阿片戦争
当時のイギリスは、茶、陶磁器、絹を大量に清から輸入していた。一方、イギリスから清へ輸出されるものは時計や望遠鏡のような富裕層向けの物品はあったものの、大量に輸出可能な製品が存在しなかったうえ、イギリスの大幅な輸入超過であった。
イギリスは産業革命による資本蓄積やアメリカ独立戦争の戦費確保のため、銀の国外流出を抑制する政策をとった。そのためイギリスは植民地のインドで栽培したアヘンを清に密輸出する事で超過分を相殺し、三角貿易を整えることとなった。
清では、既に1796年（嘉慶元年）にアヘンの輸入を禁止していた。禁止令は19世紀に入ってからも何度となく発せられたが、アヘンの密輸入は止まず、また国内産アヘンの取り締まりも効果がなかったので、清国内にアヘン吸引の悪弊が広まっていき、健康を害する者が多くなり、風紀も退廃していった。また、アヘンの代金を銀で決済したことから、アヘンの輸入量増加により貿易収支が逆転、清国内の銀保有量が激減し銀の高騰を招いた。
道光帝は1838年に林則徐を欽差大臣（特命大臣のこと）に任命し広東に派遣、アヘン密輸の取り締まりに当たらせた。
林則徐はアヘンを扱う商人からの贈賄にも応じず、非常に厳しいアヘン密輸に対する取り締まりを行った。
1839年（道光十九年）には、アヘン商人たちに「今後、一切アヘンを清国国内に持ち込まない。」という旨の誓約書の提出を要求し、「持ち込んだら死刑」と通告した。さらにイギリス商人が持っていたアヘンを没収、夷館も閉鎖した。
同年6月6日には没収した阿片をまとめて海水（食塩水）と消石灰による化学処理によって処分した（その化学反応で発生した煙によって、焼却処分したと庶民の間では伝承されてきた）。この時に処分したアヘンの総量は1400トンを超えた。その後も誓約書を出さないアヘン商人たちを港から退去させた。
これに対し英国は、1839年10月1日にメルバーン子爵内閣の閣議において遠征軍派遣が決定した。
イギリス海軍は、イギリス東洋艦隊を編成して1840年8月までに軍艦16隻、輸送船27隻、東インド会社所有の武装汽船4隻、陸軍兵士4000人が中国に到着した。英国艦隊は林則徐が大量の兵力を集めていた広州ではなく、兵力が手薄な北方の沿岸地域を占領しながら北上し、大沽砲台を陥落させて首都北京に近い天津沖へ入った。
天津に軍艦が現れたことに驚いた道光帝は、強硬派の林則徐を解任し、和平派の善を後任に任じてイギリスに交渉を求めた。
1841年1月20日には善とエリオットの間で川鼻条約（広東貿易早期再開、香港割譲、賠償金600万ドル支払い、公行廃止、両国官憲の対等交渉。後の南京条約と比べると比較的清に好意的だった）が締結された。ところが英軍が撤収するや清政府内で強硬派が盛り返し、道光帝は善を罷免して川鼻条約の正式な締結も拒否した。
イギリス軍は軍事行動を再開した。英国艦隊は廈門、舟山諸島、寧波など揚子江以南の沿岸地域を次々と制圧していった。
英国艦隊はモンスーンに備えて1841年から1842年にかけての冬の間は停止したが、1842年春にインドのセポイ6700人、本国からの援軍2000人、新たな汽走砲艦などの増強を受けて北航を再開した。5月に清が誇る満洲八旗軍が駐屯する乍浦を陥落させると揚子江へ進入を開始し（ここでも汽走砲艦が活躍）、7月には鎮江を陥落させた[16]。英軍が鎮江を抑えたことにより京杭大運河は止められ、北京は補給を断たれた。
この破滅的状況を前に道光帝ら北京政府の戦意は完全に失われた。
1842年8月29日、両国は南京条約に調印し、阿片戦争（第一次阿片戦争）は終結した。
この条約で清は多額の賠償金と香港の割譲、広東、厦門、福州、寧波、上海の開港を認め、また、翌年の虎門寨追加条約では治外法権、関税自主権放棄、最恵国待遇条項承認などを余儀なくされた。
このイギリスと清との不平等条約に他の列強諸国も便乗するところとなり、アメリカ合衆国との望厦条約、フランスとの黄埔条約などが結ばれている。
アヘンの輸入量は1800～01年の約4500箱（一箱約60kg）から1830～31年には2万箱、阿片戦争前夜の1838～39年には約4万箱に達した。このため1830年代末にはアヘンの代価として清朝国家歳入の80%に相当する銀が国外に流出し、国内の銀流通量を著しく減少させて銀貨の高騰をもたらした。
当時の清は銀本位制であり、銀貨と銅銭が併用され、その交換比率は相場と連動していた。乾隆時代には銀1両（約37g）は銅銭700～800文と交換されていたが、1830年には1200文となり30年代末には最大で2000文に達した。
地丁銀の税額は銀何両という形で指定されるが、農民が実際に手にするのは銅銭であり、納税の際には銅銭を銀に換算しなければならなかった。つまり、銀貨が倍に高騰することは納税額が倍に増えることを意味した。（ウィキペディア）
恐ろしく巨額の富をイギリスは稼ぎ、この富の配分にフランスやアメリカの奴隷商人やアヘン商人が群がった。
この中に米国の大統領となるルーズベルト家やブッシュ家が居たのである。
◆日清戦争
表向き、日清戦争は清の属国である朝鮮の支配をめぐる日本と清の間の紛争であった。 しかし実際には、日本を脅かす朝鮮半島へのロシアの膨張に対して、日本が先手を打とうとしたものである。 これはまた、包括的政策目標を追求する二つの戦争のうちの、最初の制限戦争でもあった。 つまり日本の政策立案者たちはいかなる列強が朝鮮半島を支配しようとも、直接的に自国の安全を脅かすだろうと見なしており、彼らは最初に日清戦争で清を排除し、その 10 年後の日露戦争 (1904–1905) で、朝鮮と南満州の両方からロシアを追い出すことによって日本を守ろうと試みたのである。
最初の日中戦争 (日清戦争) は日本と中国に対する外国の認識に非常に大きな衝撃を与えた。
当時、前近代的な日本とは対照的に、中国はイギリスが所有する『ノース・チャイナ・ヘラルド』紙で、中国を「世界の列強として真に尊敬に値する、唯一のアジアの大国である」と表現している。
一年も経たないうちに、この全てが変化した。中国は莫大な人口、軍隊、資源基盤、そして戦場への近接性、優れた戦艦、数年にわたる軍事的近代化にもかかわらず、全ての戦闘を通じてひどい負け方をしたのである。
その軍隊は混乱の中で軍事物資を置き去りにしたまま原野に逃れ、地元住民に損害を与えた。 他方で官僚は、外国の敵を倒すのに協力するよりは、国内の競争者を犠牲にして自分たちの権力を維持することをより重視していた。
中国の堕落と無能さ同様、日本の武勇と専門的技術はこの戦争に対する外国の傍観者たちの関心を引きつけた。
そして世界は今、これまで研究者や政治家たちさえもほとんど考慮に入れていなかったこの小さな島国の王国が、他の諸国が数世紀もかけて横断した土地に数十年で進出してきたという驚くべき事実を認めている。
東洋においても西洋においても人々の認識を変えたこの戦争は、極東に関与している全ての諸国の外交政策に影響を及ぼした。 中国の脆弱性への認識は、より攻撃的な外国の侵入を引き起こし、「利権の奪い合い」として知られる、海外の列強が中国を勢力圏に分割する時代を招いた。 逆に、日本の強さに対する認識は、日本を列強の地位へと導いた。
1902 年の日英同盟は日本の新しい地位を正式に認めるものであった。 これはイギリスにとって、ナポレオン戦争の終結から第二次世界大戦までの間の、唯一の同盟だった。
この戦争は中国を奈落の底へ沈めた。 それは中国が捨て去ることの出来ない、優越性への執拗な自覚の根幹を打ち砕き、世界における中国の地位の見直しを余儀なくさせる。 かつての儒教世界の構成員である日本に敗北を喫したことは、アヘン戦争を含む、かつてのいかなる西欧諸国による敗北よりも屈辱を決定的にする。 なぜなら異なる文明による敗北ならば軽く扱われうるが、儒教秩序のかつての構成員による敗北ではそれができないからである。 同様に、中国におけるいかなる政治的安定の痕跡も打ち砕かれただろう。
この戦争はロシアにも極めて大きな衝撃を与えた。 それはロシアの外交政策がヨーロッパから離れアジアへ向かうという根本的な変更をもたらした。
ロシアは日本が防衛の手薄なシベリア国境地帯にとって重大な脅威になると判断した。 その結果、ロシア人の入植計画と満州の発展が加速化され、シベリア鉄道が現在と同じアムール川の北岸沿いではなく、バイカル湖—ウラジオストク間の連結をより短くするために北満州を横断するという運命的な決定がなされた。
1900年、義和団の乱が鉄道路線にひどい損害を与えたとき、ロシアは満州全土を占領するために 10 万以上の軍隊で応酬した。 満州におけるロシアの、このように大規模な財政的・軍事的介入が意味することは一つである。 つまり、ロシアはアジア大陸への日本の侵入を最小限にとどめようとしていたのだ。 ロシアと日本の野心の競争は、結果として日露戦争での衝突につながった。（スラブ研究センターニュース 季刊 2003 年冬号 No. 92）
http://src-h.slav.hokudai.ac.jp/jp/news/92/essay-paine.html
日本が大国清に勝って結んだ下関条約の第一条にあるのは、領土問題でも賠償金でもない。「清国ハ朝鮮国ノ完全無欠ナル独立自主ノ国タルコトヲ確認ス」となっている。
この第一条の文言は、朝鮮国が清国からの独立が目的だった。即ち朝鮮の独立を日本が一番に求めていたのである。米国人のスティーブンスは、日清戦争後「朝鮮は国家独立の資格は無く、進んだ文明と経済力を持つ日本に統治されなければロシアの植民地にされるだろう」と語っている。
★日英同盟
イギリスはロシアの満州占拠及び朝鮮半島への進出をよく思っていなかった。当時の日本は、迫りくるロシアの脅威に対抗するため、イギリスと同盟を結ぶべきか、あるいはロシアと協定を結ぶべきかで国論が分かれていた。最終的に政府は日本の独立を保ち国益を守るためにはイギリスと同盟を結ぶ方がよいと判断し明治35年（1902年）日英同盟を締結する。
◆日露戦争
「日露戦争の原因は、満州と朝鮮である。満州を獲ったロシアがやがて朝鮮を獲る」
日露戦争にもし日本が負けていれば、朝鮮はロシアの所有になっていたことは、間違いが無い。
日本は、朝鮮半島を防衛上のクッションとして考えるだけでなく、できれば市場とできればとも考えていた。
19世紀末は帝国主義による世界分割が激しく、東アジアでは、日清戦争に敗れた清に対して列強が支配地を拡大していった。
極東の大地が、ロシア人の駆け回るところ、ことごとくロシア人の所有になりつつあるという異常な事態は、当然、ヨーロッパの外交界を刺激した。
日本の外務省は、英国と同盟したかったが、国力といい、文明の度合いといい、世界に超絶した実力を持つこの国が、世界の片田舎である極東の、それも工業力と名づけるほどのものすらまだ芽生えたばかりの国と対等の同盟を結ぶだろうかという危惧があった。
ロシア人は、民族としてはお人よしだが、それが国家を運営するとなると、普通では考えられないような「うそつき」になるというのは、ヨーロッパの国際政界での常識であった。
ロシアおよび英国がそれぞれ他国と結んだ外交史を調べたところ、驚くべきことにロシアは他国との同盟をしばしば一方的に破棄したという点で、殆ど常習であったと言われている。
「ロシア国家の本能は、略奪である」と、ヨーロッパで言われていたように、その略奪本能を、武力の弱い日本が、外交テーブルの上で懇願してかれら自身の自制心によって抑制してもらうというのは、不可能であった。
ところが、１９０２年（明治35年）1月30日、日英同盟は調印された。
このような状況の中で日本政府はロシアに対して「協商案」を提出した。
（１９０３年（明治３６年）小林寿太郎外相と駐日ロシア公使ローゼンとの間で朝鮮満州をめぐる交渉開始。）
「協商案」の主眼は、
「清国・朝鮮両帝国の独立および領土保全を尊重すること」
「ロシアは朝鮮における日本の優勢なる利益を承認すること。
そのかわり日本はロシアの満州における鉄道経営の特殊利益を承認すること」
といったもので、要するに日本は朝鮮に権益をもち、ロシアは満州に権益を持ち、互いに犯しあわない。というものであった。
これは、日露の帝国主義の角の突きあいであった。
日露双方が、近代的な産業国家になろうとし、それにはどうしても植民地が必要であった。
そのため、ロシアは満州をほしがり、植民地のない日本は朝鮮に必死にしがみついていた。
１９世紀からこの時代にかけて、世界の国家や地域は、他国の植民地になるか、それがいやならば産業を興して軍事力を持ち、帝国主義の仲間入りするか、その二通りの道しかなかった。
ロシアは日本の案を黙殺し、「朝鮮の３９度線以北を中立地帯にしたい」と言ってきた。
中立とは名ばかりで、要するに、平城－元山から以北をロシアの勢力下に置くというものであり、露骨にいえば朝鮮の北半分が欲しいというものであった。
日本はこの交渉に絶望し、談判は決裂した。
１９０４年（明治３７年）２月10日、ロシアに宣戦布告した。
戦いは、朝鮮・仁川沖でのロシア海軍への奇襲攻撃で始まった。
ロシア軍は、旅順と大連を含めた遼東半島南端部分を丸ごと要塞化し、その根元にあたる幅４km足らずの金州地峡全体に堅固な要塞を築いていた。
ロシアは、軍港旅順さえ確保していれば、黄海の制海権が日本側に移ることは無く、さらに、たとえ遼東半島に日本軍が進出してきても、旅順と共に商港ダーリニーの確保は可能であり、日本軍の補給が容易になることは無いと考えていた。
ロシア軍もダーリニーのロシア人も金州・南山の堅固な要塞を過信していた。
日本軍はロシア軍の強力な重火器に苦戦しながらも海軍艦船による艦砲射撃に助けられ、５月１６日の夕刻、南山要塞を陥落させた。南山要塞陥落がダーリニーのロシア人たちを驚かせ一夜にして旅順に避難した。大連は無血で日本の手に落ちた。
開戦時、ウラジオストックはすでに結氷期にあるため、ロシアの極東艦隊１９万トンという大海上兵力のほとんどが旅順港に入っていた。しかし敵艦隊が洋上に出てこないかぎり、強力な要塞砲で護られているこの港に日本艦隊は近づくことは出来ない。
旅順の極東艦隊を殲滅することが、日露戦争における日本の勝敗の分け目であった。黄海の制海権を得なければ大陸での戦闘に補給が出来ない。
旅順港の港口は狭く、その幅は２７３ｍで、しかもその両側は底が浅いため、巨艦が出入りできるのはまん中の９１ｍ幅しかない。そこへ古い汽船を横にならべて５、６艘沈めてしまえば旅順口を封鎖出来ると考えて作戦が行われた。
3回行ったが要塞砲の威力が強く近ずくことがかなわず閉塞することが出来なかった。黄海の制海権を護るため、日本の連合艦隊は、要塞砲の射程外で旅順口を封鎖し続けなければならなかった。
10月、日本陸軍は、遼陽会戦、沙河開戦と辛うじて勝ってきたが、旅順では苦戦していた。
10月15日ロシア・バルチック艦隊はリバウを出港した。
旅順の極東艦隊は、バルチック艦隊の到着を待っていた。バルチック艦隊が到着すれば一緒にウラジオストックまで逃げ込み、体制を立て直し日本の連合艦隊を殲滅し黄海の制海権を取り戻せると考えていた。
旅順要塞を陸上から攻撃していたのは、司令官乃木希典率いる第3軍であった。参謀長は伊地知幸助。
連合艦隊が見つけた、２０３高地は旅順口を見下ろせる格好の場所だった。そこに観測兵を置いて港内の軍艦を海軍砲で砲撃すれば、旅順の残存艦隊は消える。日本連合艦隊は佐世保に帰港しドック入りし、来るバルチック艦隊に備えることが出来る。
それまで、乃木軍は旅順攻撃で累々たる戦死者の山を築いていた。
特に２０３高地の攻略に死傷者が多かったのは参謀長伊地知の無能のせいだと言われていた。
海軍は２０３高地を攻めてくれと様々な方法で乃木司令官に頼んだが、伊地知は「陸軍の作戦に関し、海軍の干渉は受けぬ」と突っぱねていた。
「乃木将軍もその当時は今日人が崇拝するごとき司令官ではなかった」と後年当時のある少佐の証言もある。
そこで、関東軍総参謀長の児玉源太郎がついに旅順に乗り込み、乃木に変わって指揮を取り12月５日２０３高地を攻略した。
最初、海軍が海上から発見した２０３高地という大要塞の弱点を乃木司令官が直に認め、東京の陸軍参謀本部が指示したとおりに、海軍案を乃木司令部がやっておれば、旅順攻撃での日本軍死傷者６万という膨大な数字を出さずに済んだであろう。
旅順攻撃での日本軍の死傷者の数。
戦死者：15,400人
負傷者：44,000人
計：59,400人
２０３高地の陥落は、ロシア軍の防御構成に重大な影響をもたらした。ロシア軍にとってこの高地と連携した要地だった赤坂山の堡塁などはかってあれほど日本兵を殺傷した強力陣地でありながら、地勢上その力を失い、次の日の６日に守備兵は戦わずして退却した。赤坂山以東の堡塁のロシア兵はみな逃走した。
日本軍は２０３高地に見張りを立て、陸軍砲、海軍の艦砲射撃で、旅順口内の艦艇を砲撃し全て殲滅した。
旅順要塞のロシア軍は１９０５年１月２日降伏した。
水師営にて、乃木司令官とステッセル将軍の会見が行われたのは１９０５年（明治３７年）１月５日であった。
バルチック艦隊のロジェストウィンスキー総督はバルチック艦隊を引き連れてウラジオストックに逃げ込むのが戦略目的であった。その成功によってロシアは日本の海上交通を脅かし、満州の日本陸軍を日干しにして戦略的優位にたつという重大な任務を帯びていた。
反対に日本連合艦隊はバルチック艦隊を全部叩き沈めてしまわなければ勝利にならない。
日本海海戦のあった１９０５年５月２７日という日は帝政ロシアのニコライ２世の戴冠記念日であった。ロジェストウィンスキーは速力を調整してこの日に合わせた。
また、バルチック艦隊は長旅で船も乗組員も疲弊しきっていたのでひとまづウラジオストックに入り、艦船の修理・整備を行い残存のロシア極東艦隊と合流して、日本連合艦隊と海戦を行いたかった。
日本連合艦隊の参謀秋山真之は相手の航路の予測に頭を悩ましていた。対馬海峡か、津軽海峡か？。
信濃丸という貨客船を改造した哨戒艦が敵艦見ゆと打電したのは「タタタ、タタタタ」という暗号電文であった。
連合艦隊の旗艦「三笠」は旗旒信号「Ｚ旗」を揚げた。「皇国の興廃、この一戦にあり、各員一層奮励努力せよ」。
また海戦に際し連合艦隊は大本営に打電した。
「敵艦見ゆとの警報に接し、連合艦隊は直ちに出動、これを撃滅せんとす。」「本日天気晴朗なれども浪高し」有名な電文である。
日本海海戦で日本連合艦隊は圧勝した。
しかし、日本陸軍は奉天まで勝ち進んだものの、兵力や武器弾薬の補給が続かない。広大なロシア大陸にどこまでも進出できる筈が無く、日本海海戦の勝利を好機とみて、アメリカの仲介による帝政ロシアとの講和交渉を始めた。
１９０５年（明治３８年）９月５日、日露講和条約に調印した。（アメリカの斡旋でポーツマス条約締結）
関東州租借地に関する日本国の権利関係は日露講和条約と12月に満州に関する日清条約によるものであり、日本国は露國が清国との条約により獲得した権利を露國より継承し、清国の承認を得たものである。
（大連紀行）
http://yotsumoto.daa.jp/home/nisin-nitiro/nitiro.html
こうして日本は満州をロシアから継承し、それを清国が承認した。
この頃は支那大陸のアヘン市場はイギリスを中心にしてアメリカ、フランスの欧米勢力が独占していた。
アヘンの独占により銀の価値が高騰し、莫大な利益を享受していたのである。
◆清国の滅亡から中華民国誕生
1905 中国革命同盟会結成
1911 辛亥革命
1912 中華民国成立、清王朝滅亡、袁世凱臨時大総統に
1915 21カ条要求、文学革命
1919 五・四運動
1920 中国共産党結成
1924 第一次国共合作
1927 上海クーデター、毛沢東江西省井崗山に革命根拠地
1931 満州事変
1932 満州建国
1933 長征開始
1936 西安事件
1937 盧溝橋事件と日中戦争始まる、第二次国共合作
1945 日本敗戦、国共内戦再開
1949 中華人民共和国建国
1966 文化大革命始まる
1976 周恩来、毛沢東亡くなる
1978 日中平和友好条約調印
孫文の革命運動出発(1895)、辛亥革命(1911)
清王朝が衰退の中、清王朝打倒を目指す動きがでてきた。1895年、広州で策を練っていた孫文はその計画が知れ、あやうくつかまるところだったが、日本に脱出。ハワイ、アメリカ、イギリス、そして日本に戻り、宮崎滔天の支援を受けながら、革命運動の拠点とした。日露戦争で勝利した日本を見て、中国から多くの留学生が日本に集まってきた。1905年、東京で中国革命同盟会が成立、孫文が総理となる。孫文は、民族主義（漢民族）、民権主義（民主共和制）、民生主義（国民の生活の安定）を柱とした三民主義を唱え、革命が目指す柱とした。
1908年、光緒帝と西太后が相次いで亡くなると、清王朝最後の皇帝溥儀（宣統帝）が即位、父親の醇親王が皇帝に代わり政治を行った。1911年武昌での反乱がきっかけで、全国22省の内14省が清からの独立を宣言した（辛亥革命）。1912年、革命軍は、孫文を呼び戻し、臨時大総統に選び、国名を中華民国とし、アジア史上最初の共和政権を打ち立てた。
しかし、軍閥の袁世凱が、交渉で、清王朝打倒と引き換えに中華民国総統の地位を手に入れ、独裁政治を始めた。孫文らは国民党を結成、袁世凱に対抗したが破れ、日本に亡命、共和政権は１年で潰れた。
第一次世界大戦(1914)
1914年、第一次世界大戦が始まり、連合国側についた日本は山東省に進出。ついで、中国政府に、山東省や南満州鉄道などの利権等を要求する21か条要求をつきつけた。袁世凱はこれを受け入れ、中国民衆はこの日を国恥記念日と呼んだ。袁世凱は皇帝になろうとしたが、人々は反対、1916年失望の中、亡くなった。
陳独秀、魯迅らは人々の啓蒙の為、この頃より文学運動を展開、狂人日記、阿Q正伝などを発表し、人々の心に影響を与えた。
1919年、北京大学の学生の抗議運動をきっかけに 21か条要求廃棄、軍閥打倒の五・四運動が起きた。この運動の高まりに驚いた中国政府は、ベルサイユ条約受け入れ拒否を発表した。
1917年、ロシア革命によりソビエト連邦が成立、ソ連は世界の革命運動支援の為コミンテルンという組織を作った。そうした、ロシア革命の影響を受け、1921年、杭州で中国共産党が結成された。
1921年、桂林でコミンテルンのマーリンの助言の元、孫文は中国革命の為、共産党との連携を決断、1924年、広州での国民党第一次全国代表大会で国共合作を発表した。しかし、翌1925年、「革命いまだ成功せず」との言葉を遺して、孫文は59歳の生涯を終えた。
1926年、蒋介石率いる10万人の軍隊が、列強と手を結ぶ軍閥打倒の為、北伐を開始し、武漢を占領した。しかし、国民党と共産党の関係は長く続かず、翌27年上海クーデタが起こり、多くの共産党員や労働者が殺された。蒋介石は共産党に対する弾圧を強めていった。
1928年、蒋介石は、東北の軍閥張作霖を倒し、北京に入城した。一方、共産党率いる毛沢東は、1931年、瑞金で中華ソビエト共和国臨時政府を樹立、主席に選ばれた。
この頃、日本は、中国東北地方への進出し、1932年、傀儡の満州国を建国した。蒋介石は、共産党打倒を優先し、1933年、瑞金の紅軍を包囲、毛沢東らは脱出し、以後、延安までの12000kmに及ぶ長征と呼ばれる大行軍を行った。毛沢東は延安を革命拠点とした。
1936年、延安の紅軍討伐の為に西安の張学良を訪れていた蒋介石は、幽閉され、共産党と協力して日本軍に立ち向かうことを求められた（西安事件）。蒋介石は了解、以後、協力して日本軍と戦う事になった（第二次国共合作）。
1937年、盧溝橋事件をきっかけで日中戦争が勃発、以後長い戦争が続く。
◆満州国建国
満州は 、歴史上おおむね女真族（後に満洲族と改称）の支配区域であった。満洲国建国以前に女真族の建てた王朝として、金や後金（後の清）がある。
清朝滅亡（1912年）後は中華民国の領土となったが、政情は安定せず、事実上軍閥の支配下に置かれた。
1931年、柳条湖事件に端を発した満州事変が勃発、関東軍（大日本帝国陸軍）により満洲全土が占領された。
関東軍の主導のもと同地域は中華民国からの独立を宣言し、1932年3月、満洲国の建国に至った。
元首（満洲国執政、後に満洲国皇帝）には清朝最後の皇帝・愛新覚羅溥儀がついた。
日本は満州に里見甫を派遣し「昭和通商」を設立させる。里見は三井、三菱を背後にした資金力と飛び抜けた商才で、中国の地下経済を支配する青幇、紅幇と呼ばれる秘密結社にまで幅広く人脈を広げ、英国を始めとしたアングロサクソンを排除し、中国のアヘン市場をすべて支配下に置いた。
岸信介は大東亜戦争中、中国大陸で満州帝国国務院に勤務する一方、里見甫の経営するアヘン密売会社「昭和通商」で、吉田茂等と共にアヘン密売に従事し、満州帝国建設資金を調達していたのである。池田勇人、佐藤栄作、笹川良一、小佐野賢治もすべてそこに携わっていた。
関東軍と昭和通商はやがて支那大陸全土のアヘン市場を独占する。軍が居ない僻地にまで日章旗がはためき、其れを目にした日本人が感激したと言いうが、そのひらめく日章旗は、実は「ここでアヘンが買えるぞ」という目印であった。
日本人は歴史や史実を語るときに、麻薬（アヘン、コカインなど）が出てくると、全く日本には関係ないものと考える傾向がある。普通に日本人がそう言うものとは関係ないと思ってしまうのだ。
一方、アヘン戦争までして得た市場を奪われ、それに怒ったのが上記英米の王室やアヘン業者である。この怒りは日本人には想像出来ないほどの大きな怒りであった。
この欧米が独占していたアヘン市場にルーズベルト一族がいた。
日本本土への容赦ない無差別爆撃や原爆投下で市場を奪われたその怒りがどのように大きかったか表れている。
そこから怨念による大東亜戦争へと派生していく。
この時からすでに米英は、戦後の日本と日本人の洗脳教育を企てていた。
この関東軍の勢いに乗じて大陸で日本に協力したのがイスラエル建国を悲願とするアイゼンベルグである。
アイゼンベルグは米国を牛耳るマフィアであり、武器弾薬の密輸業者でもある。
◆「ルーズベルトは狂気の男」 フーバー元大統領が批判
2011.12.7 22:41 産経新聞
【ワシントン＝佐々木類】ハーバート・フーバー第３１代米大統領（１８７４～１９６４年）が、日本軍が１９４１年１２月８日、米ハワイの真珠湾を攻撃した際の大統領だったフランクリン・ルーズベルト（第３２代、１８８２～１９４５年）について、「対ドイツ参戦の口実として、日本を対米戦争に追い込む陰謀を図った『狂気の男』」と批判していたことが分かった。
米歴史家のジョージ・ナッシュ氏が、これまで非公開だったフーバーのメモなどを基に著した「ＦＲＥＥＤＯＭ ＢＥＴＲＡＹＥＤ（裏切られた自由）」で明らかにした。
真珠湾攻撃に関しては、ルーズベルトが対独戦に参戦する口実を作るため、攻撃を事前に察知しながら放置。ドイツと同盟国だった日本を対米戦に引きずり込もうとした－などとする“陰謀説”が日米の研究者の間で浮かんでは消えてきたが、米大統領経験者が“陰謀説”に言及していたことが判明したのは初めて。
ナッシュ氏の著書によると、フーバーは第３３代大統領のトルーマンの指示で戦後の日本などを視察。４６年に訪日し、東京で連合国軍総司令部（ＧＨＱ）のマッカーサー元帥と会談した。
その際、フーバーはマッカーサーに対し、日本との戦争は「対独戦に参戦する口実を欲しがっていた『狂気の男』の願望だった」と指摘。在米日本資産の凍結など４１年７月の経済制裁は「対独戦に参戦するため、日本を破滅的な戦争に引きずり込もうとしたものだ」と語ったという。
マッカーサーも、「ルーズベルトは４１年夏に日本側が模索した近衛文麿首相との日米首脳会談を行い、戦争回避の努力をすべきだった」と批判していた。
著書ではフーバーが「米国から日本への食糧供給がなければ、ナチスの強制収容所並みかそれ以下になるだろう」とマッカーサーに食糧支援の必要性を説いていたことも詳細につづられており、フーバーの対日関与の功績に光を当てるものにもなっている。
ナッシュ氏は「この著書が、今でも米国の英雄とされているルーズベルト大統領への歴史評価を見直すきっかけになってほしい」と話している。
◆日本を巧妙に対米戦争へ…「幻の禁書」邦訳で日の目
2011.12.8 07:46 産経新聞
今月２５日に全訳刊行（上巻）される「ルーズベルトの責任－日米戦争はなぜ始まったか」（藤原書店、下巻は来年１月刊行）には、ルーズベルト米大統領が、巧妙な策略によって日本を対米戦争へと追い込んでいった過程が、米側公文書などによって、浮き彫りにされている。
著者は、米政治学会会長や歴史協会会長などを務めた第一人者、チャールズ・Ａ・ビーアド元コロンビア大教授（１８７４～１９４８年）。順次解禁された米側の外交公文書や連邦議会議事録など膨大な資料を詳細に調査・分析し、１９４８年４月に米国内で発刊されたものの、政府側の圧力などによって激しい不買運動が起き、事実上の禁書扱いとなってしまった「幻の名著」だ。いわゆる「ルーズベルト陰謀説」が終戦直後に、米側公文書などによって裏づけられていた意味は大きい。
４８年当時の日本は占領下にあり、刊行するすべもなかったが、今回、同書店が５年がかりで発刊にこぎつけた。藤原良雄社長は、「米国を代表する歴史家であるビーアドにとって、国民を欺く（ルーズベルト大統領の）行為は憲法違反という思いが強かったようだ」と話している。（喜多由浩）
◆アメリカが真珠湾攻撃以前に対日参戦していた証拠
【真珠湾攻撃以前から日米は戦争状態だった】（ブログ「草莽崛起」 ）
満州事変の前から米国は満州の日本と対立する勢力に援助をしていました。
昭和２年（１９２７年）
張作霖が米国資本を背景に満鉄併行線を完成（協定を無視した）
昭和６年（１９３１年）
張学良軍に米国から年間戦車１００台、飛行機数十機、弾丸百万発の生産能力のある兵器工場建設を援助。総額２６００万ドルに及ぶ資金援助を３年間で行うことを決定。
満州事変後は支那に援助を続けます。
昭和８年（１９３３年）
米国より８０００万ドルの小麦と綿花、借款を南京の国民党政府に供与。
昭和９年（１９３４年）
米国と支那の間に空軍３年計画契約交渉が行われ、借款により米軍用機購入と米海軍予備将校の指導のもと飛行場を建設
昭和１２年支那事変が勃発しますが、援助は行われます。
昭和１４年（１９３９年）
米（輸出入銀行）より支那国際貿易委員会へ４５００万ドルの資金援助。
昭和１５年（１９４０年）
米より蒋介石政権に対する２０００万ドルの資金援助。追加で２５００万ドル供与。さらに１億ドルの資金と新式戦闘機５０機の援助を約束。
昭和１６年（１９４１年）
２月 米よりＰ４０Ｂ戦闘機百機の援助を決定。
４月 米軍パイロット派遣を決定（フライング・タイガース）
５月 米より支那向けトラック３００台をビルマ・ラングーン経由で出荷承認。４９４３万ドル相当の軍需物資の供与を決定。
７月 米志願兵による支那からの日本軍爆撃のためＢ１７ ５００機の対支派遣決定。
ここまで来ると明らかに戦争行為ですね。宣戦通告なしに戦争をはじめたのは米国のほうです。国際法では交戦国の一方に対して軍事援助するのは中立を放棄し、戦争当事国になったものとみなされます。ですから真珠湾攻撃以前に日米は戦争状態だったわけです。一方的な国家間の友好関係の破棄がある以上、真珠湾攻撃は宣戦布告なしでも合法的です。
さらに米英は昭和１６年にはタイやベトナムから米やゴムを大量に買って、日本に渡らないよういに嫌がらせを行い、
５月には英領においては日本および円ブロック向け「ゴム」の全面的禁輸を行っています。
６月には米が手を回して日本とオランダ領インドネシアとの石油の交渉を決裂させます。
７月には米、英、オランダが足並みそろえて日本の資産凍結を行いました。
８月には米が対日石油を全面禁輸。もうこれは宣戦布告と同義です。さらに挑発的なのはポップアップ巡洋艦と呼ばれるもので、巡洋艦３隻を豊後水道あたりまで、出撃させました。米は前年にはマッカラムメモランダムという日本を戦争に引きずり込む計画をたてており、着々と実行していたのです。
私の子供の学校の先生は「日本が攻撃したからアメリカが怒って爆弾を落としたのです」などと教えていますが、このようなバカな認識を日本人は持ってはなりません。日本が真珠湾を攻撃して開戦したのは米が明らかな敵対行動を取り、支那事変の終結を妨げ、そして禁輸などで日本を経済的に圧迫していったからです。資源のない日本に経済封鎖をかけて、さらにハル・ノートという最後通牒をつきつけ、日本人は大陸から引き揚げろという。もしそのようなことを受け入れれば、数百万の餓死者を出したことでしょう。日本は自存自衛のために英米と戦わざるを得なかったのです。
戦後、敵であったＧＨＱ総司令マッカーサーは以下のように認めています。このことを日本人は良く知っておくべきだと思います。東京の杉並区で「新しい歴史教科書をつくる会」の教科書を採用する話が出たとき反日議員が騒いで山田区長をとっちめようと画策し、議会で「この間の戦争は侵略か聖戦か」と山田区長に問い詰めたとき、区長がこのマッカーサー証言を述べたところ、反日議員は黙ってしまったそうです。
１９５１年の米国議会上院の軍事外交合同委員会のマッカーサーの答弁
「日本は絹産業以外は国有の産物はほとんど何もないのです。彼らは綿がない、羊毛がない、石油の産出がない、錫がない、ゴムがない、その他実に多くの原料が欠如している。そしてそれら一切のものがアジアの海域に存在していたのです。
もしこれらの原料の供給が断ち切られたら１千万から１千２百万の失業者が発生するであろうことを彼らは恐れていました。したがって彼らが戦争に飛び込んでいった動機は、大部分が安全保障の必要に迫られてのことだったのです」
(ここまで http://blogs.yahoo.co.jp/jjtaro_maru/27305197.html から転載 。)
◆アメリカが真珠湾攻撃以前に対日参戦していた証拠・米正規軍による日本本土爆撃計画に米大統領が署名
伝説の戦闘機部隊「フライング・タイガー」の元パイロットが訪中―北京市
4月23日15時43分配信 Record China
2007年4月21日、日中戦争で活躍した戦闘機部隊「フライング・タイガー」のエドワード元大佐が訪中し、北京航空博物館に訪れた。
フライング・タイガーは中国空軍所属のアメリカ志願兵による戦闘機部隊。1942年にアメリカ人飛行教官のシェンノート（中国名は陳納徳）氏により創設された。200余名の隊員からなり、大きな戦果を挙げたことで知られる。エドワード氏は当時のパイロットスーツに貼られていた布を見せた。「来華助戦洋人、軍民一体救護（この者は中国を助けるためにやってきた外国人である。軍人も民間人もみなこの者を助けよ）」と書かれており、不時着した時などに現地の中国人の助けを借りるためのもの。実際、多くの隊員が救われたという。
フライング・タイガーの元隊員も中国人の戦友もかつての友情を忘れていない。87歳になるエドワード氏は今回が19回目の訪中。「古い友達に会いに来たんだ」と語った。北京訪問後は各地をまわり戦友たちと旧交を温める予定だという。
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実は、このフライング・タイガーこそ、アメリカが真珠湾攻撃以前から対日戦争に参戦していた何よりの証拠だ。
1941年7月23日、ルーズベルト大統領など米国首脳がフライング・タイガーによる日本本土爆撃計画に署名
7月25日、在米日本資産を凍結
8月1日、米国が対日石油輸出を全面禁止
11月26日、ハルノート提示
12月7日、真珠湾攻撃
真珠湾攻撃（奇襲）よりも4ヶ月以上前にアメリカによって日米戦争は始まっていたのだ。
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◆大戦中の義勇軍「フライングタイガーズ」 正規の空軍部隊だった 米紙が報道
1991/07/08, 読売新聞
【ロサンゼルス七日＝桝井成夫】第二次大戦で蒋介石総統の中国国民党軍に協力、中国南部とビルマ戦線で日本軍機を大量撃墜したことで知られる「フライングタイガーズ」は、日米開戦半年前の一九四一年春、米国防総省の承認のもとに空軍基地から集められた戦闘機パイロット二百五十九人による正規の“エリート空軍部隊”だった、と六日付のロサンゼルス・タイムズ紙が報じた。同部隊はこれまで、民間義勇軍とされ、国防総省自体、陸軍省や大統領とのつながりをいっさい否定してきたが、約百人の生存者が国防総省に史実を認めるよう請願、このほど退役軍人として認められたという。
同紙によると、「フライングタイガーズ」のパイロットは、蒋介石の軍事顧問クレア・シェンノート氏によって、当時の新米パイロットの五倍相当に当たる月給六百ドルと日本軍機一機撃墜ごとに五百ドルという破格の報酬で、全米各基地から集められた。全員は農民や伝道師、エンジニアなどを装ってビルマに集結。蒋介石政権が米国に借金する形で資金を負担、弱体の中国航空部隊を裏で支えた。
現地で飛行訓練を積んだ後、十二月の真珠湾攻撃直後から国民党軍のマークが入ったＰ４０戦闘機に搭乗、中国南部とラングーン周辺で日本軍機と交戦し、日本陸軍航空隊の戦闘機など日本軍機二百九十六機を撃墜したとされている。
同紙は「フライングタイガーズ」研究家デービッド・フォード氏の証言として、当時のモーゲンソー米財務長官が取り決めた国民党への一億ドルの融資が役に立ち、ルーズベルト米大統領経済顧問のロークリン・カーリン氏が計画全体の調整役を務めたとの見方を示している。
さらに同紙は、「フライングタイガーズは大統領と米軍中枢の承認を受けている」との米陸軍航空隊ヘンリー・アーノルド将軍のメモ（一九四二年）も見つかったとしている。真珠湾奇襲の半年前に米側が軍事行動をスタートさせていたことを示すものとして議論を呼びそうだ。
Ω Ω Ω Ω
◆「真珠湾攻撃」の５か月前 米が日本爆撃計画 「大統領も承認」／ＡＢＣテレビ
1991/11/24, 読売新聞
★米・ＡＢＣテレビが「米の責任」論評
【ニューヨーク二十二日＝藤本直道】米ＡＢＣテレビは二十二日夜の報道番組「２０／２０」で、日本軍の真珠湾攻撃の五か月も前にフランクリン・ルーズベルト米大統領は、中国本土から日本への長距離爆撃計画を承認していたと伝え、同大統領は日本を意図的に開戦へ追い込んだと論評した。真珠湾五十周年を前に日本の奇襲を改めて強調する報道が多い中で、米国の開戦責任を米国側からまじめに論じたものとして異色の番組。
この爆撃計画そのものは一九七〇年に公開された公文書の中にあったが、その後歴史家に検証されることなくやみに埋もれていたという。同テレビは当時のパイロットや大統領補佐官などの生々しい証言を伝え、米政府が日本への石油禁輸を決めた時期と対日爆撃計画承認がほぼ同時期であり大統領補佐官の証言からも、ルーズベルト大統領が日本を開戦に追い込む意図であったと論評している。
この計画はＪＢ３５５と名付けられ、一九四一年七月二十三日に大統領だけでなく当時の戦争長官、海軍長官なども署名。ビルマから中国への物資補給路を援護するため中国に雇われた米人パイロット・グループ、フライング・タイガースを率いるクレア・シェンノート氏がこのＪＢ３５５計画にもからんでいた。
米政府は日本の弾薬工場や重要な産業施設を爆撃するため、長距離爆撃機六十六機を供与するほか、数百万ドルにのぼる経費や兵員も負担することを承認していたが、これは当時の米国の中立法に反するという。
シェンノート氏は、この爆撃により「日本の紙とマッチの軸で出来たような建物を灰に出来る」と報告していたが、作戦実施に手間取っているうちに真珠湾攻撃が始まった。
(ここまで http://blogs.yahoo.co.jp/deliciousicecoffee/18552735.html から転載。)
日本への先向爆撃計画「JB-355」を承認したルーズベルト大続領のサイン入り文書。「1941年7月23日。了解―ただし、軍事使節団方式を採るか、アタッシェ方式を採るかについては再検討されたし。FDR」
『「幻」の日本爆撃計画』（アラン・アームストロング著、塩谷紘訳）（日本経済新聞社）
大東亜戦争は以上のように、ルーズベルトのアヘン市場を奪われた日本憎しの怨念から日本が戦争に引きずり込まれたものと言える。
終戦後日本の「昭和通商」から、アイゼンベルグがイスラエルの諜報機関「モサド」を設立し、米国のＣＩＡ設立を指導する。英国はすかさずかってのロスチャイルド一族の麻薬王サッスーンがアヘン市場を奪還しようとしたが、一族から派遣されたメンバー全てが殺害されて仕舞った。
こうして支那大陸のアヘン市場はユダヤの一大市場と変貌する。
共産党政権を嫌った「昭和通商」の中国人は黄金の三角地帯を占拠し世界一のアヘン生産地に変貌させた。現在はアフガニスタンが世界一の巨大生産地となっている。
