４７００万人いる。アメリカはもう実費に近い形になっている。歯の治療をして何十万円、歯を抜いて百万円、盲腸の手術をして２百万円、そんな世界がやって来る。それがＴＰＰである。
　では、保険に入れている人は大丈夫なのか？　アメリカでは９０万人もの人が医療破産している。保険に入っているから大丈夫ではない。
　絶対に医療を破壊させてはならない。最先端医療で病院を金儲けの種にしようとする勢力がある。それだけではない。任意保険で大儲けしようとする企業がある。彼らの後押しをするのがＴＰＰ、その犠牲になるのが国民。この一点だけでも許せない。

＜ＴＰＰ３　水＞
　ＴＰＰが決まると、恐らく日本全国の水源が押さえられてしまう。
　人間が生きて行く上で何が必要か？　空気であり、水であり、食べ物である。この３つがないと人間は生きて行けない。食べ物が破壊されることは先述したが、「水」も危機である。
　麻生がアメリカに「日本の水道を急いで民営化する」と言った。水道の権利を握られるのは物凄くマズい。なぜか？　南米のコチャバンバで水の権利を海外に売り飛ばした前例がある。その結果どうなったか？　庶民は水道からの水が飲めなくなった。困った。そこで井戸水を飲もうとした。井戸水にも課金されてしまった。そこで雨水を溜めようとした。雨水にも課金されることになった。貧しい人々は水溜まりの水を飲むしかなかった。「水」を奪われるとはそういうことである。
　実際に日本でも愛媛県松山市では外資に水道の権利を売り渡した。水道代の値上がりははっきりしている。
　我々が大量に税金を投入して造ったインフラの設備を、はした金で売り飛ばして一時的に金を儲け、その後どうなるのか？　これを許せば日本の水源を全て売り渡すことになる。矛盾に気づいて欲しい。これは保守ではない。どこかの強い勢力に巻かれ、保守を演じながら国民を騙している売国奴である。
　本当にこの国を愛しているなら、やるべきことがある。原発と全てが繋がっている。原発の問題だけではない。

＜エピローグ＞
　僕は左翼だ、過激派だと言われる。そんな問題は後で話してくれ。右翼も左翼もよく分からない。その話、まず生き延びてからでいいですか？　僕にとって重要なのは、みんなで生き延びること。原発反対！　被曝反対！　ＴＰＰ反対！　憲法改悪反対！
　反対、反対、反対って、お前ただ反対したいだけだろう？　違う。今僕達が生きているこの世界は、与えられたシチュエーションは、反対しなければ維持できないことだらけ、気がついたら僕達はそんな場所に生きていることに気づいた。
　問題は一刻を争う。長い目で戦っている場合ではない。

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予言

皆さん、このデータから目を逸らさないで下さい。
これはマスコミが取り上げない、当たり前過ぎる現実です。



これはチェルノブイリ原発事故の影響です。
これを福島の原発事故に当てはめてみましょう。
チェルノブイリの事故は１９８６年４月に発生したので、グラフにある１９８７年は１年後のデータです。
福島の事故に当てはめると、２０１２年に当たります。
こうして左から２０１２年、２０１３年、２０１４年、２０１５年と当てはめて行くと、２０１５年は１９９０年のデータに相当します。
グラフで分かる通り、まだ何も大きな変化は起きておらず、原発事故の影響なんかないじゃないかと多くの人が馬鹿にします。
ところが翌年の２０１６年からはいよいよ変化が目に見える形となります。
このデータの通りになるなら、今年から日本は大変なことになります。
さらに来年（２０１７年）には東京の人がほとんど病気を抱えることになり、もはや誰一人として原発に賛成する人や風評被害を唱える人はいなくなるでしょう。
労働人口は極端に減り、こんな状態で東京オリンピックは成り立たないのではないかと思われます。
東京オリンピックの建設費問題で実証されたように、税金の無駄遣いは相変わらず減りません。
やりたい放題です。
それでいて消費税は１０％となり、どう考えてもこのままでは経済的に崩壊します。
福島原発の後始末はもはや収集がつかない状態だし、日本は滅茶苦茶になるでしょう。
そんな状況を打開すべく、安保法案が通った後はいよいよ徴兵制に向けて政府は動き出します。
マイナンバーで個人情報は国家に握られ、いつの間にか北朝鮮のような独裁国家と化しているでしょう。
日本の未来には暗い見通ししかありませんが、勿論こうならないことを私は願っています。

ではこんな未来に対し、私達は未来社会にどんな希望を思い描けばいいのでしょうか。
私は解決策が３つあると思います。
１つ目は、エネルギー問題です。
自動車産業で水素エンジンが開発されつつあります。
この水素エンジンを一般家庭に普及させ、日中は太陽光発電で水を酸素と水素に分離し、水素を溜め込みます。
夜はこの水素を燃料にして水素発電で賄います。
このシステムにより各家庭が１００％自家発電で電力を賄える社会になることです。
こうして燃料のいらない発電が普及すれば、それは無からお金が生まれることになり、全ての人が豊かになれる可能性が出て来ます。
２つ目は、再生医療です。
ｉＰＳ細胞による再生医療を発達させることで、原発事故による被曝の健康被害を最小限に抑えることが早急の課題だと考えます。
３つ目は、若返りの技術です。
老化のメカニズムの解明は後一歩まで来ています。
なぜこれが重要であるかと言えば、被曝で人口が相当数減ると思われるので、労働人口を増やすため、また年金問題を解決するためにも、若返りの薬の開発は急務であり、これにより日本人の人口を確保しなければならないのです。
これら３つの技術はもはや夢物語ではありません。
それが実現・普及するか、もしくは遠ざけられるかは、私達が志向する未来のビジョン如何に関わって来ます。
国民主権を奪い返し、税金が正しく使われることで、国民が公平にその恩恵を分かち合うことができるのです。

そのために立ちはだかる最初の課題は、不正選挙の完全撲滅です。
その次は、天下りの完全撲滅です。
天下りを完全撲滅するには、公務員の定年を民間レベルまで引き上げることと、年金を一元化することが必要です。
それを実現するには、まず不正選挙を撲滅することが最初の関門となるのです。
願わくば、総理大臣は大統領制のように国民の直接投票制にシステムが変わって欲しいと思います。

冒頭に掲げたデータをもう一度ご覧下さい。
　人間は、問題がないふりをします。
　でも、問題は認めなければ変えることができません。
　認めなければどんどん悪化して行くのです。

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ルドルフとイッパイアッテナ

「ルドルフとイッパイアッテナ」を観ました。
結論から言うと、酷い映画でした。
不満な点は幾つかあるのですが、何よりラストがショッキングです。
ここでネタばらしするわけには行かないので伏せときますが、決していい結末ではありません。
まるで本題を摩り替えられたような、今までの話は何だったのだろうと首をかしげたくなるような、全てをひっくり返してしまうすっきりしない結末でした。
それともう一つ気になったのは、この映画がケムトレイル礼賛映画だったことです。
エンドロールで分かったことですが、この映画の制作は日本テレビなのですね。
日本テレビということは読売新聞系列で、読売新聞は産経新聞と並び権力者との癒着が根深い新聞社として知られています。
有名処の話として、正力松太郎がマスコミの力を総動員して国民を原発推進へプロパガンダした歴史があります。
そんな会社が指揮を執ってる映画ですから、映像の中には当然何らかの刷り込みや細工を施しています。
何と、物語の途中でケムトレイルが出て来るのです。
そして、それがさも飛行機雲であるかのように思わせる描写をしています。
散布されたケムトレイルが空に拡散しているカットまで意図的に入れ、それを子供に見せて「飛行機雲とはこういうものだ」という嘘の認識を無意識下に植えつけようとする意図が窺えました（飛行機雲は拡散しません。ただ消えるだけで、軌跡も長く伸びません）。
映画という手段を使ってまでケムトレイルの存在を隠そうとする理由も不可解ですが、そもそも子供向け映画で何てことをするのでしょうか。
他にも不満だった点は、３Ｄでありながらどう見ても２Ｄにしか見えなかったことです。
３Ｄ眼鏡を外してもかけても全く同じでした。
むしろ画面が暗くなって気分が悪くなるので、途中から眼鏡を外していました。
夏休みシーズンの日曜日だと言うのに、広い映画館に観客は５人程度。
ということは、平日も高が知れています。
私がプロデューサーだったらとんでもない大赤字を抱えることになり、想像しただけで頭が真っ白になってしまいます。
その一方で、さすがに皆さん見る前からよく分かっていらっしゃると思いました。
権力者の息が掛かっただけのこんなしょうもない手抜き映画には、端から用がないということでしょうか。
それでもテレビでは観客動員数ウン百万人とか嘘の宣伝をするのが目に浮かびます。
猫好きの私にとってあまりに猫が擬人化された展開も受け容れ難く、リアリティーが感じられません。
さらに前述の理由から教育上決して良くない映画だと思いました。
全くお薦めできません。
薄っぺらで何も感動できない肩透かしでした。


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私たちの憲法が変わる！

憲法改悪がいよいよ現実的になって来ました。
と言うより、人口の大半を占める国民の意思など全く関係なく、もうほとんど決定事項です。
手順は以下の通りです。

憲法改正（改悪）の条件は９６条で規定されています。
第一段階・・・全ての国会議員の３分の２が賛成
第二段階・・・国民投票で過半数が賛成

第一段階の「全国会議員の３分の２」という条件は、前回の衆議院選挙で不正選挙をやりまくり、既に衆議院では自民・公明併せると楽々３分の２を越えています。
但し、参議院では過半数は越えてますが、３分の２は越えていません。
そこで次の参議院選挙で不正選挙をしまくり、自民・公明併せて３分の２の議席を獲得します。
不正選挙をすれば、そんなことは楽勝です。

選挙管理委員会も警察も司法も、公務員が全てグルになっているため、現在のところ不正選挙を防ぐ手立ては何一つありません。
不正選挙を止めようとしたら、あらぬ言い掛かりで警察に捕まるのがオチです。

第二段階の「国民の過半数」については、通常の常識で考えれば「有権者の過半数」とすべきですが、より簡単に憲法を変えられるよう、既に自民党の手で「有効投票の過半数」と決められてしまっています。

こうなると、もう後は簡単です。
国民投票でも堂々と不正選挙が行なわれ、国民がどんなに反対してもその意思が反映されることはなく、あっさり憲法改悪が通ってしまいます。
それに対し、国民の立場では為す術がありません。

最初に変えるのは、９６条です。
９６条を変えてより憲法改悪をやり易くすれば、後は好き放題に憲法が変えられ、瞬く間に北朝鮮やイスラム国と同じ独裁国家の完成です。

この流れに対し、残念ながら私達には何もできないのです。
あれよあれよと言う間に独裁国家にされてしまい、国民の意思など全く通りません。
唯一残された手段としては、武力による革命ぐらいしかないでしょう。
でも、それも無理です。
なぜなら、国民の税金を好き放題に使って開発された最新兵器の前では、国民を抑えることなど猿の群れを抑えるに等しいからです。

公務員の方、および自民党傘下で働いている方に強く訴えたいのですが、「上からの命令だからやりました。何の仕事か知りませんでした」は言い訳になりません。
自分の判断力を放棄したあなたが、戦後７０年以上も守り続けた平和憲法の唾棄に加担したのです。
人殺しが誉められる戦争バンザイの狂気と、国民から人権を奪う恐怖政治に協力したのです。
あなたの責任です。
自分と身内の安泰しか考えなかったあなたが手を貸して作った社会だという自覚を持って下さい。
悪よりも、悪を許容した方が罪は重いのです。
悪いと思って悪いことをするより、悪いと気づかずに悪いことをする方が罪は大きいのです。
散々役得を享受しといて「仕方がなかった」という後出しジャンケンの言い訳は虫が良過ぎます。

その状況で私達国民に残された希望は２つあります。
１つは、そうなる前に海外へ逃げること。
日本より物価の安い国へ逃げて新たに人生をやり直すのです。
もう１つは、日本が人権蹂躙の独裁国家として好き放題に暴走した際、アメリカが「ちょっと待て」とストップをかけることが予想されます。
誠に日本人という人種は自分の国さえコントロールできない、自浄能力のない民族であることを改めて思い知らされるのです。
そこまで追い詰められる前に、地震による原発事故で日本の国土自体が住めなくなる方が先かも知れません。

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日本の悪の根源 ＜日米地位協定＞

６月２３日に報道ステーションで、日米地位協定に関する綿密な取材に基づいた実態が全国放送され、今まで私達国民の気づかなかった大変重要な事実にスポットライトが当てられました。
この動画は日本人全員が観るべきだし、観たら「こんな事実が政府の手で隠されていたのか」と日本人の誰もが怒りを感じます。
是非視聴して下さい。

6/23 報ステ：日米地位協定
http://www.dailymotion.com/video/x2v4okr

私は衝撃を受けると共に、テレビ朝日はいい仕事をしてくれた、よくやってくれた、と珍しくマスコミ魂を感じました。
私はこの動画を観た時、あらゆる疑問が解決されると同時にこの国の諸悪の根源を見た気がしました。
日本にとって戦争はまだ終わってないんだな、というのが実感です。
老害世代は原発問題のみならず、他にも未解決の大変大きな宿題を私達に残してくれました。

さて、肝心の日米地位協定がどんなものか端折って説明すると、要は米軍関係者が日本の一般市民を暴行しようが、殺害しようが、レイプしようが、略奪しようが、何をしようと一切罪に問われない、というとんでもない日米間の取り決めのことです。
基地を移転する際も、捨てる場所に困った危険で猛毒な廃棄物を掻き集め、日本の基地内に捨ててから移転できるというとんでもない条約なのです。
さらに日本の上空を誰の許可もなく好き勝手に飛行でき、その結果日本がどんな被害を被ろうが一切責任を問えない約束なので、日本の国家公務員はどんなに苦情があろうとアメリカのやることには目を瞑り、自国民を黙らせる隠蔽工作に全精力を注ぐ売国奴的仕事に勤しんでいます。
つまり、日米地位協定は私達の空にケムトレイルが散布される理由にもなっているのです。

御存知の通り、日米地位協定は日本とアメリカの間で交わされた条約です。
私達は小学校で、条例＜法律＜条約＜憲法 の順で日本国憲法が最上位と教わりました。
ところが現実の施行実態は、条約＞法律＞条令＞憲法 の順で日本国憲法が最下位となっています。
現実には権力者の金儲けのために私達の自由を奪う憲法違反の法律がゴロゴロと転がっており、その利益を分かち合う法曹界の屁理屈のゴリ押しでそれらの法律が大手を振って罷り通っています。
日米地位協定は特に力が強く、日本国憲法はおろか、国内の法律より遥か上位に祀り上げられているのです。
なぜ憲法より上なんでしょうね？
憲法が守られないのであれば、今の国内の状態は中国に侵略された場合に予想される事態と大差ありません。
こうなると、日本は中国のみならず、他国に対して何の防衛もする必要はないのです。
なぜなら、今現在だって主権がないのですから、支配者が誰に変わろうと同じことだからです。
その事実を国民の目から覆い隠すため、政府は国内に多数あった米軍基地のほとんどを沖縄へ持って行き、征服された側には人権が認められない惨めさや理不尽さの全てを沖縄県民に押しつけ、日米地位協定の悪夢を一般国民の目につかぬよう、分からぬように小細工し、臭いものに蓋をしたのです。
これは沖縄だけの問題ではありません。
沖縄の基地問題には私達日本人全体の問題が凝縮されているのです。
沖縄の人が本当に怒っている理由、そして真の要望は、基地移転ではなく日米地位協定の改善にあるのです。
それが歪んだ形で米軍基地反対となって表面化しているのです。
これを遠い地域の他人事だと思ってる人は愚かです。
だからもし沖縄の米軍基地関係者が「自分達のことを憎悪するこんな人達のために命を賭けるのかと思うと悲しくなる・・・」などとのたまうようなら、こう言い返さなくてはなりません。
「あなた達が日米地位協定を悪用し、日本人にどんな悪さをしても罪を問われないから、周辺住民から憎まれるんでしょう。問題の焦点を摩り替えないで下さい」と。

安倍総理はさらに今後、アメリカ人の代わりに日本の兵隊を最前線へ差し出そうという徹底したサービスぶりです。
徴兵制は時間の問題です。
選挙権の年齢を引き下げたのはそのためではないかと私は勘繰ってしまいます。
まだまだこれからもアメリカの尻舐めは続きます。
こんなものは同盟でも何でもありません。
そんな対等な関係ではありません。
敗戦国がいいように蹂躙され、略奪され、搾取されているだけです。
オバマ大統領はキューバと国交正常化したのですから、日本だって差し向かいで話をすれば改定できた筈なのにしませんでした。
日本の政治家で、これまで日米地位協定を改定するよう働きかけた人は皆無です。
一番大切な日本人の人権問題に関わる諸悪の根源にメスを入れた人はいません。
これだから、韓国が突然攻めて来て竹島が軍事力で侵略されても、日本の政治家は指を咥えて見ているだけだったのです。
北方領土だってお金だけ払って何の見返りもありませんでした。
これまでにチャンスは何度もありました。
ソ連崩壊と日本のバブルが重なった頃は、お金で買い戻すこともできました。
結果はムネオハウスができて鈴木宗男が肥えただけです。
ロシアが孤立した時も「北方領土を返還してくれれば何でも協力する」と言えるチャンスだったのに、そんな交渉力もありません。
アメリカに追従して逆に恨みを買っただけです。
今までの税金投入の努力は一体何だったのでしょう？
自民党の政治家は税金を自分の懐に入れる以外、何の知恵も勇気も持ち合わせてないのです。
同じ敗戦国のイタリアは、アメリカとの地位協定で国の主権を譲るような馬鹿な選択はしていません。
ドイツは東西に分割され、一時は戦勝国から好き放題にされましたが、東西統一以降は地位協定を改定させ、対等なパートナーとして良好な関係を維持しています。
日本の政治家は戦後７０年経っても、この当たり前のことができないのです。
今のままでは永久にできないでしょう。

そもそも、なぜこんなことが続くのでしょう？
その根本原因は何なのでしょう？
それは日米地位協定を変えまいとする勢力が日本にあるからであり、それが第二次大戦時の軍国主義者の生き残りなのです。
戦犯の処罰を免れるのと引き換えにアメリカの忠犬となり、その関係が未だに続いているからです。
それが分かれば色々なことが見えて来ます。
原発の警備をイスラエルにやらせたのは、自民党以外の政党が政権を執った時にいつでも原発事故を起こせるようにするためです。
山口県を中心に考える自民党の政治家にとって、端から東北は生け贄の地と決められていました。
こうして国民の命を人質にすることで、自民党の永久独裁は揺るぎないものになります。
同時にアメリカは日本の支配をより確実にし、既得権益である日米地位協定も維持できます。
安倍晋三を初めとする日米地位協定を維持しようとしている人達は、まさに売国奴と呼ぶに相応しいでしょう。
かつて戦犯だった一族が一転してアメリカの犬となることで、国内で権力を維持し続けている軍国主義の残党がいます。
彼らを政界から完全に追い出さない限り、日本に真の独立はあり得ません。

こういう記事を書くとすぐに自民党のネット監視員が左翼呼ばわりしますが、今の時代に左翼なんていると思いますか？
「社会主義バンザーイ！」なんて人が本当にこの国にいると思いますか？
むしろ、社会主義のような独裁国家を作ろうとしているのは、右翼の自民党の方ではないですか。
語るに落ちた「マスコミ懲らしめ発言」がそれを証明しています。
Ａ級戦犯は一族ごときちんと処罰しないと、結局は同じ歴史が繰り返されます。
今の地位協定を維持することで日本を独裁している軍国主義者の生き残りを、完全に駆逐しなければなりません。
第二次大戦時の軍国主義者の生き残りを一族ごと政界から一掃しない限り、日本人は金も命も諸外国に吸い上げられて破滅は間近です。
戦後ずっと続いて来た日米地位協定に絡む諸問題を解決し、アメリカと日本が本当に協力し合える対等なパートナーとならない限り、私達国民にとって本当の意味で第二次世界大戦は終わらないのです。

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