記事のタイトルをNSA監視の別の目的は市場操作による軍事資金の略奪

怪異な金融ジャーナリスト、マックス・カイザーが暴く。


「ブッシュのことを悪魔だなんて言ったら、悪魔に失礼じゃないか」－エクアドル大統領

米国家安全保障局（NSA）の全世界規模での監視の実態を暴露したエドワード・スノーデンの亡命受け入れ先として、ロシア、アイスランド、エクアドルに続いてベネズエラとボリビアが名乗り出ました。

これらの国々に共通しているのは、ロシアを除いて、すべて国際金融マフィアに自国の市場を滅茶苦茶にされた国です。

アイスランドは、中央銀行を完全にロスチャイルドらの国際金融マフィアに掌握されて、いったんは破綻に追い込まれましたが、国民運動によって、銀行を国有化すると同時に、腐敗した政府の連中を総辞職させ、すべてを一新することによって立ち直ったのです。

エクアドルは、ラファエル・コレア大統領に替わってから、米国の傀儡政権であった前政権の残党を一掃し、多国籍企業の略奪から自国の資源を守る政策に大きく舵を切り、国益を第一に掲げる大統領として国民の支持を集めています。
成果は確実に現われ、貧困率も下がり、経済も再生しています。

徹底してNWOを「不潔この上ない」と毛嫌いしているコレア大統領は、「ブッシュのことを悪魔だなんて言ったら、悪魔に失礼じゃないか」と啖呵を切ったためか、ワシントンから徹底的にマークされています。

ワシントンは、エクアドルがスノーデンの亡命を受け入れることを真っ先に表明したため、「エクアドルが、スノーデンの亡命を受け入れれば、野菜と花の輸入を止める」という報復措置に出てきたのです。

また、コレア大統領が、スノーデンを受け入れれば、米国のジャッカルによって早晩、暗殺されるだろうと噂されています。
南米では、政治家たちが命を懸けてNWOと戦っているのです。

そうしたところに、ベネズエラのマドゥロ大統領が5日に、続いてボリビアのニコラス・マドゥロ大統領が7日に、スノーデンの亡命受け入れを正式に表明しました。

ニカラグアのオルテガ大統領も5日に、「状況が許せば、喜んで亡命を受け入れる」と語っています。

ボリビアなどは、IMFと世界銀行にまんまと騙されて、公営水道まで多国籍企業に売り渡してしまったせいで、屍累々の惨状。

国民が立ち上がって、グローバル・エリートたちの手から公営水道を取り戻したのの、多国籍の水メジャーから、多額の違約金を押し付けられて、今後は茨の道を歩むことになります。
しかし、それでもボリビアの人々は屈服しないのです。
ボリビアと多国籍水メジャーとの戦いは、今日も続いています。

国会で諮りにかけるどころか、国民に一切知らせず、ワトンシンの一介のシンクタンクに言われるまま、「日本の水道は国営だろうが、市営・町営だろうが、すべて民営化します」と言い放った麻生太郎などは、こうした国に行くことさえできないでしょう。悪魔的売国奴のシンボルとして、袋叩きに遭うでしょうから。

こうした国々で行われていたことは、市場操作です。
軍産複合体の米国のもうひとつの顔－ワシントンと金融テクノロジーとが一体となった国際的な金融詐欺の顔が炙り出されてきました。

過激な金融ジャーナリスト、マックス・カイザーが、その辺りを暴いています。ロシアのRTの最近の報道です。

スノーデンのリーク後、米国経済の国際的信用は脆くも崩れ去った
International confidence in US economy ‘crumbling’ after Snowden leaks
（RT 2013年6月25日）

マックス・カイザーによれば、エドワード・スノーデンによって、国際的な監視の事実が暴露されたことに加えて、米国が、その軍事的野心に、どれほどの資金を供給しているのか正確に明らかにしている、と言います。

RTの司会者:
さすがに、あなたでも、スノーデンの“冒険談”と米国経済との間に、ある種のつながりがあるとまでは言えないでしょう？

マックス・カイザー:
米国経済は、世界準備通貨としての米ドルが世界に受け入れられているという信用、また、米国の債券市場が標準を維持しているという信用の上に成り立っています。

金利と中央銀行の政策を通して、米国の信用、世界帝国であり続けることができるという能力への信頼が、まさに世界中が見守る前で崩れ落ちてしまっているために、債券市場の投げ売りや株式市場の投げ売りを見る羽目になってしまいました。

興味深いのは、エドワード・スノーデンがブーズ・アレンのもとで働いたということです。

巷間言われているのは、ブーズ・アレンは、他の数社といっしょになって、ライボー市場の不正操作、エネルギー市場の不正操作、FOREX（Foreign Exchange：外国為替）市場の不正操作などの首謀者だということです。

また、米国経済自体では、軍事的な野心を支えることができず、それゆえ市場操作に手をつけてしまったのです。
これは、米国の軍事帝国を続けていくための“燃料”です。

伝えられているところでは、エドワード・スノーデンが集めることができる情報の種類というのは、アメリカの軍事作戦に投入される数十億ドルの金を流すチャンネルを作るときの方法で、市場操作をするときのキーだということです。

マネーと市場と不正操作は、実際に関係しています。

それは、セキュリティとは関係がありません。
ホワイトハウスが言っていることが、すべてではないのです。

思い出してください。ホワイトハウスは、ウォールストリート、ブーズ・アレン、ヘッジファンド、そして汚れた銀行家の経済的利益の操り人形です。

RTの司会者:
グーグルやフェイスブックのような巨大企業のいくつかが、PRISMプログラムを使った監視を行うことで、いったいどんな利益があるのか、お聞かせください。
金融からの利得があると？

マックス・カイザー:
ええ、絶対に。
操作の全部は、インデックスを偽装することです。

どんなインデックスでも、データに敏感に反応します。
したがって、データを操作すれば、インデックスを操作することができるのです。そして、市場を操作できます。

もし、フロント・ランニング（インデックスの値決めのときに複数の通貨の指標を組み合わせること）、ハイ・フリークェンシー・トレード（高速の自動売買）、アルゴリズム・トレード（マーケットの動向に応じて、自動的に売買注文を繰り返す方法）によって、数十億ドルを作り出すことのできる内部情報に精通しているなら（可能です）。

もちろん、ウォールストリートのすべての銀行は、この上におかれているし、英国のすべての銀行も同じです。

エクアドルの外務大臣が、こう言いました。
「あなた方は、我々がエドワード・スノーデンを（亡命を受け入れた後に、結局は米国に）引き渡すのではないかと考えているらしいが、それでは、（エクアドルの）市場を操作し、テロまがいの攻撃を仕掛けた銀行家たちをエクアドルに引き渡すというのは、どうだろうか？」。

これは、まさにそういうことなのです。

あるいは、アイスランド政府がアイスランド側に引き渡すよう要求しているものの、現在、英国でかくまわれているアイスランドの銀行家については、どうですか？

米国と英国で保護されているバンキング・テロリストたちの、こうした同じようなケースについはどうですか？

米国と英国は、犯罪者の引渡し協定に応えていません。

これが、金融のごまかしのすべてなのです。

不運なことに、アメリカは、もはや戦争をするだけの金を持っていません。
だから、スヌーピング（巨大ネット企業などのサーバーに入って、取引情報などを覗き見して重要なデータを吸い上げる）、データ収集、（金融）市場操作に手を染めるようになってしまったのです。

RT:
外交上の諍いという点では、どうですか？

中国とワシントンとの間に緊張状態が見られました。もちろん、それは経済の緊張につながっているのですが。
このことは、両者の間の貿易に影響を与えるのでしょうか？

マックス・カイザー:
私は、ロシア、中国、エクアドルに、米国と英国にいる金融テロリストたちに、断固、立ち向かってほしいと思っています。

最後まで貫いて欲しい。
決して、途中で諦めたりせず、ウォールストリートの金融テロリストたちに決して温情を示さないでほしいのです。

RT:
しかし、エクアドルのような小国は、米国のような巨人に、どうやって立ち向かっていったらいいのでしょう？
両国の間には、現在でも貿易取引が行われていますが。

マックス・カイザー:
エドワード・スノーデンが証明したことは、理に適った生活を送り、己の信念に忠実であれば、世界を変えることができるということです。

RT:
中国と米国との間の金融における諍いは生じますか？

マックス・カイザー:
中国は、1兆ドル分の米ドルを持っており、いつでも投売りできる状態にあります。
もし、中国がそうすれば、金利が5～6ポイント上昇し、米国の不動産市場は崩壊に陥るでしょう。
中国は、そうした魔法のカードを持っているのです。

中国は、この点で陰で糸を引いていると言えます。
中国には、出せるすべてのカードがあります。

米国は、世界最大の借金大国です。

今日の債券市場を見てください。
米国の“ホログラム金融”の信頼は崩壊し、世界中で米国債が劇的に投げ売られているのです。

中国は、いつでも押せるぞとばかり、スイッチを指ではじいているのです。
中国は、アメリカが裸の王様であることを理解しています。

米国には、軍隊を支えていくだけの経済活動の基盤がありませんし、米国発の財政活動もありません。

もうゲームオーバーです。


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（管理人）

日本政府は、ワシントンの金融市場からの略奪を知っているのか

マックス・カイザー（Max Keiser）とは、ロシア・トゥデイ「RT」(ロシア国営のデジタルTVニュース・チャンネル）に自分のチャンネル「カイザー・レポート」を持っている元株式ブローカー。
仮想専門技術や仮想通貨の発案者でもあり、市場の予測などを提供している金融ジャーナリストです。

一貫しているのは、ウォール街と国際銀行家を猛烈に批判し続けていること。

2010年12月には、「銀行の取り付け騒ぎが起きるぞ」と、ほうぼうの銀行に電話をかけまくったり、少々、お騒がせなところがあるのですが、反面、熱烈なファンも多く、金融マスコミ人というよりは反抗心旺盛なアクティビスト。

「銀を買ってJPモルガンを潰そう」運動(Crash JP Morgan Buy Silver)の提唱者でもあります。

とにかく語り口が独特で、猛烈な早口。
youtubeに投稿されている多数の動画で重大な警告を発しているのですが、断片的にしか分かりません。

マックス・カイザーは、「国際金融マフィア、国際銀行家によって金融恐慌がまもなく起こる」と2年ほど前から主張しています。
その引き金になるのは、グローバル・エリートたちの奴隷となって徹底した金融緩和を続ける日本だ、と言っています。

2012年12月22日のKeiser Report　　Episode 383で banking KAMIKAZEと言っています。



05:20でbanking KAMIKAZEと。以降、この言葉が何度か出てきます。
別の番組でも言っています。

マックス・カイザーのbanking KAMIKAZEという言葉は、安倍政権誕生と同時に使い始めたようです。

「安倍政権に替わって、積極的な金融政策を進めようということが引き金となって、これから激化するであろう世界通貨戦争（global currency war）の口火を切る可能性がある。
今回の日銀改革は最悪の結末を迎える。

日本の神風バンカーたちが、世界の金融都市に致命的な爆弾を落として行くのだ」と。

メルク・インベストメンツの社長兼CIO（最高投資責任者）のアクセル・メルク氏は、ズバリ！「日本円は崩壊する」 と指摘。

「安倍政権は盲目で財政出動しか見ていない。
グローバルな通貨危機は、アメリカからヨーロッパ、そして次は 日本へシフトする」。

メルク氏は、マックス・カイザーと違って、あくまで「米国発」と見ています。

いずれにしても、崩壊の直接の引き金は株価の暴落ではなく、金利の急激な上昇による赤字国債の暴落です。
株は企業の信用、国債は国家の信用。

国家の信用が崩れたときに本格的な崩壊が起こります。

米国は、それを戦争か、もしくは、エイリアンの攻撃（彼らが作り出したエイリアン）か、あるいは某国によるEMP攻撃か、太陽フレアによるシャットダウンか、あるいは最悪、国内での核テロ…このいずれかを人為的に引き起こして、バンキング・ホリデーを実施し、人々の銀行口座を、すっからかんにするはずです。

日本は、ひたすら痛みに耐えて、「金融と通貨の安定のため」という名目で資産家から合法的に資産を吸い上げる法律を、あらかじめ作っておくでしょう。

「死亡税」などは、その兆候です。（日本人は暢気に構えていますが、こんな法案ができること自体、この政権は国家破綻させることも厭わず、ということなのです）

国民がこのまま寝ぼけていれば、結果、富裕層、中流層は壊滅し、共産主義のような社会が訪れるはずです。
これが、グローバリストの狙い。

これ以上ないというほど無知な安倍政権は、訳も分からず、ワシントンが敷いたレールの上を突進しているだけです。

さて、今回のこのRTの記事が何を言っているのかいうと、「米国は、インデックス操作を行っている」ということです。
インデックス、というのは、ファンドや日経225などの指数のことです。

フロント・ランニング（インデックスの値決めのときに複数の通貨の指標を組み合わせること）、ハイ・フリークェンシー・トレード（高速の自動売買）、アルゴリズムトレード（マーケットの動向に応じて、自動的に売買注文を繰り返す方法）によって、数十億ドルを作り出すことのできる内部情報を盗むことができれば、毎回大儲けできるということです。

このアルゴリズム（銘柄を組み合わせるときの約束事、とでもいいますか）を知っていればインデックスの動きを読むことができるというわけです。

マックス・カイザーは、スノーデンの暴露情報から、こうした債券などの金融市場から吸い上げた巨額の資金を軍事費に回していることが分かったというです。
このお金は投資家のものですから、これは国家による大規模な詐欺であり、姿のない強盗に等しい行為です。

欧州各国G8も、NSAの情報収集のターゲットにされていたことを知って、怒り心頭の演技をしていますが、一様にスノーデンの亡命受け入れを拒否しているところから見れば、彼らも一蓮托生であることは間違いのないところです。

では、日本政府はどうか。

自民党の菅官房長官は、「仮に違法な活動があるのであれば、あってはならないことだ」と言うだけ。
抗議もしないし、調査もしない。

国民の安全を守るどころか、平気でプライバシーを売り渡し、金融市場から日本人の虎の子が米軍の人殺しのための予算として吸い上げられている可能性があるのに。

どこまで腐りきった政権なのでしょう。まったく信じられない人々です。

ワシントンには、かねてから国家予算に計上されていない秘密のプロジェクトがいつくかあると言われています。
その代表的なものは、ニューメキシコ・ドゥルセ地下基地です。

20100327-1.jpg
アメリカ全土に出来上がっている地下都市

その建設資金も、スノーデンが告発した資料にあるような市場操作によってかすめとったのであれば、ワシントンは世界一の巨大な犯罪組織ということになります。

さて、ワシントンのギャング団は、いったい何を画策しているのでしょうか。
もう分かっているのですが、後は人々が信じるかどうかだけの問題です。

平均的な日本人、つまり洗脳から抜け出せない人たちはこう言うのです。
「まさか」。

９月① 回復か、それとも破滅への道か。

ワシントンのリーダー（オバマ）は経済が回復したと主張し続けています。米国財務長官ティモシー・ガイトナーは「回復の兆しが見えている。民間投資が拡大しており、雇用が回復し始めている。それは大きな励みになるものだ。」と伝えています。
アメリカ連邦準備委員会議長のベン・バーナンキは、「安定成長、失業率の低迷、数年間はわずかなインフレが続く。」と私たちに伝えました。
わが国の失業率はとても緩やかな動きです。ＡＰ通信による報告によると、７月に民間部門の雇用が71000人増加した。と伝えました。
これらは、意味のない数字であり、9.5％の失業率に加えられていません。アメリカ合衆国は、毎月20万人の雇用増加を追加で増やす必要があります。このペースで仕事が増えたとしても、全ての人の雇用を回復するには何年もかかることでしょう。
この報告書の中には、1460万人ものアメリカ人が求職中とあります。
多くの経済学者や経済の専門家は、「ダブル・ディップ・リセッション」（２番底）に直面している。短期の成長の後に、次の景気後退が待ち受けている。
マリーランド大学の経済学者・ピーター・モリキは、「経済回復が衰えており、その兆候がいたるところにある。」と述べています。
イエール大学の経済学者、ロバート・シラーは、ダブル・ディップ（２番底）の確立は５０％を超えている。と述べています。
元アメリカ連邦準備委員会議長のアラン・グリーンスパンすら、２番底が起きることを認めています。
住宅市場は、政府による産業奨励策を止めた７月に減退し始めました。
ロイターによれば、住宅購入契約は過去１３年間の最低を更新しました。
また、建設会社の信用は１５ヶ月最低を記録しており、銀行は記録的な速度で住宅を再購入している。
2010年第二四半期に、銀行は26万9962軒の住宅を取得し管理下においており、今年中には１００万軒の住宅を取得すると予測されている。
この国の住宅の崩壊は不幸な結果を生み出し、ホームレスが増加しています。2009年、17万家族がホムレス施設の避難所を探さなければなりませんでした。2007年以降30％も増加しています。

FDIC当局は、銀行を閉鎖し続けています。最近の破綻は、フロリダ、ジョージア、オレゴン、ワシントンの銀行です。アメリカ合衆国の破綻銀行数は108行にもなりました。2007年は３行の破綻、2008年は25行の破綻、2009年は140行が破綻したことは注視すべき出来事です。

彼らは、これらの日々を「回復」と呼んでいます。これらの回復の日々、ニュースの見出しなどではアメリカ経済の弱い回復を見てきました。
州知事などは、財政問題に直面している。
連邦準備制度は懸念する事柄が増え続けている。
アメリカの州は、財政不足分の削減を突きつけられている。
シュワルツネッガーはカリフォルニア州の財政が緊急事態に陥っている。
失業と住宅はアメリカの景気回復に危機を増し加えている。
多くのアメリカ人の信用状態は低迷している。
そして、競合する通貨はミシガン州中部で受け入れられている。どうやら、ミシガン州の人々は米国通貨ドルがわずかしか信頼を得ていないので、通貨として代わりに彼らの私設硬貨を使用しているのです。

その一方で、ワシントンの議会では、社会保障受給を７０歳にまで引き上げる話しがされています。
下院議員議長である、ステニー・ホイヤーは、「わが国を破綻させず、国防と現状の課税を維持できると言うならば、自分とその子供達に嘘を付いている。
私たちは、高年齢退職や寿命を決めること、さらには進歩的な社会保障と健康保険制度、より強いセーフティネットをアメリカ人がもっとも求めることが出来、また主張すべきだ。」と述べています。

USニュースとワールドリポートは「新しい引退の８つの現実」と題した記事を発表しました。
記事は、「退職して学校に戻ることよりも、仕事を続けるように。」との提案をしていました。
それは将来、多くのアメリカ人が退職する機会を決して得られないようにも見えます。
ビジネスインサイドからの最新の報告によると、36％のアメリカ人が退職金積み立てを持たない。43％のアメリカ人は退職への準備に、１万ドル未満の貯蓄しか持たない。これらのことを伝えました。
恐らく、金持ちはより豊かになり、貧乏人は窮乏に陥っています。そして、中産階級は全て姿を消しつつあります。

最新のニュースはそれらが正確に起きていることを伝えています。
以下の事実をご覧下さい。
全ての米国株式の83％が1％の人の手にあり、2009年には140万人が個人破綻し、4000万人がフードスタンプを受けています。
一方では、億万長者の数は、2009年にアメリカ合衆国の10の主要都市において、17.5％増加させました。

経済崩壊！８月③

オバマ大統領はこの数ヶ月に米国経済が「回復している（リカバリー）」と述べています。
彼は更に続け、景気刺激策が効果を示し「指標は良い方向である。」とも述べています。

しかし、私が見たニュースでは６月の米国消費者信頼指数はボロボロに崩れていました。
最大８０００ドルの初回住宅購入税額控除の期間終了で、住宅販売は売れ残りにより５月に30％急落した。エコノミストが10.9％の減少を予測していたので、不動産業界の多くが驚いた。

恐らく、政府が効率的に運営されていないので、住宅購入借入プログラムが終了したことは良いことある。CNNテレビによると2800万ドル以上の資金がプログラムにより盗み取られ、910万ドルは囚人によるものが含まれていると報告した。

その間、バラク・オバマの特別な住宅ローンは、マイホーム所有者が住宅ローンの支払いをより楽にするために計画された、とても魅力的な失敗であった。
2010年5月、プログラムに登録された124万人の借入者の３分の１以上をふるい落とし、155,000人の参加者もプログラムから申し込み解除された。
国立社会再投資連合の最高責任者ジョン・テイラー氏によると、
「担保権執行（受け戻し権喪失）：防止プログラムは、最小限の効果であった。」と伝えられている。

2010年７月上旬、わが国の失業率は9.5％でした。これは実際には、６月の9.7％よりも改善しているが、652,000人が仕事を探すことを停止し、失業者数に数えられないだけである。
AP通信によると、アメリカ合衆国は、不況が始まったときよりも790万人分の仕事が減少している。

ベン・バーナンキFRB議長は、失業率が高い状態でとどまると予測している。
「失業率はしばらくは高い水準であり、それは多くの人々の経済的ストレスが高まることを意味します。」
またバーナンキは、「私の最善の予測は、回復は続くが、ものすごくは感じられないだろう。」と述べました。

オバマとバーナンキが回復（リカバリー）の話しをする間にも、わが国の銀行は倒産を続けています。最近の倒産は、フロリダ、ネバダ、カリフォルニア、ネブラスカ、ミシシッピとイリノイの銀行です。
監視委員会によると、2010年にアメリカ合衆国の８０行以上もの銀行が倒産した。

より小さな銀行が倒産し続けていることにより、私たちに残されるのは、最終的に巨大な銀行2-3行のみになるかもしれません。
もちろん、それにより新たな通貨制度を始める理由ができ容易に実行されることでしょう。

米国経済はどの程度悪いのでしょう？
一つの特筆すべきことは、オバマは外国から彼の巨額の刺激策に使用するためにお金を借りたということです。
アメリカ合衆国は一文無しであり、そしてオバマの抑えの効かない支出は2012年までに国民総生産を超える負債となる。これは、国際通貨基金の報告によるものである。

また、予算危機は州のレベルで起こります。イリノイ州は定年を67歳まで引き上げた。アリゾナ、ニューヨーク、ミズーリ、ミシシッピは人々から年金を集めるためにさらに数年間働かせるよう計画しています。コロラドは全ての労働者の現在の年金をカットし、将来貰える年金も削減しました。
カリフォルニアとニュージャージーは年金を既にカットしており、これからも削減を計画しています。
イリノイの状況が更に悪く、R.エデン・マーチン(シカゴのCommercial Clubの社長）が警告している。「私たちは、年金基金の資金を数年以内に使い果たすだろう。」
彼は更に述べ、「学校への助成は根本的に打ち切られ、メディケイド（低所得者医療扶助制度）のための助成も同様である。これらのことが全て行われるとき、多くの暴動が起こるだろう。」

現在、私たちは世界のグローバル経済もとに住んでおり、そのために、経済不況のいくつかの要素が私たちの政府すらコントロールする力が及びません。
欧州連合の金融危機は、特にスペインとポルトガル、ギリシャの金融崩壊はエコノミストと金融専門家の懸念材料です。
リッパー会社の研究マネージャーであるジェフ Tjomehojは、「金融システムの多くを圧迫し、私たちは実に欧州銀行の健全性について議論し、我々の銀行は多くの不良債権を抱えている。」
と述べました。
ギリシア経済の破綻は、負債の多さから「ジャンク債」に格付けされ、崩壊しました。
欧州委員長の代表者、ジョゼ・マヌエル・バローゾは欧州の累積債務危機を懸念しており、民主主義がスペインやポルトガルおよびギリシャでは見られなくなったと警告した。
彼の関心は、経済の安定なしには、これらの３カ国の軍事クーデターの歴史がある事実に基づけば、新たな独裁者の登場により支配されるドアを開くかも知れないことである。

傷つき、苦しむ地球！８月②

今頃、あなたがたはこの話を全て知っていることでしょう。
2010年4月20日、メキシコ湾にある深層水平油田掘削装置が爆発により１７人の死傷者を出し、１１人が亡くなりました。
米国史上最大の重油流出事故であり、オバマ大統領による、アメリカが今日まで直面したことのない最悪の環境災害でした。
爆発の後、私たちが見たものは、流出を止めるための無意味な試みを相次いで見ました。そのどれも効果のあるものではなく。
最終的に、英国石油は借り受けていた油田掘削資源に２本の削孔を行い開放弁を作り原油流出を食い止めるための努力をした。未だ、開放弁は完成しておらず、おそらく８月までは完成しないだろう。

流出原油はルイジアナ、ミシシッピー、アラバマおよびフロリダ北西にまで及びました。
数千匹もの動物、海がめ、イルカ、鳥が殺されました。
その間、油で汚染された真っ黒の鳥達、多くの到達点で原油やガスが海水により広がっているのが見られた。
ＢＰの職員が何をしているのか分からないが、オバマ政権は言うに足りない反応しか示さず、オバマはＢＰに油回収を伝えるために湾に２回訪問したが、彼の支持率が低下するまでは緊張感を表さなかった。
その時ですら、オバマによる最善の戦略はテレビに出演して、脅威に対して柔らかく態度を示しただけである。

その間、研究者たちは、原油流出研究努力の調整不足について不満を述べました。
「連邦政府は最善の計画を連邦政府内部でしていたのかもしれないが、世界の外側の研究は不十分である」とルイジアナ州立大学の沿岸と環境学部長であるクリストファー・Ｆ・デリーアは述べました。

オバマ大統領は湾のために２００億ドルもの基金をＢＰと交渉し勝ち取った。ととても勝ち誇っているように見えます。しかしながら、その資金では、この災害によりもたらされた損害を補うためには全く足りないでしょう。
米国弁護士のケネス・フェインバーグ氏は、オバマにより海外の基金を管理するよう任命され、「原油流出により、資産価値減少の減少は疑う余地が無い。」と彼は述べた。
それは、すべての資産が補償される権利を与えられているという意味ではありません。
彼はさらに続けました。「お金が欲しいと言われても、世界中には全ての人に支払えるほどのお金はない。」

私たちの知る、大きな原油流出事故は1979年メキシコのイクストック１流出事故や、1989年アラスカ州のエクソン・バルディス流出事故があるが、非常に小額の資金しか使われず、油流出技術も長年使われていません。
石油会社は、深層水削孔の危険性を知っており、メキシコ湾での原油流出事故にもっと準備すべきであった。しかしながら、ＢＰは安全削孔研究のために２９００万ドル費やしたと主張しているが、原油流出浄化技術はなんの研究もされていなかった。

この大惨事による損害の規模は未知数であり、海の被造物への影響や食物供給、湾岸の住民はこれから数年間は思い考えるでしょう。
オバマ政権は、この出来事を利用し、通過するであろう新エネルギー法案を提出する。官僚を成功させ、アメリカ人は彼らの指数関数的に増大するエネルギーの費用を見ることになる。

英語原文 ８月⑥⑦

Wars And Rumors Of Wars!

As we watch and pray in these last days, we only have to read the daily news to began to see how the nations of the world might align themselves if World War III breaks out. Of course, Israel and Palestine have been making the news lately with all of their conflicts. But we also see the nations of Iran and North Korea gearing up to produce nuclear weapons. We've seen Venezuela seeking to align themselves with Iran, and Al Qaida has been making more threats.

In June 2010, Venezuelan president Hugo Chavez issued the following statement, "Someday the genocidal state of Israel will be put in its place, in the proper place and hopefully a real democratic state will be born. But it has become the murderous arm of the Yankee empire -- who can doubt it? -- which threatens all of us." (33)

Additionally, an Iranian spiritual leader, known as Ayatollah Mohammad Taqi Mesbah Yazdi, has written a book in which he stated that Iran should not deprive themselves of the right to produce "special weapons." Yazdi states in his book, "Under Islamic teachings, all common tools and materialistic instruments must be employed against the enemy and prevent enemy's military superiority."

Iran also announced in June 2010 that they would penalize world powers by freezing nuclear talks for two months. "We are postponing the talks because of the bad behavior and the adoption of the new resolution in the (UN) Security Council. This is a penalty so that they are disciplined to learn the way of talking to other nations." (35) That statement was issued right around the same time that CIA Director Leon Panetta said Iran probably has enough low-enriched uranium for two nuclear weapons and could possibly have them built in two years. (36)

On March 26, 2010, North Korea torpedoed and sank a South Korean corvette, known as the Cheonan. Since that time, tensions have been high as we've seen North Korea issue threats of military action. (37) They also recently announced plans to build up their nuclear weapon capabilities. The North Korean Foreign Ministry issued this statement, "The recent disturbing development on the Korean Peninsula underscores the need for (North Korea) to bolster its nuclear deterrent in a newly developed way to cope with the U.S. persistent hostile policy toward (the North) and military threat toward it." (38)

A recent report by the inspector general of the U.S. Justice Department stated that the agency is not prepared to handle an attack against this nation with a weapon of mass destruction. The report found that "the department is not prepared to fill its role." (39) A report issued in December 2008 by the Commission on the Prevention of Weapons of Mass Destruction Proliferation and Terrorism stated that the United States will likely be attacked by a weapon of mass destruction by the year 2013. (40) Considering the facts, it's a bit disconcerting that Adam Gadahn, a U.S. born representative of Al Qaida, recently issued a warning that stated, "With the relatively small number of Americans we have killed so far, it becomes crystal-clear that we haven't even begun to even the score." (41)


Signs In The Heavens And On The Earth!

The people of this planet have certainly been enduring a lot of natural disasters lately. It seems there's been a lot of flooding especially. In the month of June, a flash flood swept through the Albert Pike Recreation Center in Arkansas and killed about twenty people. (42) Also in June, flooding and landslides killed about fifty people in Myanmar. (43) China had a massive flood, which forced them to evacuate over a million people. (44) At least forty people were killed in a Brazilian flood, which also swept away entire villages. (45)

As always, the earth continues to shake and quake. In fact, a quick look at the charts on the U.S. Geological Survey website will indicate that there are earthquakes occurring every single day. Some of the notable ones include a 7.5-magnitude quake off India's Nicobar Islands on June 12, 2010 (46), a 5.7-magnitude earthquake in southern California on June 15, 2010 (47), and a 5.5-magnitude earthquake in Canada that was felt in Ottawa and Montreal on June 23, 2010. (48) The Canadian quake was especially surprising since that region does not usually have them.

According to a recent study by scientists, there is a one-in-three chance that a major earthquake, like the ones felt in Chile and Haiti, could hit the Pacific Northwest within the next fifty years. Chris Goldfinger, a marine geologist at Oregon State University, claims, "It's not a question of if a major earthquake will strike, it's a matter of when. And the 'when' is looking like it may not be that far in the future." (49)

Scientists also claim the sun is about to get a lot more active. According to Richard Fisher, head of NASA's Heliophysics Division and other scientists, sunspots will soon start erupting, causing solar storms that could potentially wreak havoc on power grids, GPS navigation, air travel, and emergency radio communications. (50)

Another odd happening was a recent infestation of frogs in Thessaloniki, Greece. According to Thessaloniki traffic police chief Giorgos Thanoglou, there were millions of frogs found near the town of Langadas. Authorities were forced to close a main highway after three cars skidded off the road while trying to avoid the frogs. (51)

In closing, I urge you all to keep watching and praying. I know it's easy to feel dismayed and discouraged by what we see happening in this world. But put your trust and hope in God, and He will sustain you. If you have any prayer requests, please feel welcomed to send them to us, and our teams of intercessors will give them each individual attention. Thank you all for your support of this ministry. Grace and peace be unto you in the name of the Lord Jesus Christ.

Samuel David Meyer

英語原文 ８月④⑤

End Time Technology!

Technology has advanced by leaps and bounds since the 1950s. We've seen computers shrink from units that would take up an entire room to tiny devices that we can now fit in our pockets. In fact, smartphones, such as the iPhone, the Evo, and the Droid, are basically miniature computers that also have the capability to send and receive phone calls. These devices have technology much more advanced than what was used in home personal computers only ten years ago. Mobile phones have become so cheap and ubiquitous that it is not uncommon to see very small children using them. But are cell phones safe?

The United Nations recently completed a study spanning ten years, thirteen countries, and thirteen thousand participants. They found a forty percent higher incidence of glioma, a rare form of brain cancer, among the participants who used their phones the most. Despite the findings of the study, experts decided the results were "inconclusive." It's worth noting that simply holding the phone four inches away from your head reduced the radiation levels to nearly zero, so if you must use a cell phone often, you may want to purchase a Bluetooth headset. (21)

Evidence is mounting that mobile phones may also be responsible for the disappearance of honey bees. Researchers at Chandigarh's Punjab University in India set up an experiment with two bee hives. The one hive was fitted with two mobile phones, which were powered on twice a day for fifteen minutes each session. The other hive was fitted with two dummy mobile phones. The results of the three-month study were striking. The researchers found that in the hives with the powered cell phones, the queen bee produced fewer eggs, fewer bees returned to the hive after collecting pollen, and the bees that did remain stopped producing honey. The hive with the dummy mobile phones remained normal. (22)

The U.S. military has grown increasingly concerned over the possibility of cyber attacks through the Internet. The concern has resulted in the army setting up a new U.S. Cyber Command, headed by General Keith Alexander. "In short, we face a dangerous combination of known and unknown vulnerabilities, strong adversary capabilities, and weak situational awareness," Alexander warned. "Our U.S. Department of Defense must be able to operate freely and defend its resources in cyberspace." Much of this concern seems to be sparked by successful cyber attacks against Estonia in 2007 and the country of Georgia in 2008. (23)

The paranoia over a possible cyber attack is being used as an excuse for a new U.S. Senate bill that would grant the President of the United States power to shut down all or part of the Internet during an emergency. The legislation stipulates that all Internet service providers "shall immediately comply with any emergency measure or action developed" by the Department of Homeland Security. Failure to comply would result in fines against the service providers. (24) Somewhat troubling is the fact that what exactly constitutes an emergency isn't clearly defined. Keep in mind that governmental control over information on the Internet is nothing new. They've been doing it in China for years! The Senate Committee on Homeland Security and Governmental Affairs has approved the bill known as "Protecting Cyberspace as a National Asset Act," or PCNAA. As of this writing, a vote in the Senate is pending. (25)

We know that many people have been implanted with microchips over the years. However, Dr Mark Gasson, a scientist from the University of Reading in the United Kingdom, claims to be the first person to be infected with a computer virus. Dr Gasson, who had a RFID chip implanted in his left hand last year, stated, "By infecting my own implant with a computer virus, we have demonstrated how advanced these technologies are becoming and also had a glimpse at the problems of tomorrow." He further stated, "I believe it is necessary to acknowledge that our next evolutionary step may well mean that we all become part machine as we look to enhance ourselves. Indeed we may find that there are significant social pressures to have implantable technologies, either because it becomes as much of a social norm as say mobile phones, or because we'll be disadvantaged if we do not. However, we must be mindful of the new threats this step brings." (26) Yes, I suppose not being able to buy or sell might be considered a "disadvantage" by some.

A Contaminated Food Supply!

It seems like every year we're seeing more and more food recalls. In recent weeks we've seen recalls for Marie Callender frozen dinners, which are possibly tainted with salmonella. (27) Campbell's has recalled 35,000 cases of SpaghettiOs because they may have undercooked meat. (28) Kellogg's has recalled 28 million boxes of breakfast cereals, including Froot Loops, Apple Jacks, Corn Pops, and Honey Smacks. They claim it's because of a waxy smell and flavor coming from the cereal packaging. Although the risk is low, consumption of the tainted cereals could cause an upset stomach. (29) It is important to remember that many food manufacturers discover problems months later after putting their products on the market. It is always a good thing to pray before you eat!

Much of the food we consume in the United States now comes from genetically modified crops. In fact, 81% of corn crops, 91% of soybean crops, 95% of sugar beet crops all come from bioengineered seeds. Additionally, most processed foods and feedstock for cattle and chicken contain GMOs, or genetically modified organisms. Many other countries, including those in Europe as well as in China, require food companies to indicate on the label the presence of all genetically modified food. The United States does not require any such labeling, and consequentially, we have no way of knowing if the food we are buying has genetically modified organisms or not. (30)

Over the years we have been warned many times about polluted seafood. But it seems the extent of the pollution may have been grossly underestimated. Scientists discovered high levels of cadmium, aluminum, chromium, lead, silver, mercury, and titanium in tissue samples taken from about 1000 whales over the course of five years. Biologist Roger Payne was quite distressed by these discoveries and issued this somber statement, "You could make a fairly tight argument to say that it is the single greatest health threat that has ever faced the human species. I suspect this will shorten lives." (31)

The United Nations would like us all to become vegans. As crazy as it may sound, a report from the United Nations' Environment Programme claims that due to a world population likely to surge to 9.1 billion people by the year 2050, diets rich in meat and dairy products will no longer be sustainable. According to the report, "Impacts from agriculture are expected to increase substantially due to the population growth increasing consumption of animal products. Unlike fossil fuels, it is difficult to look for alternatives: people have to eat. A substantial reduction of impacts would only be possible with a substantial worldwide diet change, away from animal products." (32) If the UN gets their way, the Fourth of July will never be the same!

英語原文 ８月②③

A Bleeding And Wounded Earth!

I'm sure by now you have all heard the story. On April 20th, 2010, the Deepwater Horizon oil rig exploded in the Gulf of Mexico and killed eleven people while injuring seventeen more. It has become the biggest oil spill in U.S. history and has been called the "worst environmental disaster America has ever faced" by President Obama. (1) After the explosion, we saw one incompetent attempt after another to stop the spill, none of which even came close to working. Eventually, British Petroleum (BP), the company who had been leasing the oil rig, resorted to drilling two relief wells in an effort to stop the flow of oil. As of now, the relief wells are still not completed, and likely they will not be finished until August. (2)

The oil spill has reached Louisiana, Mississippi, Alabama, and northwest Florida. Thousands of animals, including sea turtles, dolphins, and birds, have been killed. Meanwhile, giant plumes, made of a mixture of oil, gas, and seawater, have been found radiating around the blown-out well in all directions. The plumes contain toxic gases, including methane, which threaten the air supply for both animals and humans in the area. (3)

While BP officials can't seem to figure out what they are doing, the response of the Obama Administration has been underwhelming to say the least. Obama did visit the Gulf a couple times to tell BP to clean up the mess, but he really showed no sense of urgency until his approval rating started to drop. Even at that point, Obama's best strategy seemed to be going on television and using mild vulgarity to make threats. (4) Meanwhile, scientists have complained about the lack of coordination of the oil spill research efforts. Christopher F. D'Elia, the dean of the School of the Coast and Environment at Louisiana State University, stated, "Whatever the federal government is up to -- it may be well planned internally within the federal government, but the involvement of the outside research world is inadequate in my view." (5)

President Obama seems very proud of the fact that he negotiated a $20 billion fund from BP for the Gulf spill victims. (6) However, that money won't be nearly enough to cover the damages inflicted by this disaster. US lawyer Kenneth Feinberg, the man Obama appointed to oversee the fund, stated, "There's no question that the property value has diminished as a result of the spill. That doesn't mean that every property is entitled to compensation." He further went on to say, "There's not enough money in the world to pay everybody who'd like to have money." (7)

Despite the fact we have seen other large oil spills before, such as the Mexican Ixtoc 1 spill in 1979 and the Alaskan Exxon Valdez spill in 1989, very little money has been spent on oil spill cleanup technology over the years. The oil companies know the risks of deep water drilling, and they should have been more prepared for the recent spill in the Gulf of Mexico. Although BP claims they have spent $29 million on safer drilling operations research, they did not research oil spill cleanup technology at all. (8)

The extent of the damage caused by this catastrophe remains unknown. It is likely that the effects on sea creatures, our food supply, and the citizens of the Gulf coast will be felt for years to come. The Obama Administration will likely try to use this event to pass sweeping new energy laws. Should the bureaucrats succeed, Americans will see their cost of energy increase exponentially.

A Crumbling Economy!

President Obama has claimed for the last few months that the U.S. economy is "recovering." He claims his stimulus plan is working and that we are "heading in the right direction." Yet I keep seeing headlines that say things like "U.S. Consumer Confidence Crumbled in June." (9) With the expiration of first time home-buyer tax credits of up to $8000, pending home sales plunged 30% in May. This was surprising to many in the real estate business since economists were expecting a drop of only 10.9%. (10) Perhaps it is good that the homebuyer credit program is over since it appears our government wasn't running it very efficiently. CNN reported that over $28 million was stolen from the program, including $9.1 million by prison inmates. (11)

Meanwhile, Barack Obama's special mortgage program, designed to help homeowners make their housing payments easier, has been a stunning failure. More than a third of the 1.24 million borrowers who were enrolled in the program have dropped out with 155,000 participants leaving the program in May 2010 alone. According to John Taylor, chief executive of the National Community Reinvestment Coalition, "The foreclosure-prevention program has had minimal impact." (12)

As of early July 2010, the unemployment rate in this country sits at 9.5%. This is actually a drop from the June rate of 9.7%, but only because 652,000 people have stopped looking for work altogether and are no longer considered unemployed. According to an Associated Press report, the United States has 7.9 million fewer jobs than it did when the recession began. (13) Federal Reserve chairman Ben Bernanke has predicted that the unemployment rate will stay high. "The unemployment rate is still going to be high for a while, and that means that a lot of people are going to be under financial stress." (14) Bernanke also stated, "My best guess is we'll have a continued recovery, but it won't feel terrific." (15)

While Obama and Bernanke talk about recovery, banks in this country are still being shut down. Recent closures include banks in Florida, Nevada, California, Nebraska, Mississippi, and Illinois. Over eighty banks in the United States have been shut down by regulators in 2010. (16) As smaller banks continue to close, we may eventually be left with only two or three very large banks. Of course, that would probably make the task of launching a brand new monetary system much easier.

Just how bad is the U.S. economy? One thing we need to keep in mind is that the money Obama used for his massive stimulus package was borrowed from other countries. The United States is broke, and Obama's unbridled spending has put this country on the brink of a debt that could exceed the value of its gross domestic product by 2012, based on reports from the International Monetary Fund. (17)

Budget crises on the state level abound as well. The state of Illinois has raised its retirement age to 67. Arizona, New York, Missouri, and Mississippi plan to make people work more years to collect pensions. Colorado has cut pensions for all its workers, including past, present, and future. California and New Jersey have already cut, or are looking to cut, pensions as well. The situation in Illinois is so bad that R. Eden Martin, president of the Commercial Club of Chicago, warned, "We're within a few years of having some of the pension funds run out of money." He further stated, "Funding for the schools is going to be cut radically. Funding for Medicaid. As these things all mount up, there's going to be a lot of outrage." (18)

We now live in a world with a global economy, and because of that, some elements of economic distress are beyond the control of even our own government. The financial collapse in the European Union, particularly within Spain, Portugal, and Greece, has been a cause of great concern to economists and other finance experts. Jeff Tjomehoj, a research manager for Lipper Inc, said, "It weighs a lot on the financial system because what we're really talking about is the health of European banks, and our banks are going to have a lot of exposure to them." The economy of Greece has collapsed to the point their debt is now valued at "junk" status. (19)

The president of the European Commission, Jose Manuel Barroso, is so concerned about the debt crisis in Europe that he has warned that democracy could disappear in Spain, Portugal, and Greece. His concern seems based on the fact that all three of these countries have histories of military coups, and without economic stability, it could open the door for new dictators to come in and take over. (20)

苦悩にある汚染された世界！ ８月①

詩編 118編 4-6節
4:主を畏れる人は言え。慈しみはとこしえに。
5：苦難のはざまから主を呼び求めると
主は答えてわたしを解き放たれた。
6：主はわたしの味方、わたしは誰を恐れよう。人間がわたしに何をなしえよう。

詩編 46編 1-3節
1:【指揮者に合わせて。コラの子の詩。アラモト調。歌。】
2:神はわたしたちの避けどころ、わたしたちの砦。苦難のとき、必ずそこにいまして助けてくださる。
3：わたしたちは決して恐れない
地が姿を変え
山々が揺らいで海の中に移るとも

イザヤ書 43章 1-3節
1:ヤコブよ、あなたを創造された主は
イスラエルよ、あなたを造られた主は
今、こう言われる。恐れるな、わたしはあなたを贖う。あなたはわたしのもの。わたしはあなたの名を呼ぶ。
2：水の中を通るときも、わたしはあなたと共にいる。大河の中を通っても、あなたは押し流されない。火の中を歩いても、焼かれず
炎はあなたに燃えつかない。
3：わたしは主、あなたの神
イスラエルの聖なる神、あなたの救い主。わたしはエジプトをあなたの身代金とし
クシュとセバをあなたの代償とする。

マタイによる福音書 14章 28-31節
28:すると、ペトロが答えた。「主よ、あなたでしたら、わたしに命令して、水の上を歩いてそちらに行かせてください。」
29：イエスが「来なさい」と言われたので、ペトロは舟から降りて水の上を歩き、イエスの方へ進んだ。
30：しかし、強い風に気がついて怖くなり、沈みかけたので、「主よ、助けてください」と叫んだ。
31：イエスはすぐに手を伸ばして捕まえ、「信仰の薄い者よ、なぜ疑ったのか」と言われた。

今月号のラスト・トランペット・ニュースレターでは、終末に起きている事柄を再度考察してみます。
私がパソコンの前に座ると無力さを痛感し、父であるデイビット・メイヤー牧師を亡くしたことを寂しく思ってしまいます。
彼がニュースレターを書くときにはいつもストレスを感じて、神の助け無しには何も出来なかったのです。
彼は忠実にそのことを守っていたため、私もまた同じ道を歩もうと考えました。
私が１４歳のとある日、私は父の寝室に歩いて行き、もし許されるのならと、彼のニュースレターをネットに載せる提案をしました。
彼の同意を得た後、私はネットでの公開を試み始め、サイトへの訪問者は１年間に２百万人となり記録をたたき出しました。
この数年間、私はニュースレターを私が編集するよう提案し、最近の動向を編集に加えることになりました。
私がここに座り、ラスト・トランペット・ニュースレターを発行するのは始めてであり、尊敬する父と同様に、私の主と救い主イエス・キリストの助けにより書きます。
私はこのレターがあなたや読者を祝福するように祈っています。
そこからあらゆる良いことが来、全ての神の恵みを与えます。
聖書箇所をこのニュースレターのため準備しているとき、あなたがたすべてに伝えるべきだと感じました。それは、恐れさせるためではありません。

この世は汚染されており、食品も汚染され、地球は絶えず震動し、戦争が起こり、戦争の噂もあり、罪はあらゆる場所にあふれており、世界中にある多くの国の経済は修羅場にあります。
とても恐ろしい様にみえるかもしれませんが、私たちには救い主イエスがいます。

マタイ１４章において、イエスが海の上を歩いている話があります。ペテロはなにかをせずにはいられない人であり、彼はイエスに水の上を歩く許しを求めました。主はペテロを歩かせたが、ペテロがイエスだけを見続けていれば、彼は沈まなかったでしょう。
ペテロが周りの風や波を見たとき、信仰は波打ち、彼を打ち負かした。
私が言いたいことは、全ての人がイエスだけを見続けることである。
もしあなたがそうすれば、彼の奇跡の力は不可能な賭けを通してあなたに確実に与え、あなたの人生にいかなる問題をも直面させないでしょう。
あなたは罪と苦悩の深いどん底に沈まないでしょう。
イエスだけを見てください。
彼だけを見続ければ、全てのことは順調にいきます。

記事再開のお知らせ

メーヤー氏は亡くなりまたが、８月号英語版が発行されています。
まだ誰が書いたものか確認していませんが、翻訳していくこととします。
少しお待ち下さい。

テヒ

残念なお知らせ。

去る６月８日、デイビット・メイヤー牧師が亡くなられました。
偉大な牧師でもあり、多くのことを教えてくれた氏に哀悼の意を表します。

よって、今後の発行は検討中とのことであり、現在のところ未定です。
私も、この翻訳作業と購読を楽しみにして（翻訳というよりは購読です。）いたので、とても残念に思っています。

５月、６月号の翻訳はもう少ししたら時間が取れそうなので完成させるつもりです。
今しばらくお待ち下さい。

６月 景気回復は可能か？

ご存知の通り、マスコミは経済の落ち込みを軽視し続けてきました。
彼らはいまだに、それをリセッション（不況）と呼んでいます。
しかしながら、私たちは何か程遠く悪いものであることを知っています。2008年９月のニューヨーク旅行から、私は深い問題が暗い影を落とし、それが地上を覆い始めていると感じていました。
ニューヨークにあるゴールドマンサックス銀行や他の銀行、ニューヨーク証券取引所などを含む全域をカバーするかのように、軍隊の分遣隊が警備しているのをみたとき、何かそれが爆発的なものが永遠にわが国を変えようとしていることが明白であると感じました。
私はニューヨークで仕事をしたのち、自宅に戻った翌週、世界最大の銀行の破綻にとてももろい仕組みであると感じました。
その波及効果に圧倒されました。
全ての規模の銀行は破綻し、不動産抵当は払われませんでした。
わが国の銀行システムは非常にもろく、それは最初から連邦準備金が僅かでしかないためであり、簡単に説明すると、銀行が預金を受け入れるとき、その預金の１０倍の金額を貸し出せるからである。そのうち、９割もの貸し出し金は紙紙幣として以外は存在しません。この方法は、アメリカ合衆国にしかありません。
それはロスチャイルド王朝のひらめきによるものである。
そのことは、2010年3月21日のワシントンブログで発表され、ドイツ中央銀行が信用は何もないところから作られていると報告された。
ほんのわずかな準備システムに振れることは、銀行の活動が普通のものであると考えられるとすれば、どれだけ曲がっているかと私たちに露呈している。
この方法で世界の巨大銀行が活動しているとすれば、世界の株式市場にとても直接的に影響を及ぼすでしょう。
マネーサプライが増加すれば、株式市場は上昇しますが、もしその価値が架空のものであればどうなのか・・・。
もしあなたが、冷却パック（医療用など）を開けて、水を注ぎ続ければどうなるかわかりますよね？
誰もそんなことはしないでしょう。
私たちは、株式市場の指標が、国際的にも他の市場も同じ動きをするように固定されているので、繁栄が本物で無いことが分かります。
もし、あなたが主要企業で１０万人の従業員を雇用しており、彼らのうち、９万人を解雇して、インドではるかに少ない給与で１０万人雇用することができました。証券取引所での演出は、あなたがしていることに他ならないのです。
しかし、通りを歩いている人々はどうでしょう？
どれほど元気のない状況かという一例が、ギリシャに続いているかで分かります。
ギリシャは、ユーロ通貨を使用する欧州連合の一部です。
ギリシャの金融システムは、確実に失敗しており、国家破綻のさなかにあります。
これはひどい損失であり、欧州の全ての銀行はともに急ぎ、解決方法を模索している。
それは、巨大なギリシャの負債危機と呼ばれている。
私たちが注意すべきことは、ギリシャの国のまさしくその状況が、ポルトガル、スペインとアメリカ合衆国の経済と同一であることです。
私たちは、ちょうど起きたばかりのこの問題が自らによるものであることを自問しなければならず、それはこれから人々に押し付けられる新世界秩序を力づくで持ち込んだものである。

もう一つの兆候は、2010年5月7日におけるアメリカ株式市場の不安定さである。
その日、投資家は彼らの市場が言葉も失わせるほどの、１０００ポイントも落ち込んだ。
この種の出来事は一度も聞いたことが無く、見たことも無い、どうして起きたのか知る余地もありませんでした。それはその日の終わりにはほぼ回復していましたが、誰かが素早く資金を引いていたのです。
それは、1929年のクラッシュを思い出させ、クルップ、ケネディ、ヴァーブルグと他のアメリカの投資家は素早く彼らの資金を引き出して、全ての預金をカナダの銀行に預けた入れた。
これは、わが国の経済を落ち込ませ、その後も影響を及ぼし続け１９７０年代に入りました。
専門家委員会は、市場が落ち込んだ理由を探しましたが、答えを見つけ出せませんでした。
それは、完璧に未知のミステリーです。
ウイスコンシン州にある少なくとも２２の銀行は州のレベルで、米監査委員会から問題を修復するか閉鎖を求められている。
2010年４月９日、33の州は、失業保険に手当てする資金供給が困難な状態に陥っていることを報告された。
州の全ての機関が、彼らに資金が無いため、税還付を遅らせている。
これは、ミズーリ州ジェファーソン市MSNBCにより2010年４月9日報告された。
これらの絵を見て、これらのことが起こる２つの可能性があることは明らかである。
一つには、議会が彼らが何をしているのか分からず、ただ負債を増やしお金を送り続けているということです。
もう一つには、彼らがしていることが何か分かっている。そして、故意に経済を破壊して全世界に彼らの神であるルシファーを持ち込むためである。
それは、全ての時を監視し、祈り、他の人々を起こすことである。

しばらくお休みします。

なるべく早く復帰させるつもりですが、現時点では明言できません。
翻訳作業は時間がかかるため、その時間がありません。
どなたか今月号だけでも、お手伝いして頂けたらありがたいです。

とりあえず、休止ということで・・・。

必要な方は、英文を読まれるか、翻訳機に掛けられるかしてお読み下さい。

英語版
http://www.lasttrumpetministries.org/

エキサイト翻訳・・・精度は良いほうだと思いますが所詮は機械翻訳なので。
http://excite.co.jp/world/english/

英語辞書・・・困った時の辞書です。結構高性能ですよ。
http://eow.alc.co.jp/translation/UTF-8/

他にもいろいろ小道具はありますが、上記が一番手っ取り早いかと思います。
翻訳機もいろいろありますので、一番意味の通っているものを選んで読まれるのも手かと思います。

５月号が遅れるようです。

遅れた理由は以下の通りです。
翻訳版はしばらくお待ち下さい。



http://www.lasttrumpetministries.org/

メイヤー牧師は、現在入院しており、疲れからか非常に弱っています。
彼のために祈っていただければ幸いです。

５月号は、出来るだけ早期に発行する予定です。
どうぞご理解下さいませ。

2010年4月25日

Pastor Meyer is now home from the hospital but is still very weak and tired. Please continue to lift him up in prayer.

We will publish the May edition of the Last Trumpet Newsletter as soon as we possibly can. Thank you for your patience and understanding.

Last Updated: 04.25.2010

労苦の地球！ ４月⑥

私がこの会報を書いている間にも、私達は歴史的にも最も異常で厳しい冬を記録しました。
2010年2月12日、アメリカ合衆国の50州のうちの49州は雪に覆われています。
アメリカ合衆国の北東地域では、停電が起こり、何百万人もの人々が激しい３つの連続した記録破りの暴風雪によって彼らを雪に埋め、襲いました。
最後の日の大いなる兆候は、全世界に激増した地震の数です。
2010年2月27日、マグニチュード8.3の地震はチリを打ちました。
大きな犠牲、多くの怪我人と広範囲にわたる破壊がありました。
チリは災害の定義ではなく、破滅的大惨事がおきた地域であると宣言されました。
50万以上の住宅が酷く損害を受け、高速道路、橋、陸橋は崩壊しました。
混乱状態は、至るところに見られました。
猛烈な余震はマグニチュード６、そして地響きと振動は１０日間絶えず続きました。
これは、地球において最も激しく揺さぶられた地震のうちの一つです。
私には、罪深き男が悔い改めるために神が送ったモーニングコールであることを疑いません。
チリの猛烈な地震は、ハイチのような小さな国を壊滅させたおぞましい地震に続いて起きました。
私達は、アメリカ合衆国の太平洋側北東部地域がチリに与えた地震と同じタイプの線上にあると警告されました。
シアトルからワシントン、ポートランド、オレゴンまで、巨大な地震が起こることになっています。
断層線とプレート構築物はチリのそれと同一です。
アメリカ地質学研究所のアイリス地震観測所によると、地震は数、頻度、強度が劇的に増加しています。
30日以内に起きたマグニチュード４以上の主要な地震は300回以上であることに驚きました。
400回を超えたときに加速度的に増加したように見えます。
3月9日現在、567回もの途方もない回数の地震がありました。
5日後に、その数は648回まで飛び上がりました。
2010年3月16日、671回になりました。
まるで、聖書で預言されたように、地球が産みの苦しみに直面しているようです。
聖書箇所は以下の通り。

テサロニケの信徒への手紙一 5章 3節
人々が「無事だ。安全だ」と言っているそのやさきに、突然、破滅が襲うのです。ちょうど妊婦に産みの苦しみがやって来るのと同じで、決してそれから逃れられません。
地震が来ます！

2010年3月3日に台湾で起きたマグニチュード6.4もの地震、2010年2月27日に沖縄で起きたマグニチュード6.9もの地震はそれに含まれました。
最近のチリ地震は、もう一つの方法の主なイベントです。
カリフォルニア州のパサデナにあるジェット推進研究所のリチャード・グロスとその他の科学者によると、チリの地震は地球の軸を動かして私達の時を短くしました。
おかしなことに、チリという古い言葉の意味には、インド語チリチリから来ており、その意味は、「土地の終わり、土地の端、世界の果て。」です。



David J. Meyer

Acknowledgements

01. New York Times, Feb. 13, 2010, by Peter Baker, New York, NY.
02. Milwaukee Journal Sentinel, Feb. 19, 2010, by Loven & Klug, AP, Washington, D.C.
03. London Daily Mail, Mar. 2, 2010, London, England, U.K.
04. Ibid.
05. Ibid.
06. Harry Truman's Excellent Adventure, by Matthew Algeo.
07. Newsweek Magazine, Feb. 11, 2010.
08. Wall Street Journal, Mar. 2, 2010, by Siobhan Gorman, New York, NY.
09. American Statesman, by Mary Ann Roser, Austin, TX.
10. AFP News Service, Feb. 9, 2010, Washington, D.C.
11. Judicial Watch, Feb. 23, 2010, Washington, D.C.
12. Architects and Engineers for9/11 Truth, Inc., Feb. 19, 2010, San Francisco, CA.
13. AFP News Service, Feb. 19, 2010, Washington, D.C.
14. London Times, Dec. 31, 2009, by Jerome Starkey, Kabul, Afghanistan.
15. U.S. Missile Defense Agency, official logo, Drudge Report 2010.
16. Open Europe Press Summary, Feb. 12, 2010.
17. London Times, Feb. 24, 2010, by Catherine Philp, London, England, U.K.
18. Associated Press, Feb. 17, 2010, Washington, D.C.
19. Reuters News Service, Feb. 23, 2010, Washington, D.C.
20. Epoch Times, Feb. 25, 2010, by Charlotte Cuthbertson, Washington, D.C.
21. Washington Post, Mar. 2, 2010, Washington, D.C.
22. CBS News, Feb. 17, 2010, by Brian Montopoli, Charleston, SC.
23. Washington Times, Mar. 1, 2010, by Patrice Hill, Washington, D.C.
24. New York Times, Mar. 4, 2010, New York, NY.
25. FinancialAdvisory.com, Feb. 23, 2010, http://www.financialadvisory.com.
26. Cryptogon.com, Feb. 28, 2010.
27. London Express, Jan. 12, 2010, London, England, U.K.
28. Organic Consumers, Dec. 9, 2009.
29. Greenwire, Jan. 29, 2010, by Paul Voosen, Scientific American Magazine.
30. Reuters News Service, Mar. 3, 2010, http://reuters.com
31. Times-News, Mar. 1, 2010, New York, NY.
32. Dr. Scott Johnson Report, Feb. 27, 2010, drjohnson@ix.netcom.com.
33. Reuters News Service, Feb. 24, 2010, by Brandon Turbeville, Washington, D.C.
34. Reuters News Service, Mar. 1, 2010, Hanover, Germany.
35. RawStory.com, Feb. 11, 2010, Richmond, VA.
36. WorldNetDaily, Feb, 4, 2010, http://www.wnd.com.
37. New York Times, Mar. 3, 2010, by Ian Urbina, Washington, D.C.
38. Milwaukee Journal Sentinel, Feb. 26, 2010, by Margaret Talev, Washington, D.C.
39. Christian Post Reporter, Mar. 2, 2010, by Ethan Cole.
40. BBC News, Mar. 6, 2010.
41. London Times, Mar. 10, 2010, by Richard Owen, Rome, Italy.
42. San Diego Union Tribune, Feb. 13, 2010, by Seth Borenstein, AP, San Diego, CA.
43. Associated Press, Feb. 27, 2010, by Carola & Mulvihill, Albany, NY.
44. Associated Press, Feb. 27, 2010, Santiago, Chile.
45. Milwaukee Journal Sentinel, Feb. 28, 2010, AP, Talca, Chile.
46. KPLU News, Mar. 3, 2010, Seattle, WA.
47. U.S. Geological Survey, Mar. 16, 2010, Iris Seismic Monitor.
48. Associated Press, Mar. 3, 2010, Taipei, Taiwan.
49. Associated Press, Feb. 27, 2010, Tokyo, Japan.
50. Bloomberg News Service, Mar. 1, 2010, New York, NY.

偽キリスト社会！ ４月⑤

地球が彼女を王として受け入れる準備をして、聖書による神は拒絶され、社会と宗教は腐敗しています。
2010年2月4日、バラク・オバマは、彼が「同性愛」「緑」の課題を推薦した国際祈祷朝食会（National Prayer Breakfast）に出席しました。
オバマが演説の間、彼は環境を救うという「緑計画」（green program）で福音派牧師の協力を賞賛しました。
オバマもまた、彼の課題「同性愛」について福音派牧師に協力に対する感謝を述べました。
オバマは、以下の声明をした同性愛の市民権リーダーに敬意を表し続けました。
「聖書の神は、同性愛嫌悪が過去4000年間同性愛者を探し出し容赦ない痛みと苦しみを与えると伝えています。罪深い同性愛者に許しを求める必要はないとしています。」
確かに、ソドムとゴモラはワシントンＤＣにあり、事実同性愛者の結婚は首都において合法になりました。
同じ月の終わりの日に、ホワイトハウスはアメリカ合衆国中から無神論者のグループの会議を主催しました。
悪魔教の著者サルマン・ラッシュディ（Salman Rushdie）のような男と、「神は偉大ではない。」の著者クリストファー・ヒッチェンズは招かれ出席しました。
これらの無神論者グループはとても組織化されていて、積極的に発言します。偽キリストの登場の日には、キリスト教に似ているものは何であれ、冒涜され、公然と嘲られます。

2010年3月6日、ＢＢＣニュース・サービスは教皇の年上の側近を露出させていると発表しました。彼は、同性愛者の売春組織を運営していました。
この男性アンジェロ・バルドゥチの発表タイトルは、
「彼の聖なるものは紳士である。」
警察は、電話を盗聴して彼を逮捕しました。

2010年3月10日、バチカンのチーフ祈祷師である「神父」ガブリエール・アモース85歳は、悪魔がバチカンにはある。このバチカン当局者は、ローマカトリック教会にはイエスを信仰しない司教と枢機卿さえもいることを認めました。
アモースもとても多くの性的虐待と児童愛に言及しました。
「聖なる部屋で行われる「サタンの煙」についてそれらは全て真実であると話しました。」
少なくとも、最終的に彼自身のことについては認めました。